連日の暑さは商品の売れ行きにも影響を与えている。東京都内のスーパーでは、猛暑となったこの夏、総菜の売り上げが伸びたという。一方で、先月の客の来店頻度は高齢者を中心に去年より減少したとのこと。スーパー・松田詩織広報室長代理は「暑さが要因で、動向がよくなる商品もあるが、外に出かけにくくなるところもある」などと話した。横浜市西区の大手デパートの屋上で開催されているのは、夏に人気のビアガーデン。ただ、ことしの暑すぎる夏は客足に影響を及ぼしている。バーベキューを中心に飲み放題・食べ放題のメニューも用意しているが、当初の想定より集客に苦戦しているという。ビアガーデン運営会社・小木曽寛部長は「ここまで暑くなると予想もしていなかった」などと話した。この店舗では、暑さの影響を少しでも食い止めようと猛暑日限定のサービスを実施した。大手デパート横浜店・企画宣伝部・沢津橋真子さんは「暑い中来てもらった客に少しでも楽しんで買い物をしてほしい」などと話した。午後5時時点で、翌日の横浜市の予想最高気温が35℃以上となると翌日に行われる「猛暑日サービス」を紹介した。先月24日の開始以降、今日までに17回実施している。商習慣を見直した企業もある。大手アパレルメーカーでは、これまで季節を先取りする形で8月には秋物の販売に切り替えていた。しかし年々暑い時期が長くなる傾向にあることから、今年は9月にかけても夏物を販売することにしている。汗をかいても洗うことができる軽量のジャケットや、薄手の生地を使ったブラウスなど、秋になっても着ることができる商品は定価で販売しても売れ行きが好調だという。大手アパレルメーカー・菅泉拓己執行役員は「猛暑・地球温暖化は続いていくと考えている。気温に対応した商品を今後展開できるよう取り組んでいく」などと話した。暑さと消費の関係について、第一生命経済研究所・星野卓也主席エコノミストは「余りに暑すぎる日だと、むしろ人が外に出ない。企業のサービスや提供体制も勧化ていくことは必要である」などと話した。猛烈な暑さはあすも続き大気の状態も不安定になる見込みのため早めの備えをするよう注意を呼びかけた。