生成AI、チャットGPTが生活の一部となる中でこれから起こるであろう問題についてトーク。去年4月、アメリカのカリフォルニア州で16歳少年が自殺。自殺願望を持つ16歳の少年がチャットGPTに相談したところ、自殺方法の手順や遺書の書き方などを指南された。去年8月、少年の両親がオープンAI側を提訴。中央大学大学院教授で弁護士の野村修也がコメント。この事件以降、オープンAIは改良に向かい、このようなアドバイスはしない方向に向かっている。これまでもアメリカでは、AI使用による著作権、肖像権侵害をめぐって訴訟が起きている。薬の飲み方について間違った情報を提供され亡くなったケースも訴訟の対象になっている。AIは間違いを言うと最初から宣言しているので、利用者が注意すべきという形で整理されている面もある。日本企業がオープンAIを訴えているケースの中には、訴訟の相手方がAIにアドバイスをもらったことが資格のない弁護士業務なのではないかというものがある。
東京大学客員研究員で医学博士の柳澤綾子もコメント。青少年のメンタルヘルスと生成AIとの付き合い方は精神医学界、心理学界の中でとても大きなトピック。仕様変更を行っていくにあたってチャットGPT側も世界60か国、170人以上の専門家を入れている。仕様変更の一番大きなポイントは、自殺、自傷行為の相談を受けた場合には専門機関へ誘導すること。野村は、学生が頻繁にチャットGPTに相談するのは自分に都合のいい答えが返ってくる傾向が強いと指摘。答えが真実なのか考えにくくなっている面があるという。三谷幸喜は、耳の痛いことを言ってもらいたい気もするなどとコメント。