Newsモーニングサテライト （経済情報）
NY証券取引所から中継で東海東京証券アメリカ・中川幾代の解説。ノボノルディスクの「ウゴービ」やイーライリリーの「ゼップバウンド」といった肥満症治療薬の普及から数年が経つが、この影響が広がってきている。アメリカの肥満症患者の割合は2022年に4割近くでピークに達して以降は低下に転じている。肥満症治療薬を使用したことがある人の割合も増加しており、薬の普及拡大を反映した動きとみられている。治療薬は食欲を抑えて満腹感をもたらすことで減量につなげる仕組みのため、2030～34年には食品・飲料市場の年間売上高が最大550億ドルのマイナスと予測されている。食品業界は新たな需要を掘り起こそうと多数のメーカーがあらゆる商品の高タンパク質バージョンを導入している。肥満症治療薬での急激な減量は筋肉量の減少も伴うと言われ、筋力維持に向けた高タンパク食品の需要が増えている。スパムなどの高タンパク質商品を主力とする食品メーカーのホーメル・フーズはタンパク質需要の増加によって事業売却に伴う影響を除くと6四半期連続で売上が伸びている。調査では肥満症治療薬使用者の7割以上が「以前よりも頻繁に運動している」と回答。（ウィリアム・ブレア）。高級ジムを展開するライフタイム・グループはパーソナルトレーニングと並行した医療ケアや栄養指導を提供するプログラムが人気を集め、株価は年初来で70％近く急伸している。一方で、低価格ジムを運営するプラネット・フィットネスは会員数の伸びが鈍化して株価も下落基調。肥満症治療薬がもたらす経済効果にも掲示型経済の様相が見られることには注意が必要。