ワールドビジネスサテライト （ニュース）
今、IOCが新たな競技として力を入れているのがeスポーツ。eスポーツの視聴者数は来年には6億4000万人を超える見込みで現在、サウジアラビアで開催中の世界大会では賞金総額がおよそ90億円といわれるなど、市場が急拡大している。3日間、東京六本木で開かれた高校生のeスポーツの全国大会「STAGE：0 2024」。全国で7000人以上がエントリー。敵味方に分かれて戦うシューティングゲームの「ヴァロラント」など、5つのゲームで高校ナンバーワンを決める。近年、国内でもプロ選手が生まれている。男子中学生の将来なりたい職業では1位のYouTuber動画投稿者に次ぎ、2位がプロeスポーツプレイヤーとなっている。大会のスポンサーが飲料メーカーの日本コカ・コーラ。eスポーツの市場規模は2026年には5年前のほぼ2倍のおよそ4000億円になると予測されている。STAGE：0が来年、大阪万博の会場で開かれることも発表された。先月、パリで行われたIOCの総会で「オリンピック・eスポーツ・ゲームズ」という新しい大会を開くことが決まった。競技対象のゲームは未定だが、来年から、この業界に多額の資金を投じているサウジアラビアで開催される。日本での高校生の大会にもJOCの常務理事が視察に来ていた。2026年に開かれるアジア最大のスポーツの祭典、愛知・名古屋アジア競技大会でeスポーツが正式種目として採用されている。日本企業としてeスポーツを狙うのがソニーグループ。ソニーグループは先月、サウジアラビアで始まった「eスポーツワールドカップ」でのパートナーシップ契約を締結。ゲーム機やソフトでの協力に加え、大会のドキュメンタリー映像や音楽も手がけ、ソニーグループのノウハウを生かす考え。