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「徳島大学」 のテレビ露出情報

阪神・淡路大震災から30年。自衛隊は今年、一本のビデオテープを公開した。地震直後の現場の映像だ。
自衛隊と被災者が物資をバケツリレー。任務のため自衛隊側からお願いすることは通常はないという。当時被災者との距離が近かったという証拠。神戸市にある自衛隊の倉庫で1本のビデオテープが見つかり公開された。ほとんど世間に出ていない自衛隊による阪神・淡路大震災の記録。仮設の衛星の組み立て。携帯電話は普及していない時代。各部隊が被災地の公園などに本部を構え地図に書き込みながら作戦会議をしていた。被災者を温めた風呂を運営している部隊もいた。震災後一番最初にオートバイで現場に向かった坂本文也純陸尉。当時25歳、敵地などで最初に偵察を行う偵察隊の隊員だった。神戸市内の阪神高速は地震で635mに渡り崩落。側道には電柱が倒れ、がれきが散乱。神戸市内から駐屯地まで通常約40分の道が約9時間かかった時も。当時24歳だった山村肇陸曹長。歩兵部隊として人命救助の命を受け、兵庫県西宮市仁川の土砂崩れ現場へ。記録映像にもあちこちを瓦礫をスコップでかき、手作業で行う様子。山村さんの部隊が到着した次の日、警察・消防と重機が到着し捜索活動が進んだが、生存者を見つけ出すことはできなかった。
山村陸曹長は、住民の人からおにぎりをいただいたのに、生存者を確認できないジレンマがあったという。記録映像の公開を決めた福森本部長はこの震災が自衛隊にとって大きな転機になったと話す。あれから30年。今災害救助は大きく変わりつつある。今週火曜から4日間、自衛隊の乗り物や技術が集結。西日本を中心に119カ所で行われた自衛隊史上過去最大規模の災害対策訓練南海レスキュー。去年、南海トラフ地震臨時情報が発表されたことを受け、マグニチュード9の地震が起き津波発生した場合を想定。自治体などとの連携を最重要と位置づけ、同じシステムを用いて被害情報や支援情報を共有する。この訓練に参加したのは陸海空約1万1300人の自衛隊員のほか26の自治体、警察・消防、医療機関、民間企業40社、在日米軍約210人。訓練場所の1つとなった高知県の生見海岸。15mの津波が予想されていて周辺地域が孤立の危険。命綱である徳島と高知をつなぐ国道55号が寸断されると孤立状態に陥り徳島川からの復旧は時間がかかると中野特命教授は話す。そこで海から海上自衛隊のエアクッション艇が車ごと通信事業者等を輸送。孤立地域のインフラ復旧を後押し。福森秀樹1等陸佐、大山修1等陸佐、中野晋特命教授のコメント。他にも南海トラフ巨大地震では能登半島地震の100倍となる約2400地区が孤立すると見られる。滋賀県琵琶湖周辺もその1つ。水上警察が運んできた沿岸の孤立地域の患者を救難飛行艇に乗せ搬送したり、水陸両用車に災害派遣医療チームが医薬品を乗せ人命救助に当たる。坂本文也准陸尉もこの訓練に参加していた。坂本さんはことし定年を迎え、後輩に未来を託し退官する。
住所: 徳島県徳島市新蔵町2-24
URL: http://www.tokushima-u.ac.jp/

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年4月9日放送 1:55 - 2:20 NHK総合
あわとく(あわとく)
徳島県海陽町では海藻のアオサノリやミリンソウを陸上で養殖していて、徳島文理大学の山本教授や、徳島大学の岡准教授も協力している。

2025年3月29日放送 5:10 - 5:37 NHK総合
NHK地域局発(あわとく)
徳島県海陽町では海藻のアオサノリやミリンソウを陸上で養殖していて、徳島文理大学の山本教授や、徳島大学の岡准教授も協力している。

2025年3月16日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
南海トラフ巨大地震で津波の浸水が想定される太平洋沿岸の高齢者施設のうち、臨時情報が出されて事前の避難を呼びかけられた場合でも「しない・できない」と答えた施設が専門家の調査で6割以上にのぼった。西予市の特別養護老人ホームでは入所者の9割以上が車いすだが、のせられる車両が限られている。避難先候補として同じ法人の施設があるが、避難するにはスペースやベッドが足りない[…続きを読む]

2025年1月17日放送 14:05 - 14:50 NHK総合
列島ニュース徳島局 昼のニュース
大学入学共通テストは、あすから2日間の日程で行われ、大学入試センターによると県内では徳島大学・鳴門教育大学・四国大学・徳島文理大学の4つの会場で合わせて2576人が受験する予定。このうち1500人余りが受験予定の徳島市の徳島大学では、きょう会場の準備が行われ、職員などが学部棟の入り口に立て看板を設置した。また、受験者が迷わないよう掲示板に構内案内図や受験番号[…続きを読む]

2024年11月25日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(特集)
このタイミングで要綱を改正したことについて総務省は「この制度の開始から15年がたち、隊員の活動内容も多様化する中、地域住民と連携協力しながら地域活性化に貢献するという制度趣旨を改めて確認した」としている。今後自治体に求められることは何か、専門家に聞いた。徳島大学総合科学部・田口太郎教授によると「今後、自治体にはその地域の外の人でないとできない業務か考える。企[…続きを読む]

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