- 出演者
- 三宅正治 遠藤玲子 矢澤剛 竹俣紅 青井実 石渡花菜
オープニング映像。
アメリカ・トランプ大統領は、ホワイトハウスで演説し、冒頭、過去4年間、アメリカは不法移民などに支配されてきたなどとバイデン政権を批判した。そのうえで、犯罪者を国外追放し、かつてないほど安全な国になったなどとその成果を自画自賛したほか、イランの核の脅威を打破し、ガザでの戦争を終結させ、3000年ぶりに中東に平和をもたらしたと各地での紛争終結に自らが貢献したと強調した。
WBCに、メジャー組が参加するのが注目されている。ドジャース・山本由伸は、WBC出場について前向きなコメントしているという。バレーボールクラブチーム世界一決定戦で、日本人対決に注目が集まった。
バレーボール世界クラブ選手権で、西田有志らが所属する大阪ブルテオンと石川祐希が所属するペルージャが対戦。石川はスタメンを外れるが、西田はサービスエースを決めるなど、ブルテオンが第1セットを奪った。その後、ペルージャに2セットを連取され、後がなくなるも、フランス代表のセッター・ブリザールが打つと見せかけ、富田にパス。技ありのプレーを見せ、第4セットを奪い返した。15点先取の第5セットは、大接戦の末、23対21で、ペルージャが勝利。石川の出場はなかったが、激闘を制した。
ことし最も活躍した選手や団体に贈られる日本プロスポーツ大賞授与式。ワールドシリーズ連覇に貢献し、シリーズMVPを獲得したドジャース・山本由伸が大賞に選ばれた。来年のWBCについて、山本は、まだ決まってはいないが、またあの大会でプレーできれば一番いいなどと話した。
WBCをめぐっては、すでに、大谷翔平が参加を表明している。二刀流で出場するかどうかは未定。球界関係者は、山本由伸WBC参加の見通しと明らかにしている。佐々木朗希と、手術を受けたダルビッシュ有は参加しないとみられる。エンゼルスの菊池雄星は先週土曜日、チャンスがあれば前のめりで考えたい、いつ声がかかってもいいように準備しているなどと話した。今永など、まだ参加の意思を明かしていないメジャー組もいる。三宅は、鈴木誠也や吉田正尚も加わってくれば、ドリームチームが完成する、今後の動向に注目だなどと話した。
ペスケーティングの世界王者・木原龍一と三浦璃来ペア。2022-23シーズンには、日本フィギュア界で初めて年間グランドスラムを達成した。2人が武器としているのが、スピード。スピードを上げることで、技のダイナミックさが増し、出来栄え点を多く獲得することができる。リフトでは今季から、木原龍一が膝をつかずに持ち上げる動きに変更した。今月5日のGPファイナルでは、フリーで自己ベストを更新し、3年ぶりの優勝を果たした。あす、全日本選手権が開幕する。木原龍一・三浦璃来ペアは、団体戦でも大きなポイントになる。
気象情報を伝えた。
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全日本ジュニア選手権5位の宮崎花凜と2年連続出場の日高晴久がスケーティングを披露した。「全日本フィギュアスケート選手権2025 オリンピック代表選考会」は明日から開幕。
横浜市で、イマーシブアートの美術展が開催。約1800平方メートルの会場には、ウィーンの画家クリムトらの絵が広がり、絵の中に入り込んだような感覚で鑑賞できる。主催は、自動車大手のトヨタグループ。会場まで専用のモビリティで移動ができるなど、自動車メーカーらしさも感じられる。美術展は、今月20日から来年3月末まで開催される。
高市総理は、安倍政権で、総理秘書官を務めた経済産業省出身の佐伯耕三氏を内閣広報官に起用する方向で調整している。佐伯氏は、2017年に、史上最年少で首相秘書官に就任し、当時の安倍首相の会見や演説などのスピーチライターを務めていた。高市総理はすでに、安倍元首相の最側近で秘書官を務めた今井尚哉氏を内閣官房参与として起用していて、安倍路線の継承を強く打ち出したかたち。
日本維新の会の吉村代表は、フジテレビの「サン！シャイン」に出演し、議員定数削減をやる前でも、高市総理が衆院解散を決断したら容認できるとした。自民党と維新が提出した衆院議員定数削減法案は、野党の反対から、審議されないまま臨時国会が閉幕した。吉村代表は番組で、来年の通常国会での議員定数削減法案の成立を目指す考えを強調し、議論して結論が出ない場合は、自動的に定数を削減する条項も撤回しない考えを示した。自身の国政への転身については、大阪府知事の任期があと1年3ヶ月あり、それを全うするのが当然だと述べた。
日銀は、金融政策を決める会合をきょうから開いている。これまで6会合連続で、0.5％程度とする政策金利を維持している。関係者の間では、トランプ政権の関税政策の影響が企業収益に与える影響は限定的で、来年の春闘でも高水準の賃上げが実現するとの見方が広がっている。日銀は、政策金利を0.75％程度に引き上げる方向で議論することにしていて、この利上げが決定されれば、30年ぶりの高い金利水準になる。
東京湾の下をくぐる水底トンネルは、火災につながるリスクから大量のガソリンや軽油を積んで走行することは禁じられている。しかし石油卸会社のタンクローリーが多くの軽油を積んだまま違法に通っていたことが取材でわかった。違法走行を隠すため表示を偽装していたことも判明。
先月平日の午前5時、危険物を積んだ車が水底トンネルを違法通行しているとの情報をキャッチし、横浜市にある石油卸会社を出発したタンクローリーの追跡を始めた。引火しやすい危険物を運ぶ際は種類や量を表示することが義務づけられていて、この車は軽油を3kL積んでいると示している。川崎市の2つ目の納入先で給油を終えると、軽油の表示がなくなっていた。だが次の納入先に向かっていた。道路法は水底トンネルについて、ガソリンは200L、軽油や灯油は1000L以上乗せて通行することを禁止。違反すると6カ月以下の拘禁刑などに処される。水底トンネルに規制があるのは、まずトンネル火災に大きな危険がある。一昨年、兵庫県にある山陽道・尼子山トンネルでトラックが炎上し、他の車にも燃え移り計23台が焼損。火は約40時間燃え、復旧に3カ月かかった。火災学の専門家は、トンネル火災は炎症しやすいという。可燃性液体の蒸気に何らかの原因で着火すると爆発が起こるという。特に水底トンネルでの火災の危険性についてトンネル工学の専門家は、内側のコンクリートが被害を受けると水や土砂が侵入し、最悪の場合水没する恐れがあると指摘。問題のタンクローリーは川崎港海底トンネルへ入っていった。トンネル通過後、空に近いはずのタンクローリーから次々に納入先へ給油。その後疑惑のタンクローリーは首都高湾岸線に乗った。すぐに2つの水底トンネルを通過するルート。着いたのは羽田空港そばの納入先。水底トンネルは、他の道に比べ4～5倍早く着く近道だった。ここでも1時間ほど次々と給油していった。このあと別の納入先でも給油作業にあたった。表示の空欄は偽装し水底トンネルを軽油積載で違法通行した疑いが強まった。運転手を仕事終わりに直撃すると、記憶にないと誤魔化すため映像に収めていたことを示すと、違法性の認識を認めた。水底トンネルを違法通行する頻度については「月数回はあると思う」と答えた。違法性を認識していたことや、他のシャインに習ったことであるとならった運転手。会社の社長は「全く知らなかった」と話す。社員の間で違法行為が行われていたのかについて、社長の知らないところで常態下していたという。会社として安全管理をしてたかについて、違法であることは認識しており、周知徹底は20年前に言った覚えがあるが、確認はしてなかったという。首都高速道路株式会社は「取り締まりは定期的に行っている」とした一方、「中身はチェックしていない」と明らかにし、理由について「危険物もあるため現物を直に確認するのは困難」としている。違法通行の事実を伝えたところ、神奈川県警は「実態を把握した際は関係機関と連携し厳正に対処する」などとコメント。
きょうの都心の最小湿度は29％で、乾燥注意報が出された。肌などのトラブルのほか、静電気にも注意が必要。都内のガソリンスタンドでは、危険物を扱うため、帯電防止素材を使ったユニホームを採用するなど対策を行っている。水撒きをして、乾燥を防止し、より安全性を高めている。セルフのガソリンスタンドでは、必ず静電気除去装置を触るよう呼びかけた。あすも、東京は乾燥した晴天となる見込みで、火の取り扱いなどに注意が必要だ。
年収の壁をめぐって、自民党と国民民主党の税制調査会長はきょう、断続的に協議を重ね、さきほど、所得税の課税がされる最低ラインを178万円まで引き上げることで合意した。国民民主党の主張を受け、中間所得層も対象に控除額の上乗せを行うとしている。実務者による合意を受けて、高市総理と玉木代表が午後5時から国会内で会談する。
年収の壁をめぐっては、現在の160万円から178万円まで引き上げることで、自民と国民民主党がさきほど合意した。減税を拡大する対象範囲をめぐっては、自民党は今まで、年収約200万円以下の低所得者を中心にとしていたが、国民民主党は、中間層まで拡大するよう求めていた。全納税者の7～8割に対象を拡大することで合意したという。柳澤は、少数与党の自民党からすれば、国民民主党の顔色をうかがって、擦り寄るしかなかったという背景がある、国民民主党としても、手取りを増やすことで、党勢拡大を狙っている、問題は財源、赤字国債の発行となると、次世代に責任をまわすことになり、国民もしっかり見ていく必要があるなどと話した。きょう午後5時から、高市総理と玉木代表が国会内で会談する。
サイバー攻撃によるシステム障害が続いていた通販大手「アスクル」の物流システムが再開した。約2か月に及んだ物流障害。発端となったのは10月に発生した身代金要求型のコンピューターウイルス「ランサムウェア」によるサイバー攻撃。攻撃から約2か月後、停止に追い込まれたシステムを新たに構築し、稼働にこぎつけた。今回、復旧したのは法人向けのアスクルのみ、個人向けのロハコは来月に再開するという。今回のシステム障害で大きな影響を受けてきたのが医療業界。医療備品の約7割をアスクルに発注していたという「いとう王子神谷内科外科クリニック」。皮膚の縫合に使う器具をようやく注文することができたという。一方、長引いたシステム障害による影響は思わぬ形で残されていた。システム停止以降、やむを得ず、別サイトから備品を購入。その際、大量購入しないと買えないものや送料が高いものがあった。そのため、レントゲン室や通路などが段ボールだらけになってしまったという。「訪問看護ステーションブロッサム」ではアルコール消毒に使う綿などをアスクルで購入していた。システム停止以降、近くのドラッグストアで揃えていたが、費用は以前の3倍近くになったという。システム再開は大きな一歩だが、まだ届くまでに最大7日かかる商品も。会社側はスピード配達の回復に期待を寄せている。