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「第二次世界大戦」 のテレビ露出情報

取材を終えた桝太一は「自分たちが正しいと思ってやっているという言葉に重たい意味を感じている。80年後の今、当時はなんであんな間違ったことをしたんだと思うことは簡単だが、今の自分たちが実は同じような道を進もうとしているのかどうか、自分たちで気付くことは簡単ではない。今、正しいと思えていることが、あとから振り返っても本当に正しいと言えるのか、今の私たちの正義の在り方を疑って考えるところから始める。それこそがいまを戦前にさせないために、必要な姿勢ではないかと私は思っている」とコメント。モデル・長谷川ミラは「戦争っていうのは今現在進行形で起きていることで、そこは忘れてはいけない部分というところと、こういった対馬丸の事件を当事者の方が語り続けていくことの重要性と同時に、高齢化も進んでいると思うので、戦争のことを直接伝えていく機会というのは減ってしまっていると感じている。例えばドイツとかだと、街によっては、地下鉄の階段とかに第二次世界大戦の時のフレーズだったり、アンチ戦争というメッセージを見る。私も広島だったり長崎に行かせてもらった際は原爆ドームを見たりとか、そこで感じるものがあるが、東京だとそういった機会はないと思っていて、メディアという形で伝えるというのも一つだし、今メディアが多様化していく中で、若い世代にどう伝えるかというのが課題だと思うが、アニメーションだったり、サブスクの映画だったり、いろんな形でアンチ戦争ということを被爆国として伝えていくことが重要かなと思う」とコメント。社会学者・古市憲寿は「ソーシャルメディア時代なので、人々がいかに熱狂しないかということが大事だと思う。80年前の戦争でも決して軍部の暴走や頭のおかしい政治家だけが戦争を起こしたわけではない。むしろ民衆の熱狂によって戦争はより拡大化した。当時だったら新聞とか雑誌とかが大いに戦争を煽った。今だったらソーシャルメディアとかいろんなメディアが戦争を煽る危険性というのはあると思う。幸いなことに日本というのは今、民主主義の国であり、権力構造とメディア環境が分散している。これがすごい大事なことで、仮にSNSが熱狂したとしても、テレビがその防波堤になるかもしれない、テレビがおかしな事を言ってもSNSがそれは違うということを言えるかもしれない。戦争しようって頭がおかしい政治家が現れたとしても、メディアが違うと言うかもしれない。逆にSNSが盛り上がって戦争をしようとなったとしても、それは国会議員に止められるかもしれない。権力をちゃんと分散させておくということはすごい大事だなというふうに思う」とコメントした。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年6月3日放送 19:00 - 21:00 日本テレビ
【緊急生放送】ありがとう長嶋茂雄さん ミスタープロ野球 永遠に…(ニュース)
長嶋茂雄さんの死去のニュースを海外メディアが報じている。台湾のTVBSは「ミスタージャイアンツとして親しまれた」と伝えた。

2025年5月31日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道WOW!The World
1800年代から作られていた、着色料に極微量のウランを加えたウランガラス。第二次世界大戦中、ウランによる原爆開発が始まると生産中止。これが今、アンティークとして注目されている。専門家は、飾るだけならリスクはほとんどないとしている。

2025年5月30日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルワールドニュースペクター
アメリカ研究者1600人以上を対象としたネイチャーの調査では米国を離れることを検討しているのは75%。トランプ政権による予算や人員削減によりすでに影響を受けている人がいる。ワシントン州に住むナタリー・フェルプスさんは2児の母で摘出手術や化学療法を受けているが現在ステージ4の結腸がんを患っている。先月末に臨床試験を受けるためメリーランド州に移動、血液採取やT細[…続きを読む]

2025年5月26日放送 22:00 - 22:45 NHK総合
映像の世紀バタフライエフェクト(映像の世紀 バタフライエフェクト)
1945年8月。アメリカは第二次世界大戦の勝利に沸いていた。その数日前にアメリカは日本に2発の原爆を投下していた。アメリカ最大の化学メーカーのデュポンはマンハッタン計画が始まった時に参加を求められた。ただ参加には消極的だったという。利益は1ドルだったが、代わりに莫大な開発費を受け取ったという。他にもクライスラーなども開発に関わっていたという。原爆製造は高収入[…続きを読む]

2025年5月10日放送 6:00 - 8:00 テレビ朝日
グッド!モーニングけさ知っておきたい!NEWS検定
8日、トランプ関税を一部引き下げで、アメリカとイギリスは合意した。日本の切り札のひとつとして、造船技術の提供がある。日米関税交渉で日本側の切り札の一つとされているのが、造船技術の提供だ。日本政府は、一部の造船関連企業に、アメリカ向けに何ができるか聞き取りを行った。アメリカはかつて造船能力で世界一とも言われていたが、その後、国際的な競争力を失った。労働力は10[…続きを読む]

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