カージナルスに新たな怪物が誕生した。きょうカブス戦でメジャーデビューを果たした23歳のJ．バエスは、メジャー初打席となる第1打席で初球を完璧に捉えいきなりホームランを放った。続く第2打席は2打席連続アーチを放ち、第3打席にもホームランを打った。メジャー史上初となる初打席から3打席連続ホームランで、衝撃デビューを果たした。

夏の甲子園ではついにベスト8が出揃った。うち6チームが優勝経験校だが、意外にも花巻東がまだ優勝していない。大注目の初出場・有明高校は、ここまで3試合すべてで逆転勝利を収めている。

戦後81年の今年だが、世界では大国が力による現状変更を次々と起こしている。この1週間台湾で行われていた有事を想定した防空演習を取材したところ、いま戦争の形が変わろうとしていることと、その中心にドローンがあることが見えてきた。

中国の圧力が強まる台湾では、13日に防空演習が行われた。道路には車が1台も走っておらず、地下鉄の駅には多くの人が避難していた。今年は初めて中国軍によるサイバー攻撃を想定し、スマートフォンのデータ通信速度を落とす訓練も実施された。ウクライナでは実際にロシアの攻撃で通信障害が起きている。台北から飛行機で1時間、台湾屈指のリゾートとして知られる澎湖諸島を訪ねた。人気のビーチも、有事が起きた場合には中国軍の上陸ポイントとなる可能性が高い「レッドビーチ」とされている。人口10満人ほどの離島は中国本土まで約140kmに位置していて、防衛の最前線でもある。12隻の軍艦が停泊可能だという台湾海軍の需要拠点、運馬公海軍基地もある。澎湖県の許国政議員は「仮に戦争が起きたら、まず澎湖が被害を受ける可能性が一番高い」などと語った。

澎湖諸島を取材したのは、台湾全域で大規模な軍事演習「漢光演習」が実施されている期間だった。中国の習近平国家主席は台湾について「平和的統一を目指す」としながらも、「決して武力講師の放棄はしない。祖国の完全な統一は実現しなくてはならず、また必ず実現できる」などと発言している。島民に話を聞くと「怖い。戦争で一番困るのは一般住民」「周りは全部海だから逃げ場がない。天に任せる」などと語った。よみがえるのは、81年前の記憶。台湾少年工だった96歳の東俊賢さんは「サイレンの音が鳴ったら怖い。防空壕の中に入らなかったら危ない」などと語った。東さんは太平洋戦争末期、労働力不足を補うために日本へ渡った約8400人の台湾少年工の1人だった。東さんが従事したのは、特攻兵器「桜花」の製造。ロケットエンジンで敵に体当りする「桜花」は、生きて帰ることを想定していない「人間爆弾」だった。81年後、台湾では「自爆型ドローン」の開発が急ピッチで進められている。

クンウェイ・テクノロジーは、台湾軍だけではなくウクライナやイスラエルなどに軍事用ドローンを輸出している。劉俊毅会長は「誰でも操縦できることが重要で、誰もが戦い国を守れる兵士になれる」などと語った。軍事演習でドローン部隊を視察した台湾の頼清徳総統は、台湾をドローン生産の世界的拠点にする目標をかかげ、2030年までに月間10万機を生産する目標を打ち出している。海のドローン、攻撃用無人艇「シーシャ－ク」は最高速度50ノット（時速約93km）、全長約8mで最大1500kgの爆薬や装備を搭載できる。製造するサンダータイガーは、もともと防衛産業とは一切縁がないおもちゃメーカーだった。蘇聖傑社長は「政府から軍用ドローンの製造を求められるようになった。台湾が今調達しようとしていう1300隻は、全部自爆型」などと語った。海に囲まれた台湾の防衛で大きなカギを握る「無人艇」。AIを使って複数の無人艇を同時にコントロールする「群制御」が可能だという。サンダータイガーはおもちゃ作りで培った技術力を転用し、さまざまな軍事ドローンを製造している。

ドローンを最大限活用し、軍事大国ロシアを相手に長期戦を展開しているウクライナ。もし有事が起きた場合、台湾は約9倍の防衛費を投じる中国の攻撃を食い止めることができるのか。台湾軍の力で何日くらい守れるかについて、台湾シンクタンク「国防安全研究所」の蘇紫雲所長は「台湾国防部長官の答えによると、3～6カ月くらい」などと語った。台湾はこの間にアメリカなどの支援を待つ考えだが、懸念はトランプ大統領がどう出るのか。今年5月の米中首脳会談の直後、台湾への武器売却について「中国との非常に良い交渉材料だ」と述べている。蘇所長は「“友人”の虚威力があれば最高だが、最悪の想定が必要」などと語った。 少年兵として特攻機「桜花」を製造していた東さんは、開発競争が激化する軍事用ドローンについて「今度は人間を乗せないような“桜花”をたくさんつくる。戦争というのはお互い人殺し。日本でも台湾でも、戦争は嫌だ。戦争をどうなくすかが、非常に大事だと思う」などと語った。

テレビ朝日・千々岩森生さんは、「4年前中国は台湾を包囲する形で軍事訓練をした。この後もつづけてきている。台湾の方が危機感を高めるのは無理かなる」「（ドローンについて）日本でも状況は似ている。陸上自衛隊の運用・開発・調達を担当する2部署13人が設置された。今後はドローン、陸上ドローン、水中ドローンも日本でも活用する話がある」「防衛力と外交セットで考える」と解説した。

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