専門家の小山真紀氏とともに富士山噴火のリスクについて伝えていく。最悪の場合富士山から約100km離れた新宿区でも約10cmの灰が降り積もるとみられる。10cm以上灰が降れば二輪駆動社は通行不能・雨天時は3cmでも通行不能となることが予想されるが、これは粒子が細かいことでタイヤが空転してしまうことがある。雪道で有効なチェーンも火山灰に対する効果は薄いという。四輪駆動でも30cm以上の灰は積もれば通行不能となる。事故や走行不能が相次ぐことで大規模な立ち往生が発生することも懸念される。鉄道は線路の電気信号から位置を把握できなくなることができなくなり、地下鉄も人が殺到することで混乱が生まれることが予想される。航空機もエンジン内部で灰が固まればエンジンが停止する恐れがあり、火山灰が浮遊する空域は飛行不可能となる。滑走路の情報が確認できなくなることで広範囲の空港が使用できなくなることが懸念される。小山氏は噴火が発生した場合は気象庁が降灰予報を出すことから情報を把握することが大切と呼びかけるとともに、降灰予測については風向き次第で方向は変わるので季節によって違う状況になることを考えてほしいと呼びかけている。
富士山の灰は浄水場の水質を汚染することが懸念されている。すでに東京都水道局は降灰の影響を考慮して浄水場に屋根などを設置している。しかし、降灰したうえで雨が降ると下水道が詰まることが懸念される。小山氏は火山灰は粘度が高いことで下水道に流すことは危険と言及し、自治体指定の集積所へ火山灰を廃棄する事となるが、具体的な対応は決まっていないのが現状となる。断線による停電の恐れが高く、空気を取り込んでエネルギーとする火力発電所への影響も予想される。通信アンテナへの火山灰の付着が通信を阻害することや、火山灰で樹木が折れて停電することも懸念される。サヘルさんは自衛隊の活動にも影響が出るのではないかと言及している。また、避難を巡っては、降灰が30cm未満の場合は基本的に自宅での生活を継続させてほしいと呼びかけている。避難ができない理由には規模が不明瞭な状況となり、風向き次第で被害の規模が違うことで被害を予測することが難しいことがあるという。火山灰への備えとしては1人につき3Lの水とともに、照明や衛生用品、簡易トイレといった基本的なものに加え、防じんマスク・ゴーグルの準備も重要となる。小山氏は保存食でどれだけの時間生活できるのかをあらかじめ試しておくことで具体的な備蓄量を把握することも大切と呼びかけた。