河川事業に従事し、防災対策にも詳しい土屋信行氏は環状七号線の地下につくられている調節池を紹介。この地下河川はアクアラインの内径よりも約60cm大きい。平賀優介氏は人為的に雨の降り方を変えられないか研究するチームに所属し、1月に富山湾上空でドライアイスを散布。海上で雨を降らせ、陸地での雨量を減らそうとする取り組みだが、現段階では難しいという。土屋氏によると、東京湾の埋立地は安全だといい、りんたろー。も「ハザードマップをみても、あのあたりは大丈夫」と話す。中央区、江東区などでは避難場所の確保のため、安全な高台をつくる取り組みが進む。自販機には浸水を計測するセンサが搭載されている。自治体が飲料メーカーと協力することで設置・運営費用を大幅に削減できるといい、223の市区町村で実証実験が行われている。平賀氏は田んぼ、校庭など河川でない場所を活用し、洪水被害を減らそうとする「流域治水」について説明した。
2001年9月、台北では台風により地下鉄の多くが浸水。2012年にはハリケーンにより、ニューヨーク市営地下鉄が浸水した。アメリカでは地下鉄の入口を風船で塞ぎ、雨水の流入を防ぐという実験が行われたという。洪水時、下水管に大量の雨水が入り込み、道路のマンホールが吹き飛ぶことがある。土屋氏はやかんが沸騰するような音が聞こえたら、すぐに退避するべきと助言した。公認心理師の小高千枝氏は「災害時、人を助けようとする心理は危ない。その結果、自分が被災するケースは多い」と語る。牛窪恵氏は車を包むことで、水没を免れるシートを紹介。実証実験ではプールに7日間浮かべても、浸水しなかったという。経済に精通する門倉貴史氏は耐水害住宅を紹介し、水圧に耐えられる強化ガラス、トイレや風呂に逆流防止弁などが設置されているという。平賀氏は気候変動の影響で、大雨が増える一方、全く降らない日も増えるという両極端が進むと語った。