能登半島地震からおとといで9ヶ月。記録的な大雨で甚大な被害に見舞われ被災者の方の不安や辛労はとても大きいと思う。こうした中で災害などの非常時にこそ子どもの声を聞く環境整備の必要性が高まっている。木村祥子解説委員が「地震発生直後から被災地に入って子どもたちの支援を行っている団体が、震災から半年がたった7月に石川県の輪島市や能登町などの9歳から19歳までのおよそ2000人を対象に、能登半島地震やその後の生活について大人や社会に伝えたいことはありますかという質問を行った。“いいえ”と答えた割合が最も多く、“わからない”を合わせると6割を超えていた。子どもたちに理由を聞くと“何を話したらいいかわからない、話しても何も変わらない”という意見の一方で“話す機会がない、どこで話したらいいかわからない”といった声もあった。国は災害時に子どもの意見を聞く環境整備が必要だとして、どのような方法が良いのか検討を始めることにしている。子どもの声に耳を傾けることによって地域の一員としての自覚が強まり、主体的に復興に関わる子どもを増やすことにもつながる」とスタジオで述べた。