日経平均株価は大幅な下落。ブラックマンデー以来の下げ幅に次ぐ過去2番目の下げ幅だ。ほぼ全面安の展開で取引が始まった2日の東京株式市場。株安のきっかけとなったのは1日のニューヨーク市場。製造業の景況感を示す経済指標が市場予想を下回ると景気後退が懸念され、半導体株を中心に売りが加速。東京市場では、この警戒感が波及したことに加え円高の進行による企業業績の下振れも懸念された。取引開始直後から急落した株価は上向く気配がなく終値は3万6000円を割り込んだ。1987年10月19日に起きたブラックマンデー。ニューヨーク株式市場でダウ平均が暴落すると、その衝撃は全世界に波及。世界同時株安を引き起こした。日本でも僅か1日で3836円の下落幅を記録。今回は、その37年前に次ぐ株安となった。今年始まった新NISA（少額投資非課税制度）の利用者にも打撃となった。
日経平均急落。若手の個人投資家にも衝撃が広がっている。大きな損失を出したという人がいる一方で今がチャンスと捉える投資家も。市場関係者によると2日の株価急落を引き起こしたのは主に海外投資家による売りだとみられている。一方、このところ株価が急ピッチで上昇していたことから、今回の下落局面を買いのチャンスとみている個人投資家は少なくないよう。この春、金融教育の普及を目的に官民が共同で設立した組織のトップも長期目線での分散投資が重要だと指摘する。金融経済教育・安藤聡理事長は「あくまでも資産形成は長期、積立、分散が王道」とコメント。