近年モバイルバッテリーで充電中などに出荷する所謂モバ充火災が相次いでいる。今年7月、JR山手線の社内でモバイルバッテリーが発火し一時全線運転見合わせとなった。先週木曜日には都内でスマホを充電中のモバイルバッテリーが火元と思われるマンション火災が発生し、男女6人が病院に搬送された。翌日には成田エクスプレスの社内で乗客のバッグの中にあったモバイルバッテリーから煙が発生し列車が緊急停止する騒ぎも。モバイルバッテリーの事故はこの5年で2.5倍以上になっている。リチウムイオン電池は薄いフィルムの間にプラス・マイナスを作る液体を染み込ませたシートが入っている。これが衝撃を受けると貫通してショートしたり化学反応でガスが発生するなどと同時に発火する。それ自身が化学反応で熱を持っていくので水をかけても火が出たら消えないというのが一番の特徴。関西大学の石川正司教授は、角のような面積の狭いところに大きな力がかかると内部の電池がダメージを受ける可能性が格段に上がってしまう、少し余裕を持った柔らかいバッグに入れるのがいいと話した。熱を持ったら燃えにくいアルミ缶などに入れて冷めるのを待つ。もう一つモバ充火災の要因となるのが寿命。劣化する事によって膨張やゆがみが生まれ発火につながる可能性がある。目安は約500回くらいから劣化が始まるものが多く、毎日使うと500日なので約1年半くらい。中身が液体なので充電を繰り返すとガス化して減っていく。充電した時に容量減るのが早いなと思い出したら寿命だと思った方が良い。
街で一番多く聞かれたのが長時間の充電しっぱなし。こうした行為も寿命を縮める要因となる。70～80％程度の充電を保つのが理想とされ、最近では過充電を防ぐセーフティ機能付きの製品も登場している。取材した家電量販店では問い合わせが増え、売り場の5～6割を占めているという。現在全国の自治体や家電量販店では不要になったモバイルバッテリーを無料で回収しているところが増えている。最近の傾向としては大容量・高速充電が可能でコンパクトなサイズのものが人気。大手ネット通販サイトで検索すると1000円を切るお手頃なものから約1万円のものまで幅広い価格帯で販売されている。モバ充火災の不安から消費者には安全志向が広がっている。安全基準の一つとなるのが電化製品などに表示されているPSEマーク。2019年2月以降に販売されたモバイルバッテリーの本体にはPSEマークの表示が義務化された。経済産業省は、インターネット取引が拡大する中で表示違反や技術基準に適合しない物が増えてきているとしている。経産省は今月～年末にかけてネットパトロールの件数を3倍にして監視を強化する方針。業界内ではより安全性の高い製品の開発も進んでおり、リン酸鉄リチウムを使ったリチウム電池が出てきている。リン酸鉄は非常に安定していて燃えにくいが、エネルギー量が少なく重いというデメリットもある。関西大学の石川正司教授は、今年は発火事故などがあり、多少充電できる時間が短くても安全なリン酸鉄のモバイルバッテリーを使う流れになる可能性はあると話した。