日本屈指の豪雪地帯山形県西川町。今日午前8時時点で積雪は281cm、今秋水曜からの寒波襲来でさらなる雪が見込まれる。月山志津温泉では「雪旅籠の灯り」が1月31日から開催される。設営の準備が今日から始まったが関係者は雨がどれくらい影響するのか心配だと話す。あさって～来週月曜日にかけて日本海側では災害級の大雪となるおそれがある今季最長最強寒波が。そんな中さらに心配されるのが、発生が見込まれるJPCZ（日本海寒帯気団収束帯）。大陸からの冷たい風が朝鮮半島北部の山で二分され日本海上空で再び合流、風と風がぶつかり雲の発達しやすいラインが形成され、これをJPCZと呼ぶ。過去には大雪による大きな被害を引き起こし大規模な立ち往生が何度も発生している。2018年2月に24時間降雪量が60cm以上となった福井県では、国道8号で最大1500台が立ち往生した。自衛隊が出動する事態となり、解消まで2日半以上かかった。この時車内での一酸化炭素中毒で4人が死亡している。国道8号がマヒしたことで物流にも影響が出て、ガソリンスタンドは在庫が切れ、県内のスーパーは食材共有が停止状態となった。2020年12月には新潟県湯沢で24時間降雪量113cmという観測史上1位を記録した大雪により関越自動車道で2000台以上の車が立ち往生し、その中にはミヤネ屋取材班の車も。結局取材班が脱出できたのは立ち往生から41時間後のことだった。全体の立ち往生解消には3日かかった。新潟では2年後の2022年12月にも80cm超えの大雪を観測し国道8号や17号で大規模な立ち往生が発生した。この大雪の影響で新潟県内の約1万2000世帯が停電した。2018年1月には東京・板橋区で水道管が凍結して破裂、タンクから水が吹き出す事態に。大規模な立ち往生のおそれがあるため国土交通省はあさってから来週月曜日にかけ、福井県や近畿北部などの高速道路や国道で予防的通行止めを行う可能性があると発表。外出自粛や冬用タイヤ装着などを呼びかけている。
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「自衛隊」 のテレビ露出情報
他にもこんな番組で紹介されています…
- 2026年6月22日放送 21:00 - 22:00 NHK総合
- ニュースウオッチ9（ニュース）
- 覚書の署名後、アメリカとイランの初めての協議が行われた。60日間の期限を設けて交渉し最終合意を目指すとしている。今後協議は進展するのか、焦点の1つがレバノン情勢。レバノンを含む戦闘の終結はアメリカとイランの覚書で合意されるもイスラエル軍とイランが支援するヒズボラの間で攻撃の応酬が続いている。イスラエルのネタニヤフ首相は21日、攻撃を続けることについて「レバノ[…続きを読む]
- 2026年6月22日放送 16:54 - 17:05 テレビ東京
- ゆうがたサテライト（ニュース）
- 高市総理はきょうの国会で2年間の食料品の消費税減税をめぐり、減税が終了した2年後は現在の8％の軽減税率に戻す方針を示した。けさの衆議院予算委員会で高市総理は消費税減税の代わりとして国民民主党が提案している所得税・住民税の減税と社会保険料の還付は「法改正も必要で一定の時間もかかる」と慎重な姿勢を示した。一方ホルムズ海峡の掃海をめぐる自衛隊派遣について問われた高[…続きを読む]
- 2026年6月22日放送 15:42 - 19:00 フジテレビ
- イット！（ニュース）
- 高市総理が衆参両院の集中審議に出席。高市陣営が自民党総裁選などで他候補を中傷する動画を作成したと報じられた問題と、高市総理の名前が使われた暗号資産「SANAE TOKEN」が発行された問題について繰り返し追及された。これらの問題をめぐっては高市総理の秘書と動画を作成したとされる人物が「オンライン会議」を行ったことを高市総理が今月5日に否定したものの、10日の[…続きを読む]
- 2026年6月22日放送 13:00 - 16:44 NHK総合
- 国会中継（国会中継）
- 立憲民主・無所属 森本真治氏はG7サミットの体制維持について質問。高市総理は「米国と欧州のギクシャク感について、思ってたほどギクシャクはしてなかった。今回のG7エビアンサミットは米イラン間の覚書合意成立直後に当事者であるトランプ大統領、G7首脳が一同に介して中東情勢の今後の見通しとかG7の役割を議論するなど大変仁を得た会合になりました。米国と欧州の距離感関係[…続きを読む]
- 2026年6月22日放送 11:30 - 11:47 フジテレビ
- FNN Live News days（ニュース）
- 高市総理は度重なる野党の追求への対応で、総理としての業務時間が残念ながら確保できなくなってきていると苛立ちを見せた。また高市総理はホルムズ海峡への自衛隊派遣について一般論として遺棄された機雷などを除去することは可能だとした上で、「現時点で自衛隊の派遣は何ら決まっていない。国際法 国内法の範囲内で必要な対応を検討する。情勢を見極めなければならない」と述べるにと[…続きを読む]
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