- 出演者
- 二宮直輝 田代杏子 坂下恵理 戸崎悠斗
気象情報を伝えた。
- キーワード
- 甲府（山梨）
東北を代表する夏祭りの1つ「山形花笠まつり」は毎年8月5日～7日までの3日間、山形市中心部の大通りで行われる。花笠まつりを運営する県花笠協議会によると、参加団体から「生演奏で踊りたい」という要望が出ていたことを受けて、ことしから参加団体が和楽器を演奏することを許可したという。使用できる楽器は三味線や尺八など、パレードの音源で使われている5種類の和楽器で、演奏者は団体の人数の1割程度としている。また、スピーカーやアンプなどは使えないという。花笠まつりは昭和38年から始まったが、協議会の事務局を山形商工会議所が担当するようになった平成5年の時点では、楽器演奏は禁止されていたという。県花笠協議会は「楽器の演奏が解禁されたことで、踊り手以外もパレードに参加しやすくなったので、まつり全体が盛り上がることを期待している」としている。
地元の民話を題材にした絵本を、子どもの頃から地元に伝わる民話や村の文化に親しんでもらおうと、鮭川村の教育委員会が鮭川小学校の1年生の児童22人に送った。制作したのは村に移住した絵本作家のラーワー・ちひろさんで、色彩豊かな絵と村の方言も使われているのが特徴。児童たちは殿様に化けたきつねにおじいさんがだまされる話や、医者が仲よくなった鬼から恩返しを受ける話など、3種類の中から欲しい絵本を選んだ。
十和田市にある三本木農業恵拓高校は、生徒たちの日々の学習の成果を市民に披露しようと、生徒たちが育てた苗の販売を毎年行っている。販売されたのは3月下旬から実習で育てたキュウリやトマトなどの野菜や、マリーゴールドやヒャクニチソウなどの草花計約30種類5万5000本の苗。きょうは午前中から学校の敷地内の農場に多くの客が訪れ、生徒たちは伝票を確認しながら客が購入する苗を箱に詰めていた。苗の販売はあすも午前9時から午後3時まで行われ、学校側は「購入を希望する場合は苗を入れる段ボールなどを持って、直接農場に来てほしい」としている。
警察や消防によるときのう午後1時半ごろ、大槌町の町役場近くにある「城山公園体育館」から北に150メートルほど離れた山林で、火災が発生した。県や消防が消火にあたった結果、火はきょう午前9時にほぼ消し止められたという。消防によると、けが人や建物への被害は確認されていないという。この現場は先月22日に発生した山林火災で焼けた地区からは離れていて、県によると別の火災とみられるという。一方先月22日に発生し、延焼の危険性が低くなったとして、今月2日に「鎮圧」が宣言された火災については、火を完全に消し止めた「鎮火」の判断に向けて、引き続き消防が調査を進めている。
気象庁によるときょうの関東甲信は、沿岸では雲がかかっているところもあるが、その他の地域では広く晴れて、午前中から気温が上がっている。午前11時半までの最高気温は、群馬県桐生市と茨城県大子町で27.6℃などと、すでに25℃以上の夏日となっている所がある。午後はさらに気温が上がり、日中の最高気温は甲府市で29℃などと、各地で夏日になると予想されている。この時期は体がまだ暑さに慣れていないため、気温が上がる地域では水分をこまめに補給するなど、体調の管理に注意すること。
気象庁の長期予報によると、「この夏も全国的に気温が高く厳しい暑さになる」と予想されていて、事業所には熱中症から従業員を守るための対策が求められている。一方で、特に小規模事業者は資金不足などにより、対策への備えが遅れがちなことから、東京都は小規模事業者を対象に20万円の奨励金を支給することになった。支給は1000社が上限で、小売業やサービス業は従業員5人以下、建設業や製造業は20人以下の小規模事業者のうち、気温31℃以上の作業環境で、連続で1時間以上の作業が想定されるなど、熱中症が生じるおそれのある職場があることが条件となっている。支給にあたっては審査が行われ、厚生労働省が規定した職場における熱中症対策を実施することや、電動ファン付きの作業服やスポットクーラーなど、熱中症対策グッズを購入することなどが求められる。申し込み受付の期間は今年度中に計4回にわけて予定されていて、初回は今月13日までとなっている。
大型連休が明けたきょう、富山地方気象台によると、県内は高気圧に緩やかに覆われて晴れていて、温かく湿った空気も影響して、午前中から気温が上がっている。午前11時までの最高気温は高岡市の伏木で25.8℃、富山空港で25.6℃、富山市で25.2℃と夏日となっている。晴れの日が続き気温が高くなっていることなどから、県内にはきょうまで全域に乾燥注意報が発表されている。空気が乾燥した状態になっているので、火の取り扱いに注意すること。一方あすは低気圧が日本海を北東に進み、湿った空気や気圧の谷の影響を受ける見込みで、県内は曇り時々雨の天気になると予想されている。
きょうのテーマは「さくらんぼ3年連続の不作？」。山形県が全国一の生産量を誇るサクランボだが、6月に収穫期を迎える。ところが近年、収穫量が減ってきている。おととしが8590トン、去年が平成以降最低の8310トンで、2年連続で一定の収穫量の指標となる1万トンに届かなかった。最も多い2016年と比べると45％も減少している。県によると、いずれも猛暑などによる影響だという。去年は暑さによって2つの実がくっついた状態になる双子果も多く発生し、実が柔らかくなりすぎる問題も出て、出荷できなくなったり値段が下がったりした。今年の収穫を左右しかねない別の問題が、受粉を迎えるこの春の時期に出てきている。奔走する生産者に密接した。4月中旬、開花を迎えた山辺町のサクランボ農園。3年前からこの農園を営む安孫子陽平さんは、35アールで佐藤錦や紅秀峰などの品種を育てている。この時期に花粉が雌しべについて受粉することで、初めてサクランボは実をつける。しかし今年はある異変が起きている。花粉を運ぶマメコバチは、体が小さくて花粉が体にまとわりつきやすく、ミツバチに比べ受粉に適するが、暑さに弱いという。去年夏の記録的な暑さなどで死んでしまい、例年に比べ著しく減少した。開花から1週間が勝負だという受粉。しかし安孫子さんの農園では3月から気温が高い日が続いた影響で開花が早まり、品種によっては平年より5日も早くなっている。時間が迫る中で急きょ、安孫子さんはマメコバチの代わりに、ミツバチの巣5つを約13万円で購入するなどして調達。ただ全ての受粉は間に合わず、収穫量は不作だった去年の6～7割に留まると危機感を募らせている。マメコバチ不足に悩むのは安孫子さんだけではない。県によると、県内全域でマメコバチの個体数はおととしから減少。去年、県内119の生産者に行った調査では、84％が「例年より活動していない」と答えた。危機感を強めた山形県は、「さくらんぼ結実大作戦」と銘打った対策に乗り出した。生産者に技術指導を行う県の普及員向けの研修会で説明されたのは、電動の人工授粉機の現場への導入。花粉を機械のタンクに入れて吹き付ける。確実に実らせるため人の手による方法を普及させようとしている。研修を受け早速、安孫子さんの農園を訪ねた普及員。まずマメコバチが減ったことへの対策として、農園にある鳥よけのネットに目をつけた。目が細かいネットを重ねて風を防ぐことで、ハチの活動量を増やせるという。ただハチだけでは厳戒がある中で、安孫子さんは県が推進する人工授粉機を導入。1台約10万円のため、今回導入できたのは2台のみ。このため最終手段として行うことになったのが、毛ばたきという道具。普及員から人の手で受粉させるための作業のコツを聞いた。ハチや機械よりも効果が落ちるものの、やさしく花粉をつけることや回数を増やすことで、実を結ぶ確率が高まると説明を受けた。気候変動に翻弄され生産が年々難しくなるサクランボ。それでも安孫子さんは実りを信じ、工夫を続ける。
県によると受粉の期間は4月下旬までだったが、対策が十分にできず間に合わなかった生産者もいたという。県では安孫子さんが行っているようなミツバチの導入や、人工授粉機に使う花粉の購入に3分の1の補助を行っているが、生産者が投入する資金は多い上、ミツバチは需要が高まっていてなかなか入手できていないという。マメコバチについては、今年は解決ができないので来年に向けての対策が始まっている。高温から幼虫を守るために、反射シートを巣箱の上部にかけて、直射日光が当たらないようにして、温度が上がりづらくするよう、県側が生産者に伝えている。さらに菜の花を巣の近くに植えることで、ハチのエサを取りやすくすることも有効だという。受粉がうまく行っても課題は尽きない。安孫子さんの農園では例年、双子果は全体の1割ほどだったということだが、ことしはすでに双子果につながるめしべの異常が2～3割ほど確認されているという。山形県でのサクランボ栽培が始まってから去年で150年だが、異常気象で営農コストも上昇し、栽培や管理も難しくなっている。加工品、観光など産業や雇用を下支えする農産物であり、私たち自身ができることも含め、県全体で知恵を出し合っていく必要があると思う。
「死」と向き合い始めた若者たち。今、20代～30代の若者の間で、自らの死について考える動きが広がっているそう。渋谷で開かれたのは死をテーマにしたイベント「デスフェス」。死をタブー視せずに語ろうというこのイベントは、今年で3回目で、例年約4000人が訪れているそう。会場では棺に入る入棺体験や、死をテーマに語り合うトークセッションなどが行われていて、重くなりがちなテーマを身近に感じてもらおうという工夫がされている。参加者の中で目立っていたのが若い世代で、「終活は堅苦しいものだと思っていた」とか「震災やコロナの経験が死を考えるきっかけになった」といった声が聞かれた。死を特別なものとして避けるのではなくて、身近な出来事として受け止める姿勢が共通しているよう。イベントを主催した女性は「死はいつ来るか分からないからこそ、誰もが当事者だ」と話す。実際に若いうちから終活を始める人もいる。新宿で開かれていたエンディングノートの講習会では、「もし亡くなったら葬儀をどうして欲しいか」といったテーマについて、意見が交わされていた。主催者は「死について考えたことがあるかどうかで、見える世界が変わる」と話している。28歳で遺言書を書いているという男性を取材した。東日本大震災で家族を失った経験が、死を意識するきっかけになったという。遺言書には財産のことだけではなく、大切な人への感謝の言葉も書かれていた。男性は「終活は死のためではなく、今をどう生きるかを考える行為だ」と話している。専門家は「震災やコロナ禍などを通じて、若い世代が死を身近に感じてきたことが背景にある」と分析している。そして「結論を急がず、自分なりの形で向き合って欲しい」としている。
大型連休の期間中、南阿蘇村で阿蘇火山博物館の分館となっている旧立野小学校の周辺では、熊本地震から10年となったことに合わせ、地震を学ぶ様々なイベントが行われた。布田川断層帯は、おおむね2000年に1回大きな地震を起こしてきたことを示す貴重な断層だという。特別企画展「蹴破り伝説の新事実」は旧縦ので開催。熊本大学・鳥井真之特任准教授。
1999年から続く小松市の「日本こども歌舞伎まつり」は、少子化などの影響で今年が最後の開催。最終日の昨日は勧進帳が披露された。
石川県は、能登半島地震発生から2年3か月となった先月1日時点の推計人口を公表した。それによると、地震や豪雨災害で被害を受けた奥能登地域の4市長の推計人口は4万6564人と、おととし1月1日時点から8649人、15.7％の減少となった。自治体別の推計人口、人口の減少率を紹介。いずれも前月から減少率が拡大し、ふるさとを離れる動きが続いている。
エンディング映像が流れた。