- 出演者
- 池上彰 宇賀なつみ 伊集院光 ビビる大木 磯野貴理子 岡田紗佳 都築拓紀（四千頭身）
ことしのオリンピックで日本は過去最多のメダルを獲得した。夏には各地で過去最大の降雨量を観測した。男性の育休取得率は過去最高になった。クマによる人身被害は過去最悪になった。ことし上半期にはリチウム電池から出火した火災が過去最多になった。電化製品が小型化して携帯するものが増加したことが影響し、落とし物の数も過去最多になった。現金の落とし物は228億円以上で過去最高額。医師の数は過去最多を更新したが、地域や診療科によっては医師不足になっている。
ことし訪日外国人が過去最多になったことで遭難した外国人も過去最多になった。この夏の平均気温が過去最高になったことで漁獲量は過去最低になった。この秋に初めて水揚げされたサンマはご祝儀価格で1キロ40万円。去年よりは豊漁でタイミングが合えば安く手に入る。空き家の数も過去最多で、所有者不明だと原則解体できないため能登半島地震の被災地でも問題になっている。離婚件数全体は減っているが熟年離婚の割合は過去最高になった。年金分割制度ができて専業主婦が離婚しても厚生年金が半分もらえるようになったため。子どもの読書量は過去最高になった。書店が減少したため読書離れのイメージがあるが、朝の読書運動がきっかけで子どもの読書量が増えた。
中学受験の受験率は過去最高になった。中高一貫校が増え高校から入学できる学校が減ったことや私立受験が加熱したことで公立のイメージが不人気になったことなどが理由。20代～40代の未婚男女を対象とした調査で、恋人がいなくて交際経験もない人の割合は34.1％で過去最高になった。結婚するつもりがないという人も過去最高になった。理由は男性が「金銭的に余裕がなくなる」など、女性が「行動や生き方が制限される」など。2023年の合計特殊出生率は1.20で過去最低になった。少子化が進むと年金の負担が増えたり税収や人手が足りなくなって公共サービスが受けられなくなったりと生活に大きな影響が出ると言われている。審査をパスした上場企業や官公庁は企業専用のマッチングアプリを導入し、独身社員の福利厚生として利用されている。AIを利用した告白成功率は98.6％。官公庁を含め1200社以上が導入し、従業員の利用料を負担する企業もある。
農林水産物や食品輸入額が過去最高になった。コロナ以降海外では健康ブームで緑茶や納豆の輸出額は過去最高を記録した。発酵食品が健康志向の外国人に認知され始めている。メープルシロップなどの不思議なアレンジもされている。真珠も海外で人気。特に中国の若者の間でブームになっているが、中国は原発処理水放出以降水産物の輸入をストップしている。香港では食品のみ禁止のため、香港から中国大陸に入るルートがある。2023年の自動車の輸出額は前年の3割増の17兆円以上。EV離れが進んでおり、日本のハイブリッド車が見直されている。
歯科医院の倒産が過去最多になった。虫歯の子どもの割合は過去最少になり、一度も虫歯になったことのない子どもが増えている。歯磨きの習慣がついたため歯科医が経営困難になった。一方で歯周病は増加している。ことし上半期の焼肉店の倒産件数は去年の2.5倍で、営業を続ける店でも3割は赤字の状況。新型コロナの感染が拡大した2020年、中国に対して原因を突き止めるための調査が必要だと言ったオーストラリアに中国はワインや牛肉などの輸入を止めた。2022年にオーストラリアで政権交代があり関係は改善し、大量のオージービーフが中国に輸出されるようになり日本は買い負けをするようになった。結果的に輸入牛肉が値上がりし、焼肉店の経営が悪化した。
年功序列を望む若者の数が過去最多になった。「静かな退職」と呼ばれる最低限求められた業務だけを淡々とこなす働き方をする人が増えている。去年の調査では2人に1人が静かな退職をしている。145か国の調査で仕事への熱意は世界最下位。「仕事への熱意がある」と答えた割合は世界平均23％だったが日本は5％だった。
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- ギャラップ産業能率大学総合研究所
2人以上の世帯の貯蓄額が1904万円で過去最高になった。平均値は上がっているが平均未満の人の割合は67.4％。2021年に富裕層と超富裕層の世帯数は2005年以降最高となった。アベノミクスをきっかけに資産運用が活発化したことと株価が上がったことが要因と言われている。結果的に日本全体でモノが売れなくなり景気が悪くなる。日本の税収は過去最高になった。円安で輸出産業が儲かった会社の法人税収が増加したことや物価が値上がりして消費税が増えたことが要因。カレーライスを作るのに必要な金額の推移を調査した帝国データバンクの「カレーライス物価指数」は2020年を100とした場合、2024年6月は120になっている。日本の防衛費は過去最大になった。日本では安倍政権から方針が変わり、ミサイル攻撃を受けた場合迎撃だけでなく反撃もすることになったため長距離ミサイルを購入・開発している。そのために防衛費が必要なために増税するとしている。