国勢調査の結果、岐阜県では通勤する人のおよそ72%が自動車を利用していて、全国平均の5割と比べても高い数字になっている。車社会の暮らしを医療面から支えようと、岐阜市の病院が運転の継続支援を専門にする外来を設けた。岐阜市の会社員、小野勇介さんは2022年脳出血を起こし左半身にまひが残った。今、岐阜市にある病院の運転支援外来に通っている。小野さんのように脳出血などを発症した場合、運転を継続するには医師の診断を受け、意識障害や判断障害などの症状が6か月以上継続しないなど、運転に支障がないと診断書を出してもらう必要がある。運転支援外来を設置した病院の安藤弘道院長は、患者に運転を安全に継続してもらうために必要なことを考えた。そこで運転能力を評価するために導入したのが、国内の自動車メーカーが移動用のリハビリなどを念頭に開発した運転動作の正確さを測るシミュレーター。また、記憶力や注意力などを数値化して客観的に見るための専用の検査キットも使用する。運転支援外来に通院している小野さんも、現在は月に2回のペースで通院し本格的な運転の再開を目指している。
