スマートフォンで利用できる治療アプリは薬と同じように医師が患者に処方するもの。ジェネリック医薬品大手の沢井製薬はきょう、減酒治療を補助するアプリを発売すると発表した。日本初減酒治療の補助アプリ、対象はアルコール依存症の治療で開発したのは医療系スタートアップ企業「Cure App（キュアアップ）」。設定した飲酒量の目標に沿ってアプリが注意喚起。さらにその日の体調や精神状態なども一緒に報告。こうしたデータは担当医師のもとに届けられ、治療に役立てられる。アプリは医師の診断のもとで患者に処方されるため公的な医療保険が適用され、月額（診察料を含む）約2500円。治療アプリの市場規模は2025年には10億円規模、2030年には最大で100億円規模と予測される（出所：IQVIAジャパン）。