- 出演者
- 野上慎平 坪井直樹 依田司 林修 山本雪乃 住田紗里 斎藤ちはる 森千晴 武隈光希 荒井理咲子 今井春花 三山賀子
パ・リーグはきのうの試合を受けて順位の変動があり、オリックスが勝率の差で首位、ソフトバンクが2位に浮上。日本ハムは首位から3位に順位を落とした。
万博に公式参加している国や地域、団体が会期中に1日だけ開催するナショナルデー。きのう行われた日本のナショナルデーの式典でMISIAが3曲披露した。
ディーン・フジオカがスイスの時計ブランドの100年記念イベントに登場。時計の針を止められるならと聞かれ、「大切な人との別れ際」と述べた。
現在、世界33都市をめぐるワールドツアー中のAdo。ヨーロッパ公演の映像が届いた。パリでは約2万人収容の会場がソウルドアウト。デビュー曲の「うっせぇわ」では大合唱が巻き起こった。ロンドン公演では英語の楽曲をカバーし会場を盛り上げた。
山田登場したのはフレグランスブランド「ジョーマローンロンドン」のポップアップイベントプレス発表会。山田をはじめ、川栄李奈、奥平大兼、高橋ひかるらも登場した。甘酸っぱい思い出を聞かれた山田は「小学生のときに僕のことを好きって言ってくれてた子がサッカーの試合を観に来てくれたが、点が取れませんでした」と述べた。
減税の延長など、トランプ大統領の看板政策を盛り込んだ大型法案が3日、アメリカ議会下院で可決された。トランプ政権が一つの大きく美しい法案と呼ぶ法案は所得税減税の延長などを柱としているが、財政赤字の大幅な増加につながるとして与党・共和党からも反対の声が出ていた。議会下院では2日にわたって審議され、野党・民主党のジェフリーズ議員が採決を妨害するために史上最長記録となる8時間45分の演説で反対した。採決では賛成218票、反対214票で可決された。上院でもすでに可決されていて、トランプ大統領の署名をもって成立する。
日本銀行・高田創審議委員はアメリカの関税政策の影響を台風に例えて「利上げはいったん休止する局面」という考えを示した。高田審議委員はアメリカの関税政策の影響について「そこまで悲観的な状況ではない部分はある」としながらも、かなりの不確実性が残っていると指摘した。次の利上げに向けては企業の設備投資や賃上げに底堅い動きが続いているため「少し前に進んだと思う」と述べたが、その時期については「予断を持って語るのは難しい」と言及を避けた。
労働組合の中央組織「連合」は今年の春闘の賃上げについて、5162社の最終集計の結果を公表した。賃上げ額は平均で月額1万6356円。賃上げ率は5．25％だった。1991年以来、33年ぶりに5％台となった去年をさらに上回った。中小企業の賃上げ率は4．65％。
大阪・関西万博で日本の文化を発信する「ジャパンデー」が行われ、舞台やパレードで会場を盛り上げた。ステージでは雅楽と現代音楽を融合した演奏や、MISIAのスペシャルライブなどが披露された。また、スペシャルサポーターのハローキティやくまモンが日本館前を中心とする大屋根リングの下でパレードを行い、来場者を盛り上げた。日本館にも多くの人が訪れ、植物原料のプラスチックと館内で育てられていた藻類から作ったイスで足を休める様子がみられた。
「社会に出たら理科は不要」と考えている高校生は日本、アメリカ、中国、韓国の中で日本が最多だった。（読売新聞）
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先月末に股関節を負傷し全治3週間と診断された陸上男子100m・サニブラウンハキーム選手がきょう開幕の日本選手権に出場する。（日刊スポーツ）
オープニング映像。
全国の気象情報を伝えた。
負傷者リストから復帰後2度目の先発マウンドにあがったカブス・今永昇太は今季5勝目。鈴木誠也は打点を両リーグトップの73に伸ばし自己最多まで「1」に迫った。
ドジャース一筋18年のC.カーショーが通算3000奪三振。メジャー史上20人目、左投手史上4人目の快挙。
バスケットボール女子日本代表がデンマークと対戦。先月3年ぶりに代表復帰した渡嘉敷来夢が存在感を見せチームを敗戦のピンチから救った。日本65－65デンマーク。
トランプ大統領は減税法案の採決をめぐり党員に圧力を掛ける。CNNによると下院での審議は一時膠着状態だったが、造反しようとしていた共和党議員が説得に応じ、日本時間きょう午前3時半ごろ可決された。トランプ大統領の署名で成立するが、元側近・イーロン・マスク氏は共和党のライバルとなる新たな政党の立ち上げを示唆しげん税法案を批判した。トランプ大統領は法案を成立させ9日に猶予期限を迎える関税上乗せ分について各国との取引に弾みをつけたい考え。2日にはベトナムとの貿易競技に合意。46％を課すと宣言していた相互関税を20％まで下げたが、ベトナムへのアメリカ製品の関税は0％にするというアメリカに有利な内容。早稲田大学・中林美恵子教授は「利害が一致した。ベトナムは労働賃金が安い」などと解説。日本への相互関税は24％、取引がまとまらずトランプ氏は35％に引き上げると脅している。