日中 開発競争 最前線

2025年8月27日放送 4:33 - 4:42 NHK総合
国際報道 SPOT LIGHT INTERNATIONAL

インドネシアで開かれた会議では次世代船の導入が議題の中心となる。IMO事務局長はIMOが進める規制は海の環境保護のために良い影響があるだろうと述べる。中国は造船業を国の最重要産業の一つとして位置づけるなか、次世代船の開発も国をあげて開発を進めている。アンモニア燃料船は開発中のアンモニアを燃料にした船に燃料補給するインフラ設備を整備したと大手海運会社が発表。展示会で発表されたのはリチウム電池や水素燃料で航行する船。世界最大手の造船会社の研究所が開発。中国の造船業の強みは強力な設備投資と豊富な人材。技術力も劇的に向上している。
日本でも次世代船の開発が急ピッチで進められている。5年前設立されたのが次世代環境船舶開発センター。メンバーは国内の造船会社や船舶機器メーカーなど36社が一同に介す。それぞれの強みを活かしながらGSCが開発の方向性を調整するハブの役割を担う。GSC・三島理事長は、新しい燃料に代わった時、どの会社も同じように取り組まなければいけない。その辺をGSCでコーディネートして一緒になって進めていると述べる。GSCが次世代船として開発に力をいれるのがまだ実用化されていないアンモニア燃料の輸送船。アンモニア燃料は生産や運搬などの技術が確立しているため、他の次世代船に比べ初期投資を抑えられるメリットがある。重油と比べ船の設備が重くなるのが課題。国立研究機関と連携。3年後の実用化を目指す。ボイラーは温水、暖房設備、ポンプの駆動など船のあらゆる熱を供給する要の機器。ボイラーもアンモニア燃料にかえようとしている。


キーワード
国際連合日本郵船リチウム電池日本商工会議所温室効果ガス水素重油国際海事機関メタノール上海(中国)ジャカルタ(インドネシア)天津(中国)大連(中国)松山(愛媛)三鷹(東京)アンモニア国土交通省日本造船工業会中国通信社アンモニア燃料船次世代環境船舶開発センター中国船舶工業行業協会中国船舶集団

TVでた蔵 関連記事…

クマ被害対策で情報共有 (ANNニュース 2026/5/1 13:45

モバイルバッテリー 機内使用禁止 (Newsモーニングサテライト 2026/4/15 5:45

モバイルバッテリー 機内使用禁止 (Newsモーニングサテライト 2026/4/15 5:45

シンナー不足「事業継続脅かす」 (THE TIME, 2026/4/15 5:20

シンナー不足「事業継続脅かす」 (THE TIME, 2026/4/15 5:20

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.