- 出演者
- 大下容子 佐々木亮太 久保田直子 吉永みち子 菅原知弘 林美沙希 末延吉正 林美桜 水越祐一
オープニング映像。
北朝鮮で初めての軍事偵察衛星とする発射を巡り、高官は6月に打ち上げると発言したと報じられた。李炳鉄氏は昨日、軍事偵察衛星1号機とする発射について、「6月にまもなく行われる」と発言したという。李氏は衛星を含む多様な偵察手段はアメリカと追従勢力の軍事行動を常時監視する上で必要不可欠としている。北朝鮮は打ち上げ期間を明日から来月11日までと事前通告しており、実際に来月になるかは不透明。
パルム・ドール競われる中パルム・ドッグ決定！知られざる映画界の”タレント犬”事情、キーウに2日連続空爆、ロシア大規模攻撃の狙いとは？などのラインナップを紹介。
北朝鮮の軍事偵察衛星の打ち上げと同時に注目されているのが日朝会談の行方。27日に拉致被害者の家族らの集会に出席した岸田総理は「首脳会談を早期に実現すべく私直轄のハイレベルで協議をおこなっていきたい」などと述べていた。直轄とは従来の外務省主導ではなく、官邸主導で進めるということ、日朝首脳会談を実現させた小泉純一郎元総理の手法を踏襲する考えだとしている。きのう付けの朝鮮中央通信は北朝鮮外務省の次官の談話として「前政権のやり方で実現不能な欲望を解決しようとするなら次官の無駄になるだけだ。もし日本が過去にとらわれず大局的姿勢で新たな決断を下し、関係改善の活路を模索するなら両国が会えない理由はない」などとしている。朝鮮半島問題に詳しい毎日新聞編集委員の鈴木琢磨氏によるとこれまでとは異質の前向きな反応だとしている。前向きな反応を見せて理由について北朝鮮の談話にある前政権のやり方がポイントだという。鈴木氏によると安倍政権のストックホルム合意を念頭に置いたもの、北朝鮮としては裏切られたという思いがあり、今回は総理直轄であることに違いを感じているのではないかとした。
ウクライナ政府と世界銀行は、復興にかかる総費用は約57兆円だと試算した。政府は、経済への投資を呼びかける「アドバンテージ・ウクライナ」を立ち上げ、64兆円に及ぶ投資項目を紹介している。ポーランドでは、投資貿易庁が用意した投資プログラムに2300を超える企業が集まっている。チェコ政府は、ウクライナで事業展開する企業に対し、毎年総額約32億円の支援金を拠出するとしている。ウクライナの腐敗認識指数は、世界平均を下回り、180カ国中116位となっている。経済上の手続きにおける透明性や公正な入札制度が、ウクライナへの投資における課題だという。末延は、透明性を中心としたルール作りにおいて、日本はイニシアチブを握れるなどとし、準戦時体制と復興が同時並行にならざるを得ず、日本は、オンライン診療などの技術でも貢献してもらいたいなどと話した。
第76回 カンヌ国際映画祭は男優賞を役所広司が、映画「怪物」が脚本賞を受賞しているが、最高の演技を見せた犬に送られる「パルム・ドッグ」も発表された。2001年に映画ジャーナリストのトビー・ローズ氏が設立したことで始まった物となっていて、「ワンス・アポン・ア・タイム・イン・ハリウッド」のブランディなどが受賞している。非公式ながらタランティーノ監督ら大物監督も授賞式に駆けつけるほどの盛り上がりとなっているが、動物福祉の観点から犬は代わりの犬が参加するのだという。今年のパルムドッグは「アナトミー・オブ・ア・フォール」に出演したボーダーコリーのメッシだった。50以上の犬を映画に出演させてきたトレーナーのクリッシー・ジョイさんに話を伺うと、無言で指示が行えるようにすることが一番大変なのだと話していた。
映画を彩るタレント犬を育ててきたクリッシー・ジョイさんによると、日給は1万5000円から4万2000円ほどだといい、1日で約14万円を稼ぐこともあるという。最も稼ぐタレント犬は年に2000万円を稼ぐという。保護犬を引き取って育てる事務所もあると言い、パルム・ドッグを受賞した「ホワイト・ゴッド」という映画に出演した犬は総勢200匹が全て元保護犬だったといい、出演をきっかけにそれぞれが新しい飼い主を見つけたのだという。
アメリカのオースティン国防長官と中国の李尚福国防省は来月2日からシンガポールで開かれるアジア安全保障会議に出席する予定で、アメリカ側から中国に国防トップの会談を打診していた。アメリカ国防総省の報道官は29日、中国側から拒否したと連絡があったと明かし、両国間で群動詞の開かれた対話ラインを保つことが重要だと述べた。両国の間では2月にアメリカ上空で中国気球が撃墜されて以降、国防当局間の対話は止まったままになっている。
カンヌ国際映画祭で脚本賞を受賞した映画「怪物」の是枝裕和監督が帰国し、脚本家の坂元裕二さんと会見した。映画はほかにもクィア・パルム賞も受賞している。
藤井聡太六冠は叡王戦防衛から一夜開けたきのう岩手県三陸鉄道・宮古駅で一日駅長を務めた。藤井六冠は鉄道好きとしても知られていて車両基地を見学したほか、運転体験をした。藤井六冠は三陸鉄道について東日本大震災からの復興の象徴となる路線だと話していた。藤井六冠は明日から名人戦第五局があり、勝てば史上最年少の七冠達成となる。
公邸での行動が不適切だったとして更迭された翔太郎秘書官が退職金等を受け取らない意向を示している。自民党内からも襟を正すべき等とし岸田総理は沈静化に動いている。野党からは解散総選挙に向けた環境整備の一環だとの声が出ている。
オースティン国防長官・李尚福国防相らは2日からシンガポールで開催されるアジア安全保障会議に出席する予定であったが、アメリカ国防総省は中国に求めていた国防トップ同士の会談を中国側に拒否されたと発表した。米中間では2月に米国上空で中国気球が撃墜されて以降対話は止まったままである。
政府は花粉症対策を取りまとめ、約30年後には発生量半減を目指す方針。岸田総理大臣は国民を悩ませ続けている社会問題と言及し、10年後にスギの人工林を2割減少させ、AIを活用した気象情報提供も並行して行う。舌下免疫療法の治療薬を5年以内に100万人分に増産するなどの対応も取る。
NTTは遠隔操作でも柔らかく物に触れる事ができる技術を開発。遠隔医療や介護分野での活用が期待される。また、目の動きから心の動きを読み取る技術や、最適な問題を推薦できる個別学習支援の技術なども発表された。
広西チワン族自治区に住む女性、バナナ農家で育てていたバナナの苗を突然やってきた当局の担当者が廃棄するよう指示したという。さらに同じようなトラブルが別の場所でもあった。湖南省のショウガ農家がショウガ畑を稲に植え替えるよう当局に突然指示され、小競り合いになったという。背景にあるのが中国の農業政策。
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今月の上旬、習近平国家主席は河北省の小麦生産地を視察した。習近平国家主席が重視しているのが農業政策。中国は1990年代後半から農地などの過剰な開発により大規模な水害や内陸部の砂漠化が増加。その対策として退耕還林という土地の植林や公園化を各地で進めた。去年、これまでとは真逆で退林還耕という農地に作り変えるスローガンが掲げられた。成都では大規模な緑地公園開発が完成前に一部が壊され、農地に作り変えられた。農家は2万6000本の植えたバナナの苗が引き抜かれ約1200万円の損害となった。中国国内では地方政府と農民のトラブルが大きな問題となっている。
「家事ヤロウ！！！」「かまいガチ」の番組宣伝。
ホワイトソックス×エンゼルスの対戦。150キロを超える速球が大谷翔平選手の右脛に直撃し痛みをこらえる様子がみられた。大谷選手はそのまま最後まで出場を続けたという。