- 出演者
- 島本真衣 大下容子 佐々木亮太 斎藤康貴 林美沙希 林美桜 水越祐一 増田ユリヤ 田中道昭
オープニング映像。
バスケットボールアジアカップ予選、日本vs中国。第1Q序盤は中国ペースで試合は進む。日本は11点のビハインド。高さを活かした中国のプレーに日本は劣勢状態。そんなムードを打破したのが井上のスリーポイント。連続で決め反撃。第3Qには比江島から馬場の華麗なコンビネーション。その馬場が鮮やかかつ力強いプレーからのバスケットカウント。残り1分、日本のリードはわずか3点。ここで激しいディフェンスでボールを奪ったホーキンソンがそのままダンク。中国から88年ぶりの歴史的勝利。日本76-73中国。
88年ぶり中国撃破。田中さんは「有明でやられたんですね。すごく強くなりましたね。アタックしてからの攻撃のオプションが増えていた。馬場選手が大活躍で24得点。オリンピックも期待できる」などと述べた。増田さんは「中国の選手は体が大きくて難しいかなと思ってたんですけどリズムをつかむと一気に得点できるとおもいました。パリ五輪も楽しみ」などと述べた。
オープニング映像。
東京・六本木のライブ映像とともに天気予報を伝えた。
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- 六本木（東京）
先週木曜に1989年につけた取引時間中の最高値3万8957円を上回る3万9098円で取引を終えた日経平均株価はきょうも上昇。午前の取引は先週末より221円高い3万9320円で取引開始。先週の最高値更新で買いに弾みがついたことや1ドル＝150円台の円安水準、春闘での賃上げへの期待感などから日本株の買いが進む。市場関係者は高値への警戒感が強まるなか4万円も視野に市場の動向を見極めている。
天気予報を伝えた。北風が強く花粉が大量に飛散しそう。
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- 墨田区（東京）
万博まで412日。会場工事はすすんでいる。リング手前は催事場で建設はすすむ。大屋根のリングについて現場から反発の声がでた。日本建設業連合会の宮本氏がリングについて今後資材搬入などに制約が生じるなどとコメント。リングが早期に完成するとパビリオン建設に影響すると明言した。海外パビリオン着工は遅れているのが実情。しかしリングは6割強すすんでいる。
大阪万博がもたらした変化 洋式トイレが日本に普及。1970年洋式トイレが設置された大阪万博。大阪万博から6年後洋式トイレの出荷はすすんだ。前回の万博はトイレ事情に大きな変化をもたらす要因となった。しかし今回の大阪万博ではトイレをめぐる問題が物議を醸す。トレイ2億円問題だ。今回40個所にトイレを設置し少なくとも8個所はデザイナーズトイレにするという。落札がきまった設置費用は2か所でそれぞれ2億円だという。このことに大阪府の吉村知事は単価は通常の公共トイレと変わらないと適正だと強調。工事の詳細はわからず2億円のデザイナーズトイレは閉幕後も残される話にはなっていない。さらにボランティアの待遇にも議論。その理由とは？
会場の建設費や工期の遅れなどこれまで多くの問題が山積みの「大阪・関西万博」について新たにボランティアの待遇をめぐる不満の声があがっている。現在ボランティアを募集している大阪万博について応募期間は4月30日までで応募条件は来年4月1日時点で満18歳以上、日本語で意思疎通が可能、期間中5日以上1日あたり3～6時間の活動可。活動内容は来場者の案内、街中で情報案内、会場外で交通案内。今回物議を呼んでいるのが支給品。Tシャツ・ハットといったユニホーム一式位加え、交通費・食費としてプリペイドカード2000円分が支給されるが、SNS上ではこの金額では大阪府の近隣県からの参加ですら難しいのではという声などが上がっている。ちなみに東京オリンピックのときは1000円のプリペイドカードの支給だった。2万人を目標にした募集人数だが約4000人程度しか応募がない。「阪神・オリックス 優勝記念パレード」では大阪府・市の職員約2400人をボランティアとして動員し批判を集めていた、などと伝えた。
熊本県・菊陽町で台湾の半導体メーカー「TSMC」が工場の開始式を行なった。地元では早くも経済に好影響が出ているという。戦闘が続くガザ地区をめぐり、アメリカなど4カ国による休戦に向けた協議が再開された。そうしたなかイスラエルのネタニヤフ首相が独自に戦闘後の統治計画を発表し、アメリカとの溝が深まっている。
イスラエルメディアによると、ネタニヤフ首相が戦時内閣に提示したのは「The Day After Hamas」と題した戦闘後のガザ地区の管理についてだった。治安維持については、治安維持に必要な範囲を超える軍事力を禁止するとし、イスラエルはテロ組織の復活を防ぐための作戦をガザ全域で自由に実施できる。行政機能に関しては、可能な限り経験のあるテロとつながりのない専門家が担うとしているそう。2国家共存を否定する内容となっているとのこと。BBCによると。管理案に対してブリンケン国務長官は23日、「イスラエルによるガザ地区の再占領はあってはならない。ガザの領土は縮小されるべきではない」と反対する姿勢を見せている。宮田律理事長は、イスラエルとアメリカとの関係について「ネタニヤフ氏はバイデン政権が大統領選やアメリカ内世論を見て、イスラエルを見捨てないと考えやりたいことをやっている」と指摘している。
一昨日、熊本・菊陽町で、台湾の半導体メーカーのTSMCの第1工場が開所した。TSMCは、今後3400人を超えるハイテク人材の雇用を予定しており、熊本県によると、台湾から家族を含む約750人が菊陽町に移住したという。工場周辺では賃金や土地の価格に変化が出ており、TSMCの最寄り駅では都心のような通勤ラッシュが起きていた。今後、TSMCは、熊本県に第2工場を建設すると発表している。
TSMCは熊本県内に第2工場の建設を決定しており、2027年末に運営開始予定だという。また、半導体大手のロームは、宮崎・国富町と、新工場建設の立地協定を結んだ。今年中の稼働を予定しているという。ラピダスは、去年9月、北海道・千歳市に工場を建設し、2027年に次世代半導体を量産開始予定だという。国土交通省が発表した去年の全国住宅地価格の上昇率上位トップ10のうち、5か所が北海道・千歳市だったという。また、半導体大手キオクシアの新たな製造棟が2022年に完成すると、経済波及効果は10年で7.2兆円だったという。田中さんは「やはり熊本は台湾の半導体メーカーが続々と進出を発表しているので、大きな経済効果になると思います。TSMCはアジアの時価総額でトップで、世界でも10番目に入る勢いです。非常に皮肉なのは、アメリカが半導体サプライチェーンを分散し、日本にTSMC誘致を認めた背景があることですが、日本はこの絶好の機会を利用していただきたいと思います」などと話した。
東京・世田谷区に地球をきれいにしたいという思いから小学生にして会社を起業した細井愛茉さん（12）。愛茉さんの日課はごみ拾い。そんな愛茉さんがごみ拾いを始めたのは3年前。インターネットを通して、世界の環境問題について知り、衝撃を受けたことがきっかけだった。環境省にるとプラスチックごみは毎年約800万トンが海に流出するなど世界全体の課題として問題視されている。小学生の自分でも行動を起こせば少しでも地球のためになるはずという思いを抱いた愛茉さんは、環境のためになる情報をSNSで発信するなど周りに働きかける活動を行ってきた。小学4年生のとき、起業家となった。その会社でこれまでのごみ拾いのイメージを一新させる活動に取り組んでいる。
世界のゴミ問題を解決したいという思いから、環境活動を行う会社を立ち上げた小学生起業家の細井愛茉さん（12）。母親の亜矢子さんは当時10歳のから会社設立の相談をされたことについて、本気では受け止めてなかったそう。何度頼んでも断る母親を説得するため、愛茉さんは事業計画書を作成。その中には愛茉さんの覚悟があった。ゴミを減らすだけでなく、価値を与えてごみ問題解決に取り組むという愛茉さんの思いが届き、2022年に母と娘で「moco Earth」を設立。その後は拾ったごみでアート作品を作って販売するなどの活動を行ってきた。今、愛茉さんが力を入れてるのは「サムライトルッシュ」。愛茉さんの会社が企画運営を行うごみ拾いのイベント。海岸や川沿いなど比較的ごみの多い場所で開催し、どれだけごみを拾えるかを目指していく。「サムトル」は遊び感覚でごみ拾いを楽しめる工夫が施されている。その一つが独自ポイント「ゴーミー」の存在。拾ったごみを量に応じて専用アプリで「ゴーミー」に交換し、その「ゴーミー」を地域の特産品や農家さんから提供してもらった野菜などに交換できるシステム。そんな「サムトル」はこれまで東京・神奈川・福岡などで6回開催されてきた。イベントを盛り上げるためなら大人相手にも臆することなくその思いを伝える愛茉さん。活動を見守る家族は「人生一度きり楽しんで」と話した。春には中学生になる愛茉さん。今後もごみ問題解決のため活動を続けていくという。
細井愛茉さんは会社の事業計画書なども自分で作り、活動に参加している中学生がゲームを作るを知識があるとのことでアプリも作ることができたそうだ。細井さんが思い描く未来図を紹介。全体的にピンク色で廃材で作られている。循環型社会が成り立つように地球が回っている様子と愛であふれるようにとの願いから背景とピンクにしているとのこと。プラスチックごみなどで地球で生きる生物を表現。細井さんは廃材アートについて「地球で起こる問題は意識で変えることができる。優しさや思いやり愛も循環させて人も生物も地球も目に見えないけど大切な物を循環させたい」としている。田中さんは「経営の視点からみても経営者として超一流だと思った」などとコメントした。
ANNの世論調査は週末に固定・携帯のRDD方式で全国18歳以上の男女2，111人を対象に行い、1，024人から回答を得た。派閥から政治資金パーティー収入のキックバックを受け取り、収支報告書に記載していなかった国会議員は「議員を辞職する必要がある」と回答した人が65％、「必要はない」が23％だった。江井島から政治家に支給され使い道を明らかにしなくて良い政策活動費を今後どうすべきかについては、「使い道を記載する」とした人が59％、「廃止する」が34％、「現在のままで良い」が5％にとどまった。また、岸田内閣の支持率は20.6％で前月から0.2ポイント上昇した。
現在Amazonでは2，000円以上注文すれば配送料が無料となる。Amazon箱の基準を来月29日～3，500円以上の注文に変更すると発表した。Amazonプライムなどの会員の場合は注文金額によらず無料を維持する。一方、アメリカでは26日からダウ平均株価の構成銘柄にAmazonが採用されることとなった。代わりに株価の低迷が続いている小売大手「ウォルグリーン・ブーツ・アライアンス」が除外される。業績が好調なAmazonが加わることで市場ではダウ平均の押し上げにつながるという期待も浮上している。