TVでた蔵トップ>> キーワード

「神奈川県庁」 のテレビ露出情報

2月10日、近藤と隊員たちが船に乗り込んだ。船内の診察に付き添っていたDMAT事務局福島復興支援室・小塚浩看護師は、乗客は強いストレスにさらされていると感じていた。実はあした、たまった下水を放出するため船は港を離れ5キロ以上沖合に出なければならなかった。その間、丸1日間は乗客の容体が急変してもすぐには病院へ運べない。しかも薬もまだ行き届いていなかった。この時、近藤の脳裏にはある悲劇が浮かんでいた。2011年東日本大震災、福島第一原発で事故が発生。周辺の住人が避難する中、原発から4.5キロの双葉病院で約230人の入院患者などが取り残された。適切な医療が受けられず50人が亡くなった。DMATは制度上、避難指示区域への出動が認められなかった。近藤は亡くなった人々の無念をずっと思い続けてきた。災害では全員の命を救うことは難しい。しかしできるかぎりの手を尽くし被災者の無念を減らすことが自分たちの使命。近藤は厚労省や自衛隊など他の救援チーム「今は陽性者でなくとも命に危険が迫る人を優先すべき」と主張。近藤の提案を受け船内はPCR検査の作業を一旦停止。自衛隊やDMATなど全ての医師が乗客たちの容体を見極めるため診察に回った。近藤の方針を聞いた阿南と中森はすぐに動きだし大量の入院先を確保。薬剤師たちは日本赤十字社などと協力し薬を急ピッチで用意した。
2月11日(隔離7日目)。離岸まで12時間を切った。前日21人を下船させたが、まだ80人以上対象者が残っていた。近藤が下船作業の要を任せた隊員が鈴木教久。鈴木は医師でも看護師でもない業務調整員という職種。防護服の準備から被害の情報収集まで医療行為以外の全ての業務を担う。もともと鈴木は菅原文太に憧れるトラック運転手だった。転機は24歳の時、生まれた娘に心臓病やダウン症の障害があった。鈴木は娘のそばを離れまいと遠出が必要なトラック運転手をやめた。そして選んだのが病院の事務職だった。それから5年、懸命な治療の末娘の心臓病が安定した頃、鈴木はDMATに参加。以来15年恩返しの思いで被災者のために働いてきた。今やDMATの中心メンバーとなった鈴木。離岸に間に合うよう下船作業に奔走。乗客の病状が急変すれば即座に下船の順番を変え、正確に搬送先の病院へ送り届けるよう神経をとがらせた。午後6時半、救援チームや船の乗組員が力を合わせ104人の下船が完了。2月12日(隔離8日目)。しかし安堵する時間は長くは続かなかった。船内の救援チームで感染が判明、船の感染対策に疑いの目が向けられた。隊員を派遣する病院は激減、陽性者が増え続ける中、交代要員は来なくなった。
住所: 神奈川県横浜市中区日本大通1

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年10月3日放送 20:45 - 21:00 NHK総合
首都圏ニュース845(ニュース)
神奈川県内の日産自動車工場の車両生産終了を受け、対策協議会 ワーキンググループの会合が開かれ国や神奈川県などが参加。すでにある県などの支援策の種ついに力を入れる方針を確認した。

2025年10月2日放送 4:55 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングきょうのトップNEWS
ポスト石破レースの有力候補の小泉氏の表情はきのう終始硬いままだった。ステマ問題に続き党員票をめぐる疑惑を文春オンラインが報じた。記事を受けて会見を行ったのは小泉氏が会長を務める自民党の神奈川県連。事務的なミスで総裁選で投票できる党員826人に対し、6月に十分な意思確認をしないまま離党手続きを行ったとして謝罪。指摘を受けて急遽投票用紙を郵送したという。しかし、[…続きを読む]

2025年10月1日放送 15:42 - 19:00 フジテレビ
イット!(ニュース)
自民党総裁選の投開票日まであと3日。小泉陣営は選挙対策会議を開いたが小泉農水相が姿を見せなかった。小泉氏に党員票をめぐる疑惑が新たに報じられた。先週、小泉氏を称賛するコメントを動画配信サイトに投稿するよう陣営関係者に要請した問題が発覚し釈明に追われた。そして今日新たな疑惑について小泉氏が会長を務める自民党・神奈川県連が謝罪会見を開いた。自民党は先週、総裁選に[…続きを読む]

2025年9月27日放送 12:10 - 12:15 NHK総合
ニュース(関東甲信越)(ニュース)
日産自動車が神奈川県内の2つの工場での生産終了を決めたことを受け、県内の中小企業などを対象に行なわれたアンケート調査で、およそ4分の1の企業が現時点で経営に影響が出ているか、今後出る可能性があると回答したことがわかった。

2025年9月27日放送 7:30 - 8:00 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
神奈川県はアンケートを実施し日産が神奈川2工場で車両生産終了について影響が出ていると答えたのは6%、影響が出る可能性があると答えたのは20%。県の対策協議会は定期的にアンケートを実施し支援策の検討に生かすことにしている。

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.