1人歩きがきっかけで行方不明になってしまうケースも。静岡県伊豆の国市の鈴木不二男さん（76歳）は7月5日に自宅から姿を消した妻・敏恵さん（72歳）をこの日まで2週間探し続けている。敏恵さんは社交的で明るい性格だったが1年ほど前から認知症に。いなくなった当時は普通の会話ができなくなるほどで、1人歩きの症状も。敏恵さんは不二男さんが目を離したほんの15分ほどの間に自宅を出ていなくなったという。警察の捜索でも見つからず、不二男さんは今この瞬間も捜し続けている。用水路に落ちた可能性も考え、自ら入って探したことも。妻・敏恵さんは1年ほど前から認知症になり、いなくなった当時は“ひとり歩き”の症状も出ていた。妻・敏恵さんは、夫・不二男さんが目を離した5分ほどの間に自宅を出て、いなくなったという。警察の捜索でも見つからず、夫・不二男さんは今この瞬間も探し続けている。夫・不二男さんの必死の姿を見た地元の広告業者が、特大のポスターを無料で作ってくれた。夫・不二男さんはポスターが目につくよう自分の車に張って走ったり、街中の目につきやすい場所を探しては家主と交渉してポスターを張らせてもらっている。ポスターを設置することについては警察にも相談したそうだが、夫・不二男さんは「（警察から）公道、道はだめ。電信柱もだめ。張れるのは民有地の塀。空地の持ち主の方に許可を得て、（許可も自分で）警察は一切タッチしない。単なる行方不明ですから事件性がない」と話す。一体、妻・敏恵さんはどこに行ったのか？夫・不二男さんはSNSでも情報提供を呼びかけ、あらゆる手を尽くす。妻・敏恵さんが自宅を出たまま帰れなくなってから、まもなく2か月になろうとしている。夫・不二男さんは「早く敏恵を、家内を見つけてあげたい。会いたい、どういうかたちであれ骨でも会いたい。骨まで愛したい。一番残念なのは、自分が死ぬまでに発見できない時、それが絶望です。死ぬ時に死にきれない。はっきり言って、それだけです」と話す。ある日突然、家族が家に帰れなくなったら、家族はもちろん、社会全体のサポートが必要だということが分かりました。
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「認知症」 のテレビ露出情報
他にもこんな番組で紹介されています…
- 2025年7月29日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
- 国際報道SPOT LIGHT INTERNATIONAL
- ハーバード大学との対立を深めるトランプ政権。反ユダヤ主義を助長したなどとして、助成金を打ち切ったり、留学生の入国制限をしたりするなど大学側に圧力をかけてきた。日本の学生にも影響が出ている。この秋に入学予定だった男性はビザ取得の見通しが立たず急遽イギリスに渡るなど新たな進学先を探している。6月下旬、ハーバード大学で関係者に話し聞こうとするが、もの言えぬ空気が漂[…続きを読む]
- 2025年7月28日放送 16:05 - 17:00 NHK総合
- 午後LIVE ニュースーンNEWS日替わりプレート
- 今年は団塊世代の人たちが75歳以上になり、5人に一人が後期高齢者になるとされている。証券業界で課題になっているのが、株を保有する人が認知症になった場合の対応である。証券会社では顧客が認知症と診断された場合は口座を凍結する対応をとっている。口座の凍結後は現金が必要なときに資産を取り崩すことができなくなる。そこから新しい制度で家族サポート証券口座制度ができた。本[…続きを読む]
- 2025年7月28日放送 11:55 - 13:55 日本テレビ
- ヒルナンデス！最新技術で手軽に！夏の健康診断
- 短時間かつ低価格で受けられる「スマート脳ドック」について。全国260か所以上で受診でき、累計約16万人が受診しているという。スマート脳ドックでは脳のCT画像をクラウドにアップし、その画像を全国の専門医が空き時間にチェックする仕組みになっている。短時間で多くの人を検査できるので1回あたりの費用を抑えられるとのこと。またスマート脳ドックは脳の検査に特化しているの[…続きを読む]
- 2025年7月25日放送 10:05 - 10:55 NHK総合
- キャッチ！世界のトップニュース（ニュース）
- 科学雑誌に掲載された論文では歩数を増やすことで心臓の血管の病気やがん・認知症などのリスクも抑制するとしている。フィナンシャル・タイムズが論文のデータをもとにまとめたデータを紹介。縦軸が歩数、横軸が死亡リスク。1日の歩数が2000歩の時の死亡リスクを1とした場合、歩数が増えていくたびに死亡リスクが減っている。フィナンシャル・タイムズは7000歩を超えると100[…続きを読む]
- 2025年7月23日放送 6:30 - 7:00 NHK総合
- NHKニュース おはよう日本おはBiz
- 証券会社の多くは顧客が認知症と診断された場合、本人の財産を守るために口座を凍結する対応を原則としている。凍結後に家族などが代わりに取り引きするためには、後見制度などの仕組みがあるが、裁判所への申し立てなど手続きの準備に時間がかかることが課題となっていた。このため日本証券業協会は、事前に代理人を決めておくことで取り引きが続けられるようにする「家族サポート証券口[…続きを読む]
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