TVでた蔵トップ>> キーワード

「総務省」 のテレビ露出情報

住友林業筑波研究所(茨城・つくば市)では建物に使う木材の研究や開発が日々行われている。長年、技術開発をリードしてきた住友林業筑波研究所技師長・中嶋一郎参事は木のエキスパート。木の可能性を引き出し未来を切り拓く新たな取り組み。筑波研究所・苅谷健司マネージャーは宇宙空間での木の限界を追求する道のスペシャリスト。宇宙という極限環境での植物栽培に立ちはだかるのが無重力。地上だけでなく、月や火星ありとあらゆる場所での木の可能性を追求している。世界初の木製の人工衛星は京都大学と約4年間の共同開発。これまで人工衛星に使われてきた金属の代わりに木材を使用している。木材をおよそ10か月間宇宙空間にさらす実験を実施。国際宇宙ステーションに木材を設置した。地上と比べて紫外線が強い宇宙だが、ほとんど劣化は見られなかった。世界初となる木製の人工衛星は木の特徴を最大限に生かしてつくられていた。温度変化が激しい宇宙では木材が伸び縮みするため、くぎなどでつなぎ合わせると衛星が破損する恐れがあり、指物という日本の伝統的な木工技術に着目。金属製の人工衛星は大気圏突入時の燃焼で微粒子を発生し、天候や通信に影響を及ぼす可能性がある。木製の人工衛星は大気圏突入時に燃え尽きるため微粒子を低減。クリーンな宇宙開発につながると期待されている。
別子銅山は住友家が1691年に開坑。過剰な伐採で広範囲にわたり荒廃した森に植林を施し、豊かな森林を取り戻していった。現在全国に所有する社有林は民間3位の約4万8000ヘクタール。日本の森林を守ってきた住友林業の前に今、立ちはだかる大きな壁は林業の衰退。日本の林業従事者はこの40年で年々減少の一途をたどり、現在は4万4000人と3分の1以下に減少(総務省)。更に日本の木材自給率はおよそ43%。半分以上を海外からの輸入に頼っているのが現状。2030年を目標年度にした「ウッドサイクル」という概念がある。木と木材をいかに循環経済に持っていくか。植林し、森林を育て伐採、木材に加工し、木造建築に使用。木を余すことなく使う取り組みとして注目されているのがバイオマス発電。建築現場で出た木くずや住宅の解体現場から出た廃棄される木材を有効活用し、発電を行うというもの。ウッドサイクルを効果的に回すことで社会全体のCO2を削減し林業の活性化につなげたいとしている。中嶋氏は「環境の意識が向上してCO2を吸収する木の能力を分かってもらえたのがありがたい。それを追い風にしながらスピードをどう速めるかが課題。一番大事なのは林業関係者にどう利益を還元するか」などと話した。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年5月17日放送 17:30 - 18:00 テレビ朝日
ANNスーパーJチャンネル(ニュース)
7月に日本で大災害が起こるというウワサが香港で広まり、日本との航空便が今週月曜日から減便になっている。ウワサのきっかけになったのが、漫画「私が見た未来 完全版」。さらに香港で著名な風水師が予言したことで拍車がかかっている。12月25日まで減便を決めたグレーター・ベイ航空は「香港では風水を信じる人が多く、赤字便が増えることは避けたい」としている。本の作者のたつ[…続きを読む]

2025年5月15日放送 5:20 - 8:00 TBS
THE TIME,けさの見出し 知りTIME
固定電話を止める家庭が増加している。総務省によると高齢者の固定電話保有率は2009年は99.2%なのに対し、2023年は82%となっている。村関不三夫氏によると迷惑電話や営業の電話ばかりがかかってくることも背景にあると見られる。

2025年5月14日放送 15:49 - 19:00 TBS
Nスタ(ニュース)
かつては”一家に一台”あった固定電話。携帯電話の普及に伴い、必要性が薄れているよう。今拡大の動きを見せているのは、シニア世代が解約する”固定電話じまい”。高齢者の人材派遣を手掛ける会社では、登録している高齢者約800人に固定電話を持っているかアンケートを行った所、約17%が持っていないという回答だった。総務省の調査でも、高齢者世帯の保有率は2009年には99[…続きを読む]

2025年5月14日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(エンディング)
総務省「DIGITAL POSITIVE ACTION」ネット・SNSのICTリテラシー向上呼びかけ。

2025年5月14日放送 9:00 - 11:10 日本テレビ
DayDay.DayDay. topic
インターネットやSNSを通じて偽情報や誤情報に接触した4人に1人が情報を拡散していたことがICTリテラシー実態調査でわかった。拡散していた理由で最も多かったのが「情報が驚きの内容だったため」で、ジャンル別では医療・健康、経済、災害の順となっている。一方、偽・誤情報と気付いた経緯ではテレビ・新聞が36.9%と最も多かったことがわかった。村上総務大臣はさらなる意[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.