岡山県真庭市にある「神庭の滝」の映像を紹介した。日が高く昇るこの時期は滝まで光が届いて、鮮やかな虹が現れる。勝山は古くは江戸時代、水運の拠点として栄えた。高さ110m、幅20mの滝の中から突き出す「鯉岩」は、流れを遡る鯉に見えることからこの名がついた。周辺には約170匹のサルが生息し、涼を求める姿があった。

きょう大分県日田市で38.3℃を記録するなど、この週末九州北部では酷暑日一歩手前となった。きょう35℃以上の猛暑日となったのはことし最多の74地点。西日本を中心に危険な暑さとなった。四国地方ではきょう梅雨明けが発表され、香川県高松市では子どもたちが水遊びに夢中になっていた。愛媛県松山市では6日連続の真夏日になったが、きょう真夏日にならなかった東京では12人が熱中症の疑いで搬送された（東京消防庁）。週末に代々木公園で行われたイベント「GMO渋谷エンタメ祭2026」の会場には救護所が設置され、70代の夫婦が軽い熱中症で休んでいた。

千葉県でも真夏日が続き、市川市動植物園では人気者の「パンチくん」を目当てに猿山に大勢の人が訪れていたが、パンチくんは中腹にある避暑地に引きこもっていた。サルへの暑さ対策として10年以上前にスプリンクラーが設置され、今週には寄付金でバックヤードにエアコンが設置された。市川市経済観光部動植物園課の安永崇課長は「昼間の時間を外してサル山を見るのがおすすめ」などと語った。

きのう39.3℃と過去最高となり全国一の暑さとなった福岡県太宰府市では、きょうも37.8℃と3日連続で猛暑日となった。大宰府名物の「梅ヶ枝餅」の焼き場は、暑さとの闘い。大宰府名物「さいふうどん」を提供する木村製麺所は、温かいうどんを食べる客で賑わっていた。厨房に立つ店主の松藤聡さんは「はっきり言って地獄」などと語った。日なたの道路では、サーモカメラで白く見える地面の温度が50℃以上になっていた。大宰府市ではクーリングシェルターを開放しており、市内に25カ所設置されている。「だざいふ遊園地」では、遊具の座る部分に熱くない素材を置くなどの工夫が行われていた。

九州を中心に猛烈な暑さをもたらした台風9号は、中国上陸前から猛威を振るっていた。浙江省台州市では高波が岸壁の上の道路まで到達し、上陸後は楽清市で飛ばされた屋根やフェンスが散乱していた。山肌が削られ大量の岩が崩落し、温州市にある村では車が水に浸かり水没していた。現地メディアによると上陸した浙江省や隣接する福建省で約240万人以上が避難し、鉄道や空の便にも影響をもたらした。

きのう午前に強い勢力のまま石垣島を直撃し、最大瞬間風速36m／sを観測した台風9号。沖縄県内では一時2万7000戸以上が停電し、島のあちこちで倒木の被害が起こり倒れた木が直撃した住宅もあった。甚大な被害をもたらした台風9号には、驚くべき特徴があった。先島諸島から約300kmの地点で観測した名古屋大学／横浜国立大学の坪木和久教授は「台風の目が巨大で、直径が200kmぐらいあった」などと語った。さらにその巨大な目の中に直径約40kmのもう一つの目を持つ二重構造になっており、これが今回宮古島に42.7m／sの暴風をもたらしたという。2つの目の相乗効果により暴風が強まったとみられ、坪木教授はことし発生したエルニーニョ現象の影響で今後の台風の大きさと数の増加に警鐘を鳴らしている。

ことしは梅雨明けしてからも、台風が多く発生する可能性が高い。福岡県大宰府ではきのう39.3℃まで上がり、きょうは全国的に35℃以上になったところが74地点とことし最多になった。この先西日本では35℃超えの暑さが連日続く予想で、東日本では梅雨明け前でも危険な暑さになる。ことしは体がまだ暑さに馴れていない可能性があり、熱中症に警戒が必要。去年は6月から真夏日や猛暑日がたくさん記録されていたが、ことしは今週から急に暑くなる。現在レベル3の大雨警報が岩手県、山形県に発表されている。

3月に徳島市内で「あおり運転」をしたとして、今月9日に逮捕された容疑者。被害者の車が交差点に侵入した救急車のために止まっていると、後ろからクラクションが鳴り響いた。そして右折しようとすると、白い車が走行を妨げるように入り込んできた。脇を通り抜けて逃げようとするが、執拗な妨害はその後も続いた。容疑者が「交差点やんけ、アホかお前」などと大声で怒鳴る様子が、ドライブレコーダーに記録されていた。容疑者はその前日に、無免許運転の疑いで現行犯逮捕されていた。免許センターで免許停止処分を受けた直後に、車を運転していたという。

容疑者と10年以上付き合いがあるという車の修理工場の社長は、容疑者について「浮き沈みの激しい人で、良い時と悪い時の差が激しい。運転はずっと前から荒い」などと語った。先月1日に徳島県小松島市内で撮影されたトラックのドライブレコーダーの映像にも、容疑者のものとみられる車があおり運転を行う様子が映っていた。警察はこのあおり運転についても認知しており、捜査を進めているとしている。あおり運転が2020年の法改正により「妨害運転」と位置づけられ、厳罰化された。きっかけとなったのは2017年に起きた東名高速夫婦死亡事故。夫婦と子ども2人が乗った車を男が執拗に追いかけ、割り込んで追い越し車線上に停車させた。そこに後続のトラックが追突し、子どもの目の前で夫婦が亡くなった。警察庁はあおり運転の被害にあった際、迅速な110番通報とドライブレコーダーの有効活用を呼びかけている。

しかし今回の容疑者にあおり運転を受けたトラックの運転手は、直後に警察に通報したが相手にされなかったという。しかし容疑者によるあおり運転が報道され始めると、トラック運転手のもとに徳島県警の警察官がやってきたという。運転手は被害を受けた直後に警察に映像を提供していたが、その時は「この映像だけでは捜査できない」「もう映像も消してくれ」と言われたという。報道され始めると一転して映像提供を求めた警察は、映像を保存していなかったのか。3月に救急車の通過を待っていただけであおり運転の被害にあった男性も、警察の対応に憤っていた。放送の翌日に県警から「ドライブレコーダーの映像をもらいたい」と電話があったというが、「すでに中央署に渡した」と答えたところ濁され、「もう一度もらいたい」と言われたという。被害者は「早く動いてくれていれば、トラックへの進路妨害もなかった。残念な思い」などと語った。徳島県警に「映像を保存していなかったのか」と番組が問い合わせたところ、「答えられない」との回答だった。

徳島市内で起こったあおり運転に対する警察の対応について、有働由美子は「今回の捜査対応が後手だったのは、被害者の話からも明らか。そもそも命を守るためにあおり運転の厳罰化がされたのであり、警察には迅速な対応を求めたい」などとコメントした。

日本時間の午前8時、CNNが速報で「イランの革命防衛隊がホルムズ海峡を封鎖したと主張した」などと伝えた。アメリカ中央軍はきょう午後、ホルムズ海峡を航行中のコンテナ船への攻撃を受け、約140カ所のイラン軍施設を攻撃したと発表した。ヘグセス国防長官はSNSに「イランは愚かな選択をした。いま彼らはその代償を払っている」などと投稿。イランの国営メディアは、クウェートとバーレーンの米軍基地を標的にしたドローンが発射される映像を公開した。イランの最高指導者モジタバ師は11日、殺害された父親ハメネイ師の国葬が終了したことを受け「復讐」を誓っていた。一方バージニア州でゴルフを楽しんだあとホワイトハウスに戻ったトランプ大統領は、現時点でコメントをしていない。10日の投稿では、停戦は終了したが協議は続ける考えを示していた。イランとの覚書に調印した先月、停戦が必要な理由についてトランプ大統領は「爆撃を継続したら船は通航できず、1日5～7億ドルの損害が出てしまう。約4週間で世界中にある石油の備蓄が底をついてしまう」などと話していた。実はイラン攻撃後の備蓄の大量放出によって、アメリカの戦略石油備蓄（SPR）の量は大きく減少している。今月時点でピークの半分以下となる約3億2000万バレルとなり、備蓄量がここまで低下するのはオイルショック後の1983年以来のこと。アメリカ・エネルギー政策研究所のマイケル・リンチ名誉研究員は「3～4週間ほどで目標として設定した最低限の水準に到達すると思う。近い将来戦略石油備蓄からの輸出がなくなり、世界的な価格上昇を招くだろう。トランプ大統領の選択肢は価格の上昇を受け入れるか、イラン側に妥協して譲歩するかのどちらかだ」などと語った。

アメリカとイランの攻撃激化の背景には、「原油価格」がある。原油の国際的な取引の指標となるWTI原油先物価格は、先月17日に覚書が締結されてから急激に下落した。これについてイギリスのガーディアン紙は「ホルムズ海峡を通過する船舶の急増に伴い、原油価格が下落した。イランにとってあまりにも急な展開で、見過ごせない動きだった」と分析している。その後イランが商船を攻撃すると、原油価格は再び上昇傾向になった。さらにイランの革命防衛隊は、覚書で開放が明記されたホルムズ海峡について「アメリカの介入が終わるまでホルムズ海峡を封鎖する」と主張している。元駐イラン大使で関西学院大学の齊藤貢客員教授は「イラン側は地の利があるが、アメリカはミサイルが枯渇しつつあり長くは攻撃を続けられない。ホルムズ海峡は今後もイランが事実上管理する状況が続く」などとしている。

アメリカ・ワシントンから、ワシントン支局長の梶川幸司が中継でリポート。覚書の取り決めは実質的に破綻しているが、双方が交渉の土台まで壊していいと考えているわけでもない。最大の焦点であるホルムズ海峡については覚書での表現も曖昧だっただけに、イランが揺さぶりをかけてくることは当然想定されていた。しかし民間船舶への相次ぐ攻撃に、トランプ大統領が強いいらだちを感じていることは間違いない。ただ今回の攻撃の応酬をよく見ても、互いに全面的な戦いに発展しない程度の対応にとどめている。現状は軍事と外交のシビアな駆け引きが続く膠着した状態に入ったといえ、ホルムズ海峡の緊張が劇的に和らぐことは当面考えにくい情勢。

ホルムズ海峡が再び封鎖される中、アメリカの石油備蓄が減り続けて記録的な水準に達している。アメリカの戦略石油備蓄は、ロイター通信によると国内だけでなくフィリピンなどのアジア諸国やヨーロッパなどに輸出しており、国際的な石油市場の高騰を抑える役割を担っている。しかし現在は1983年以来の最低水準まで減少しているという。アメリカ・エネルギー政策研究所のマイケル・リンチ名誉研究員は「最悪の場合、ガソリン価格高騰により国内での石油の輸出停止を求める声が高まり、トランプ大統領が輸出停止に動く可能性がある」「近い将来戦略石油備蓄からの輸出がこれ以上できない状況になり、世界的な原油価格の高騰を招く恐れがある」と指摘した。

アメリカ・ワシントンから、ワシントン支局長の梶川幸司が中継でリポート。トランプ大統領としては秋の中間選挙の前にガソリン価格が跳ね上がることだけは避けたい。したがってこうした状況になっても、イランに対して再び大規模な戦闘に踏み切ることができない。しかしイランの行動を安安とみすごせば、強硬派からの「弱腰批判」にさらされることになる。選択肢が限られる中、今後の原油価格を見据えながらイランへの経済的な圧迫を加え続けるためにイランの港の出入りを止める海上封鎖を再び実施する可能性はある。懸念されるのは互いに互いの行動を見誤り、小競り合いではすまなくなる事態。ここから数日間の展開に注意が必要。

日本の石油の輸入先は、中東への依存から現在はアメリカからの輸入を大幅に増やしている。アメリカの石油備蓄の減少が日本にどう影響するのか、このあとくわしく見ていく。

アメリカの石油の備蓄が減っていることについて、政治部官邸キャップの千々岩森生は「政府内を何人か取材すると、危機感はない。日米の政府間の中では問題視はされていないよう。もう1つ中東の状況に変化があり、サウジアラビアとUAEがいま増産に舵を切っておりこの2カ国はホルムズ海峡を通らずに輸出ができる。よって日本の輸入先もこれから中東が増えてくる可能性もある」などと語った。

平塚市の海水浴場で遊泳中に男子高校生が行方不明になった。消防などによると、高校1年生6人が海で泳いでいて1人が行方不明になったという。海水浴場の担当者によると、まだ海開きはしておらずライフセーバーなどはいなかった。

W杯に南アフリカ代表として出場した25歳のサッカー選手のジェイデン・アダムスさんが亡くなった。地元メディアによると、警察がケープタウン市内の住宅で男性の遺体を発見。死因は不明だとしている。南アフリカサッカー選手組合はSNSで死は私たちの仲間の一人を残酷にも奪い去ってしまったと声明を出した。