TVでた蔵トップ>> キーワード

「防災科学技術研究所」 のテレビ露出情報

石川・輪島市にある能登半島地震で横倒しになった7階建てのビル。隣にある木造の店舗を兼ねた住宅が巻き込まれ、2人が死亡した。地震からまもなく8か月が経つが、ビルは今も残されたままとなっている。能登半島地震の直後から現地に入り、原因を調べている東京工業大学・田村修次教授。これまで地震によるビルの倒壊は、主に建物の柱や梁などが壊れることで起きてきた。ところが輪島のビルは建物そのものにはそれほど大きな損傷がなく、横倒しになっていた。田村教授は「おそらく杭(基礎)または地盤に大きな問題が生じたと考えられる」などと語った。
建物の基礎や建築設計の専門家と共に倒れた原因を検証。研究者が注目したのは、地中にある建物を支える基礎。東京理科大学・寺本隆幸名誉教授によると「標準的な工法の“杭基礎”」とのこと。杭基礎とは、軟弱な地盤に建物をつくるために用いられるもので、強度の高いコンクリートなどで作られた杭を硬い地盤まで打ち込むなどして建物の重さを支える。杭基礎の耐震設計は2001年に明確に義務化されたが、輪島のビルはそれ以前の1970年代に建てられたものだった。関係者の証言や現場の写真などからビルの構造を再現し、観測された揺れで被害をシミュレーションすると杭に異変が生じた可能性が見えてきた。専門家は「杭基礎が壊れたことで横倒しになった可能性が高い」と分析した。
地盤災害に詳しい防災科学技術研究所・先名重樹氏は「こうした被害が全国でも起きうるのか検証する必要がある」と指摘する。輪島で横倒しになったビルが建っていたのは、川が運んできた砂や泥などが堆積した”超軟弱地盤”だった。硬い地盤と比べて揺れを何倍にも増幅する性質があり、基礎や建物が思わぬダメージを受ける恐れがあるという。軟弱な地盤は、南海トラフ巨大地震で被害が想定されている大阪や名古屋、首都直下地震が懸念される東京にも広がっている。先名氏は「まずリスクを知ってもらうことが大事」などと語った。こうした被害がなぜ起きたのか、国も調査を進めている。詳しいメカニズムを解析し、今後の対策につなげたいとしている。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年9月7日放送 19:54 - 21:54 テレビ朝日
池上彰のニュースそうだったのか!!(地震大国・日本 知っておくべき地震のこと)
「地震10秒診断」は地震が起きた場合に考えられる被害を算出できるサイト。住所や郵便番号の入力でも診断可能。池上は災害大国だからこそデータもある、自分がいるところの情報を日頃からチェックをして備えをしておくことが大切と話した。

2024年9月1日放送 21:00 - 21:50 NHK総合
NHKスペシャルMEGAQUAKE 巨大地震“軟弱地盤” 新たな脅威
先名さんは地形や地質などの情報をもとに全国のリスクを洗い出した。軟弱地盤は南海トラフ巨大地震で被害が想定されている九州や四国、近畿、特に大阪では淀川沿いの広い範囲にあることがわかった。名古屋とその周辺、関東にも軟弱地盤が広がっていた。先名さんは河川沿いは軟らかい沖積層が溜まっているリスクのある場所と指摘した。防災科学技術研究所の藤原さんは軟弱地盤の地域で人口[…続きを読む]

2024年8月26日放送 22:54 - 23:00 フジテレビ
ビジネスSwitch(ビジネスSwitch)
地震大国と言われている日本。地震発生時に起こる家屋の倒壊も多く、住宅の震災対策は重要な課題となっている。そういった現代に対して地震に備えたオリジナルの構造を採用したという富士住建の未来を見据えた家づくりに迫る。今回話を聞くのは、富士住建・取締役営業本部長・堀健一さん。「時代の潮流について」。日本においては1950年に建築基準法が制定され、阪神淡路大震災後の2[…続きを読む]

2024年7月15日放送 18:00 - 18:05 NHK総合
ニュース(ニュース)
去年10月9日に発生した地震で、関東から九州にかけての各地で数十センチの津波が発生した。気象庁は鳥島南西の海域を震源とした地震だったが、周囲では震度1以上の揺れが観測されず津波のメカニズムはわかっていない。防災科学技術研究所の久保田達矢主任研究員は
震源付近の海底火山・孀婦海山で地形の変化が繰り返し起きたことで津波が発生したとした。孀婦海山では海洋研究開発機[…続きを読む]

2024年7月1日放送 18:10 - 19:00 NHK総合
首都圏ネットワーク(ニュース)
過去に被害を受けたところが液状化することを再液状化というがこれを防ぐため東日本大震災で被害を受けた千葉市では地域全体で対策を進めている。千葉市美浜区は1600棟余りの住宅で液状化の被害が出た。磯辺地区に暮らす小川逸郎の自宅も庭から砂や水が噴き出し住宅が傾いて半壊した。この地区では行政と住民が連携して再液状化を防ぐ対策を進めてきた。地下水位低下工法と呼ばれる地[…続きを読む]

© 2009-2024 WireAction, Inc. All Rights Reserved.