- 出演者
- 片岡信和 板倉朋希 玉川徹 羽鳥慎一 森山みなみ 菊間千乃
オープニング映像と羽鳥慎一らによるあいさつ。
おもちゃをくわえて自転車を乗りこなすインコの映像。医師の海老沢和荘院長は「シロハラインコは無類の遊び好き。ペダルを踏むと進むことを理解して楽しんでいる。頭の良いシロハラインコでも自転車に乗れることは珍しい」と話す。飼い主によると、おやつが欲しいときに自分から乗ってアピールするという。
中国の春節の大型連休で中国から観光客が続々と日本を訪れている。浅草などの人気の観光地はごった返し、意外な観光スポットにもツアー客が訪れている。銀座では買い物スタイルにも変化が出ている。今までの爆買いから、高級品の一点爆買いに変化している。中古ブランド品販売のブランドオフ 銀座本店では、売上の8割が中国などからの観光客だという。一目惚れで61万8182円の時計を購入した客の姿もあった。わずか10分で163万6364年のバッグを購入した女性は、カード2枚による支払いができないとわかると、現金とカードの合わせ技で支払っていた。また、河津町観光協会によると、今年は例年に負けず劣らずピンク色が濃くきれいな桜が咲いているとしている。河津町では3連休の観光客が約6万人となった。香港在住の銀行員フィリップさんは、月に1度のペースで海外旅行する旅行好きで、今回は春節休みの間に日本で雪と桜を見ることが目的。山形で樹氷を見たあと河津桜を見に来ていた。童話の世界のような景色を求めて白川郷にも多くの観光客が訪れた。岐阜県は中華圏の人が利用するツアーサイトの春節観光地ランキングで11位から5位に急上昇した。大都市ではできない体験ができるのも魅力。高山市の古い町並みも人気で、アニメ「氷菓」の聖地巡礼に来ている観光客の声も聞かれた。さらに、テイラー・スウィフトの東京ドーム公演もあわせて楽しんで人もいた。天空の城と呼ばれる郡上八幡でも食品サンプルづくり体験のスポットが人気だった。
訪日中国人観光客1人あたりの消費総額は、コロナ前の2019年は21.2万円だったが、2023年は31.9万円。内訳は買い物が微増だが、宿泊費が倍に増えた。その他、飲食費、交通費、娯楽島サービス費も大きく増えている。今回の春節の傾向としては、爆買いというよりよいもの高いものを吟味して買う人が多いという。約300万円のエルメスやロレックスの商品が購入されていた。
大谷翔平が手術後初めてバッティング練習を行った。161日ぶりとなる屋外での打撃練習だが、豪快な柵越えを連発した。大谷は「気になるところなく振れているので、脇腹の方は全く問題ないかなと思ってます」と述べた。大谷が乗りこなす日替わりポルシェも注目の的になっていて、この日は通訳・水原一平氏を乗せて自ら運転して登場した。一昨年には大谷はポルシェジャパンとアンバサダー契約を結び、去年は背番号を譲ってくれたケリー投手の妻にポルシェをプレゼントした。チームメイトの山本由伸は、大谷同様に愛犬家として知られ、愛犬みかんとのツーショット写真をSNSに公開している。大谷の愛犬デコピンとの対面はしばらくお預けとみられる。
大谷のポルシェは、パナメーラ、カイエン、911タルガ4Sが披露されている。ポルシェジャパン担当者によると、ポルシェジャパンからはSUVモデルの「カイエン」と電気自動車の「タイカン」の2モデルを車両提供しているとのこと。玉川徹は、大谷はポルシェが好きだろうと主張した。大谷の回復の具合について、専門の医師は「ボールを投げる動作はひじに負担がかかるため、シャドーピッチングができるようになったのは復帰に向けて1歩前進したのでは」と指摘する。
東京での首都直下地震は今後30年以内に約70％の確率で起こると言われている。能登半島地震では未だインフラが復旧していない地域もある。都心部はインフラの脆弱性が露呈していて、最悪の場合の想定では死者数は2万3000人、停電や断水は1か月近く継続することも考えられる。そこで重要になるのが備蓄。
番組ではLINEで質問・意見を募集。首都圏は2021年10月7日に最大震度5強の地震が観測された。負傷者50人、エレベーター閉じ込め28件、JR東日本の運休や遅れで約37万人に影響が出た。首都直下地震の発生確率は30年以内に70％。江戸川区・江東区などで震度7、東京23区全域で震度6以上と予想される。首都圏の被害想定は死者2万3000人、負傷者12万3000人。建物被害は前回・焼失家屋が61万棟と想定される。経済的被害は95.3兆円。火災と液状化が想定される。
今後30年以内に約70％の確率で首都直下地震が発生すると予想されている。木造住宅密集地域で火災が多発し、都心を囲むように広がり同時多発的に火災が発生する。火災旋風が発生する可能性もある。液状化でライフラインに大打撃を受けることも予想される。臨海部だけでなく内陸部も発生し、一般道が鎮火してライフラインに大きな被害が出る。戸建て住宅が傾き生活に支障が出る。物流はどう頑張っても1週間は止まるだろうと中林一樹氏は指摘した。そのため、備蓄は1週間分必要になる。
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- 首都直下型地震
首都直下地震が起きた時、電気の復旧を見ていく。直後から1日後、震度6以上の地域は都内の停電率は平均で約12％となり、最も停電率が高くなるとみられる墨田区は40％以上。都心3区など首都中枢機能を担う地域は優先して供給が再開され、その他の地域は計画停電の可能性がある。3日後～1週間後は、復旧作業が開始され計画停電が継続する。発電所がダウンすると1か月以上停電が続く可能性がある。ブラックアウトが発生した場合、医療機関では非常用電源のない病院で人工呼吸器や透析などの電源が喪失し、経済では平日なら株取引停止になる。家電全般が使えなくなった場合、夏場は冷房器具が使えず熱中症患者が続出し、冬場は暖房器具が使えず高齢者の体調が悪化する。震災関連死が増加する。通電火災も心配される。通電火災に気をつけて避難することが重要になる。水道は発生から1日後までで都内の約3割の上水道が断水となり、下水道は利用制限される。3日後は首都中枢機関などへの供給ルートが復旧し、1週間で徐々に断水が解消される。断水率が40％以上となるのは9つの区で、断水すると消火栓が使用不可になり初期消火が困難になる。震災当日には食料品店・コンビニから商品がなくなり、飲水が枯渇する。脱水症、エコノミー症候群が発症し関連死につながる。
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首都直下地震が起きた時の必要な備蓄は1週間分と言われている。東京備蓄ナビでは、居住人数や年代などの情報を入力すると、必要な備蓄品目・数量をリストアップしてくれる。中林氏は、いきなり1週間分そろえなくてもまずは3日分、4日分と少しずつ増やしていくとよいと話す。
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首都直下地震における都心部特有の課題はマンション防災。東京は人口約1400人で、マンション等共同住宅に住む人は約900万人。耐震基準を満たしたマンションの住民に対して在宅避難を呼びかけている。都内の避難所は約4800カ所用意され、収容人数は約320万人だがm避難所の収容能力には限界がある。マンション居住者は自宅が残って在宅避難ができるので、行政は発災直後の支援対象とみなしていない。備蓄している備蓄品も基本的には避難所に避難してくる人が対象。マンションでは電気が復旧してもエレベーターは利用不可。特に高層マンションの中高層階の住人は、食糧や飲料水などの調達が困難になるので備蓄が重要。電気、水道が復旧しても、トイレは利用不可。復旧にかかる期間は、エレベーターは破損が大きいと半年以上、トイレは排水管破損の場合1か月以上となる。
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気象情報を伝えた。
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- 墨田区（東京）
全身のストレッチを行った。
ザワつく！路線バスで寄り道の旅の番組宣伝。
アメリカのトランプ氏は先日来日したテイラー・スウィフトがバイデン大統領を支持することはありえないと牽制した。
エンディング映像。