解説委員・吉川美恵子が解説。美容医療は日本美容外科学会などの調査によると2022年度で373万回と3年間で3倍以上に増えている。一方でトラブルも増えている。国民生活センターなどへの美容医療に関する相談件数は2023年度で6264件と、5年前の3倍以上に増えていて、やけど、まひ、視力低下など危害とされるケースも848件あった。トラブルが増えた理由の1つは医師に専門性が欠けているためではないかと指摘する専門家もいる。一般的に医師の進路は医学部を卒業して国家試験に合格したあと2年間で医師としての基本的なことを学び、その後は現場で専門的なことを学んでいく。美容医療と特に関係しているのは形成外科や皮膚科。このうち形成外科は顔など体の部位の病気や事故による変形を手術で正常な状態に近づける医療だが、専門研修で実際に手術を行ったりしながら解剖学や傷の治り方などを4年程かけて学び、その後に形成外科専門医の資格を取るコース。中にはその後美容医療に進む医師もいる。ところが最近、法律で義務とされている最初の2年間の臨床研修を終えすぐ美容医療に入っていく医師が急増していて“直美”と呼ばれている。必要な技術や専門的な知識を十分に学ばないまま経験が浅い医師が施術をするということはトラブルにつながるリスクがあるのではないかと日本形成外科学会などは指摘している。

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国民生活センター日本美容外科学会

解説委員・吉川美恵子が解説。美容医療による被害を防ぐためにはどうすればよいか、厚生労働省が専門家などの検討会で対策について議論を進めている。現在検討されている対策案は、安全管理を適切に行っているかどうか年1回、都道府県に報告するよう美容医療を行うクリニックなどに義務づける。そして、学会などが協力してガイドラインを作成するというもの。しかし美容医療の場合、そもそも学会に入っていない医師も多いためにこうした対策にどれ程、実効性があるのか検討会では疑問の声が上がっていた。日本医科大学付属病院美容外科美容後遺症外来・朝日林太郎医師によると、トラブルを避けるにはまず、医師が形成外科専門医などを持っているかどうかというのが1つの目安だという。リスクについても情報収集し、そのうえで本当に今自分にこの美容医療が必要かどうかというのを考えてほしいとしている。そのためにも最も大事なことは当日は治療しないでいったん持ち帰ること。特に手術などリスクが大きい治療については持ち帰って欲しいという。

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厚生労働省日本医科大学付属病院朝日林太郎

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