- 出演者
- 天達武史 池畑慎之介 谷原章介 杉村太蔵 松村未央 佐々木恭子 酒主義久 山田夏子 アンジェリーナ1/3（Gacharic Spin） アンジェリーナ1/3
オープニングトーク。オリンピックについて、杉村は、りくりゅうペアも素晴らしかったし、高梨沙羅の涙の銅メダルもよかったなどと話した。池畑は、スノーボードハーフパイプが印象に残っているなどとした。
きょうは、高市首相のカタログギフト配布について取り上げる。募集テーマは、「高市首相のカタログギフト配布、どう思う？」だ。
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きのう午後、日本記者クラブの会見に、三浦璃来・木原龍一ペアが出席した。午前中には、チームジャパンの解団式に出席していた。会見には、130人以上の記者が集まった。金メダル獲得の舞台裏について、木原は、ショートプログラムが終わった直後は絶望感しかなかった、自分では気持ちが切り替えられず、翌日になっても涙が止まらなかった、三浦から力強いメッセージをもらい、気持ちを強く持ち直せたなどと話した。農業新聞から、2人のパワーになっている農畜産物を聞かれ、2人は、お米を挙げ、試合にも持って行く、普段はグラム数を計って食べているなどと話した。空き時間の過ごし方について、木原は、2人でゲームをプレーし、スケートのことを一切忘れるようにしていたなどと話した。2人は約10歳差で、ペアを結成して7年。2人の絆について、三浦は、良い結果を木原にとってもらいたいから、自分が足を引っ張ってはいけないと思っているなどと話した。4年後について、三浦は、木原が引退するときは、自分も一緒に引退する、違う人と組んで続けることは絶対ないなどと話した。司会者から、2人の関係について聞かれると、2人は、一緒にいて当たり前、家族みたいになっている、あとは想像に任せるなどと話した。司会を務めたスポーツ記者の森田によると、別の記者が関係性について質問する予定だったが、その記者はそれを聞かず、他の記者からも質問が出ないまま、会見が終了しそうになったため、司会の森田が聞いたという。この会見の直後に行われた会見では、よりリラックスしたやりとりが見られた。
昨日日本記者クラブでりくりゅうペアが記者会見を行った。また続けて日本外国特派員協会でも記者会見を行い、ペアの中で最も難しい役割にが男性か女性かなのかについての質問に「どれだけ議論しても決まらないもので、今この話をしてもケンカになってしまう」など答えた。この他金メダルのご褒美として2人でやってみたいことについて、木原選手が「三浦選手とキャッチボールをしてみたい」と答えるなどした。
スタジオからはりくりゅうペアの会見について「2人の掛け合いはずっと見ていられる暖かさがある」、「2人で世界最高峰を目指すことはとても大変で、目標に向かって努力するのは素敵だと思う」などの感想が出た。今回日本記者クラブで記者会見をした際にゲストブックには「あきらめない」というメッセージを書いた。
会見で木原選手は今後キャンピングカーでアメリカを横断したいと話していたことについて、「中学生の同級生とずっと話していたことで、まずはスケジュールを確保したい」など話していた。
スタジオからは木原選手のアメリカを横断したいという話について「オフは一回距離を取るのも大事なのかもしれない」などの感想が出た。今後について木原選手は「将来的に2人で日本のペア指導者になるのが目標」など話し、三浦選手は「木原選手が引退する時は自分も引退する」など話していた。
高市総理は参院本会議で、野党から「総選挙後、当選した自民党衆議院議員の全員にカタログギフトを寄付した」と報じられたことを追求され、「1人分約3万円で合計315人分」「自身が支部長を務める奈良県第2選挙区支部の政治資金からの支出」「法令上問題ない」などと説明。政治資金規正法では個人が公職の候補者の政治活動に関して寄付を行うことを禁じられているが、支部を含む政党から公職の候補者への物品による寄付は認められている。
物議・参院選当選議員全員に「3万円」カタログギフト配布。去年石破前首相が新人議員に10万円の商品券を配布したこととの違いについて、高市首相周辺は「商品券はお金そのものだが、カタログギフトは違う」などとの声がきかれ、自民党は法律上問題はないと説明。
先の衆議院選挙での高市総理の第一声で対策が必要だと語っていたのは、外国勢力による偽情報拡散のリスク。選挙中実際に行われていた可能性が明らかになった。今月22日日本経済新聞は「今回の衆院選で中国系アカウントが連携し高市政権の印象を下げる投稿を拡散」と報道した。さらに情報分析を行うジャパン・ネクサス・インテリジェンスによると、影響工作とみられる中国系アカウントは約3000件にのぼるという。投稿で多かったのは首相と宗教団体の繋がりを印象付ける内容、「反高市」のハッシュタグの入った投稿は1月14日ごろから増加した。松本尚デジタル相は「おおむね承知しています」などとコメントした。一方日本以上にその脅威に晒されてきたのが台湾、中国の影響工作の実験場ともいわれている。台湾総統選挙では中国によるメディア工作が行われていた。
中国の工作に危機感を示した台湾の頼総統。2024年の総統選挙の際にメディアがネットで公開した世論調査の結果では、中国と距離が近い野党候補の支持率が高いと示されているが偽情報だった。現地報道によると中国共産党から指示を受け嘘の世論調査を作り公表と引き換えに資金提供を受けていたという。
衆院選公示前の1月中旬からX上で約3000のアカウントが高市首相や日本を批判する内容の投稿・拡散していたことがわかった。約3000アカウントのうち約1000アカウントが同じ内容の投稿をして、約2000アカウントがその投稿を拡散していたという。中国が大量のアカウントを作り日本に対し世論誘導の工作をしていたのではないかとみられる。中国の狙いについて神田外語大学・興梠教授は高市首相に投票しないよう世論を誘導しようとしたなどと話した。
きのう日中関係について言及した高市総理、台湾有事を巡る発言以降関係は悪化の一途を辿ている。中国は日本への圧力を強めていて、新たに日本の20の企業や団体を名指しし軍民両用品の輸出を禁止した。佐藤啓官房副長官は強く抗議し措置の撤回を求めたと話した。
中国政府はおととい日本の防衛関連企業や団体に軍民両用品の輸出を禁止することを発表。中国商務省は日本が最軍事化することと核保有の企みを阻止するため完全に合法だと主張している。三菱重工グループや川崎重工グループといった大企業、防衛大学、JAXAなども含まれている。そして、SUBARUやENEOSといった日本の企業団体についても軍民両用品が誰がどのように使用しているのか確認できないとして輸出審査を厳格にするとして監視リストに掲載すると発表。興梠氏は、この規制の日本への影響について「エスカレートしているように見えるが、限定的かなと。この選ばれた20社についても、どれだけ中国と取引しているのかでも違ってくる。中には取引していない企業もあるという。拳は上げたが、だんだんと距離を縮めてきている」などコメント。
気象情報を伝えた。
警察学校を舞台にした人気シリーズ最終章・映画「教場 Requiem」より、倉悠貴が最近始めたことを教えてくれた。倉悠貴は、魚をさばいて料理にすることを始めた、鮭を焼くところから始まり、今はアジを開くこともできるようになった、この間は、タイをさばいて、しゃぶしゃぶにした、アジフライやムニエルも作ったなどと話した。映画「教場 Requiem」は大ヒット上映中。
エンディングトーク。高市首相のカタログギフト配布について、視聴者からは、「当選後の3万円程度のお祝いなら問題ない」「年金生活では、孫たちの入学祝にも苦労しているのに」などとの声が寄せられた。酒主は、否定的な意見が4割だったなどと話した。
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