- 出演者
- 片岡信和 板倉朋希 玉川徹 羽鳥慎一 菊間千乃 松岡朱里
オープニング映像。
一緒に暮らす2匹のウサギ。茶色のウサギがもう一匹のウサギに向かって勢いよくゴロンと倒れ込んだ。このウサギは別の日にも同じ行動をした。なぜなのか。
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一緒に暮らす2匹のウサギ「ホーランドロップ」。茶色のウサギ「まんじゅうちゃん」がもう一匹のウサギ「ふわちゃん」に向かって勢いよくゴロンと倒れ込んだ。このウサギは別の日にも同じ行動をした。さいとうラビットクリニック・斉藤院長によると、ウサギは上下関係のある動物で立場が上のウサギが下のウサギにコミュニケーションを取ろうとアピールする。今回は先に入ったまんじゅうちゃんが、立場が上として下のふわちゃんにアピールしているのだと説明した。
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- ホーランドロップ
暴風域に入った南大東島では既に最大瞬間風速35m/sを超えており、観光名所の海軍棒プールは台風18号の影響で岩礁ごと白波に覆われてしまった。一方で連日続くゲリラ雷雨により列島各地では雨柱が出現し、雷の轟音とともに横殴りの雨粒が地面を叩きつけることでホワイトアウトのような状況にも見舞われた。各地で強い雨が降る中、関東では40℃に迫る暑さの予想となった。
台風18号が今夜から明日にかけて沖縄本島と大東島に最接近することで既に暴風警報や波浪警報が大東島地方などで発表されており、予想雨量は奄美地方が最も多くて250mmである。明日の午後には西の大陸方面に離れていくが風の強い状況が続く。また暑さについては今日の予想最高気温が九州地方で40℃を超え、週間の予想気温でも各地で熱帯夜が続くことが予想される。片岡・羽鳥「警報解除までは危険な場所には近づかないことと、暑さ対策・体調に気をつけてください」とコメントした。
長野・大桑村の阿寺渓谷に多くの外国人観光客が訪れている。阿寺渓谷は約15キロにわたって阿寺川が流れる。泳ぐ魚の模様まではっきりとわかるほどの水の透明度を誇る。外国人観光客は「これだけ澄んだ川の水を見たことがない」と驚いていた。フランス人観光客は、渓谷入口から約2時間歩き牛ヶ淵へ。渓谷随一の深さの牛ヶ淵、“阿寺ブルー”と言われる神秘的な青が生まれる。また、渓谷は涼しさももたらしこの日の水温は15℃とのこと。フランス人家族は、川に入り「冷たくて気持ちいいい」と喜んでいた。河合さんによると、PRをしているわけではなく口コミで広がっているそう。隣町の南木曽町には江戸と京都を結んだ中山道があり、妻籠宿と馬籠宿を結ぶ約9キロの山道をイギリスのBBCが歴史とともに紹介し欧米の旅行者の間で人気が広がったそう。そのため阿寺渓谷を知る外国人観光客も増えているとのこと。
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- 大桑村（長野）
外国人観光客は阿寺渓谷をどうやって知ったかについて訪ねると、「泊まっているホテルで教えてもらった」や「旅行のコーディネーターが涼しい場所に行くべきと教えてくれた」とのこと。海外や日本全国から多くの客が訪れる阿寺渓谷だが、東京から阿寺渓谷までは片道でおよそ4時間かかり、決してアクセスの良い場所ではない。公共交通機関の場合も新幹線や在来線を乗り継いでおよそ4時間。電車の接続次第ではさらに時間を要する場合もあるということだ。阿寺渓谷では繁忙期のGWや夏休みなどは渓谷内を通行できる車両に制限をかけ、徒歩やレンタサイクルを推奨している。ただ徒歩で渓谷を楽しむには5時間以上かかることもあるという。阿寺渓谷で駐車場などの管理を行なっている河合さんは環境保全のため逆に不便にしていくことで、オーバーツーリズムになる前に観光客を抑えたい狙いがあるということだ。菊間さんは「こういうところに来てくれる観光客も自然が好きな方が多いからゴミを捨てたり自然を汚すことにはならない。良い循環になっている」などとコメントした。玉川さんは自身が北海道で行く所も4時間かかる遠い場所だとし、涼しい場所を「近い所に求めていたのが間違いだった」と話した。
カスタマーハラスメントから従業員を守る対策の義務化まであと1ヶ月となり、その実態と対策を取材した。カスハラの一部始終を車内カメラが捉えた埼玉のタクシー会社では、カスハラは日常的だという。現場管理者によると、「お前」などは当たり前で、最近は「会社に報告したやる」など、乗務員を追い詰めようとする客も多いそうだ。また訪問看護の現場でも、カスハラが少なくなく起きており、事業所ではミーティングを行い、一人で抱え込まないように情報共有を図っている。女性看護師は男性宅に看護に行ったところ、45分間正座を強要され理不尽な怒りをぶつけられたという。全国訪問看護事業協会などによると、カスハラを受けたと報告されたことがあると答えた事業所はおよそ65％にのぼる。カスハラが社会問題化する中、去年法改正は行われ、10月からは全ての事業主に対して、カスハラ防止のための対策を講じることが義務化される。先ほどの事業所でもカスハラ防止に関する規定を作っていて、利用者側に遵守を求めていくという。相次ぐカスハラ被害を防ぐために東京の港区は今年2月に、カスハラ対応に特化した安心対応サポート室を新設した。区役所内で職員へのカスハラが発生した場合に、元警察官のスタッフが駆け付け対応する。総括責任者である西見さんも元刑事で、暴力団対策課を担当したこともあるという。西見さんは、トラブルの仲裁は日常茶飯時だったので、最悪の場合何をすべきかということが叩き込まれているなどと話した。サポート室は、開設からの6ヶ月間で、現場への出動や職員からの相談など100件以上の対応を行ってきた。港区は、カスハラから職員を守ることで、結果として質の高い行政サービスを安定的かつ継続的に提供していくことにつながるとしている。一方、自治体や企業が抱える問題点とは。
10月から改正労働施策総合推進法という法律が施行される。令和6年度鉄道係員に対するカスハラが1513件あった。小田急電鉄は客同士のトラブルやカスハラなどの対策としてカメラを導入した。4月から駅員がカメラを装着し構内を見回りしているということだ。結果導入前は7件あったカスハラが導入後は0件になったということだ。こういったカスハラ対策は企業は64.5％が実施しているが自治体は7割以上がカスハラ対策をしていないか策定中だということだ。日本ハラスメント協会の村嵜さんは自治体は全ての住民に合う対策が求められるため施行まで2年近くかかるケースもあるという。またカスハラ対策の課題としては組織として対応していくという意識改革が大事だとコメントしている。菊間さんは「最初のトラブルの時のアクション、誤り方とか言葉の使い方で相手側が激昂してカスハラになっていくケースが多いので、最初の段階でスマートにトラブルを解決するのがベストではある。」などと話した。
ベッセント財務長官はイランへの史上最も厳しい経済制裁を開始した。さらにイランと取引を続ける国も制裁対象になる恐れがあると警告した。一方で具体的な対象国や制裁の発動時期については明らかにしていない。経済制裁発表の前にはアメリカとイランの仲介役を担うパキスタンの軍トップムニール氏がイランを訪問した。パキスタンの情報筋によるとムニール氏はイラン訪問前にトランプ大統領と電話で会談しており、パキスタンの影響力を利用してイランを交渉の席に復帰させたいと要請があり、今回の協議となった。渡邉教授によるとペルシャ湾内で原油を積みホルムズ海峡の外側に届ける船をシャトル船といい、中東から日本への原油輸送に大きな役割を果たしているという。イランが発表したブラックリストにはホルムズ海峡の通航ルールに違反したとしてシャトル船も登録された。今後通航できなくなる可能性もある。また渡邉教授はシャトル船の他にも、日本の商船が船舶の動きを識別する装置を切りイランが反発するホルムズ海峡のオマーン側のルートを通過したことでブラックリストに登録されたと推測している。
アメリカがイランに対して史上最も厳しい経済制裁を行うと表明した。ベッセント財務長官は「我々は世界中に広がるイランの金融網に対し総攻撃を開始する」としている。経済制裁の内容は制裁の範囲を核やミサイル技術などに加えて、デジタル資産やテクノロジーなどに拡大すること。またイランと取引する全ての国に制裁を発動すると警告し、米ドル建て金融システムから排除するとも発表した。また制裁発動時期については明言していない。さらにイランの核開発などに関与したとして60を超える個人や企業などに制裁を科すとしている。トランプ大統領は各国の指導者に電話をかけイランとの関係を断つように要請している。これに対しイラン側は「トランプ氏がまもなく発表する経済的圧力計画はイラン国民への心理的圧力を強めるキャンペーンの一環として同氏のメディアチームが考案した戦略の一部に過ぎない」としている齋藤さんは「アメリカの手詰まり感がよく現れているかなという気はします」などと話した。一方で中国への制裁は実施されるのかという質問に対してベッセント財務長官は「アメリカによる制裁の適用から逃れられる者は誰もいない」などと話している。中国の林剣報道官は「中国は自国の正当な権益を守るために必要な措置を講じる」と話している。イランと取引のある周辺国や組織はトルコやインド、イラク・UAEの両替業者などがある。齋藤さんは「周辺諸国の陸路による輸出入は地元住民による密輸の側面があり、地元住民は密輸に収入を頼っている。住民の生活を考えると各国の性が取り締まる意思があるかは疑問」とコメントしている。
ワシントンから中継。ブルームバーグ通信は新たな制裁がホルムズ海峡の封鎖を和らげるのに十分であるかどうかは不透明だと伝えている。またNBCテレビはアメリカが中国やインド、ロシアに対し、制裁への協力を求めるには限界があるとする専門家の意見も紹介していた。今回の発表で最も注目されたのはイランにとって最大の貿易相手国である中国への対応だった。ベッセント財務長官は記者から中国について質問されたが言及は避けた。また具体的な国の名前や時期については示さなかったため、ニューヨーク・タイムズは今回の会見を振り返って、威嚇射撃のようなものだと伝えていた。しかし今日のところイランへの制裁の実効性というところに疑問符も出ている。来月には首都ワシントンでトランプ大統領と習近平国家主席の首脳会談も予定されているため、トランプ政権としては今後も中国との間でイラン情勢も含めて様々な駆け引きを展開していくことになるという。
斎藤さんは「大規模な中国の金融機関もイランとの取引に関わってこなかったと思われる。今のところこれまで中国の金融機関がイランとつながりのある金融機関というのは、アメリカとあまり関係のない中小の金融機関なので、本来の制裁措置がどれくらい直接的に中国企業の行動に影響が与えるのかと言われると疑問なのかなという感じはします。」などと話した。玉川さんから「アメリカは十分にイランを経済的に追い詰めることはできないということですか？」と質問され、斎藤さんは「今回のホルムズ海峡の問題を巡って、アメリカの経済に非常な大きな影響を与えていますが、それとは比べ物にならない影響がイラン経済に及んでいる。イラン側は国民の不満を抑え込むということに生き残りをかけているというところはありますよね。」などと話した。イランの人口は9000万人近くいて、それの10％ぐらいの人がイランの国から給料や年金をもらっている。彼らの生活を維持すれば態勢は生き残れるという計算はあるではないかという見解を示した。なぜ今回トランプ政権は軍事的圧力から経済的圧力に転換したのか。理由は2つある。1つは、弾薬不足という。THAADのミサイルは8割近く消耗しているといわれていて、パトリオットは約半数消耗、トマホークは世界の在庫の約半数を消耗したのではないかといわれている。もう1つは、トランプ大統領の支持率低下。最新の調査では33％にまで下がっている。これは政権1期目の最低の水準に並んでいる。中間選挙3ヵ月前で比較すると、1期目は42％でも中間選挙で下院民主党が勝利している。
ワシントンから中継。トランプ政権がイラン攻撃をはじめてからまもなく半年が経とうとしている。先日、中東海域には原子力空母が到着して、後退したばかり。一方で、弾薬の消耗や兵器の不足が指摘されている。また、湾岸諸国からもイランとの緊張緩和が実現しないことで、トランプ大統領への不満が生じ始めているという報道もある。アメリカ国内では、中間選挙まで残り2ヶ月あまりとなっている。アクシオスは、当局者の話として、少なくとも中間選挙が終わるまでは二次制裁がイランい対する主な対応策になっていく見込みだと報じている。トランプ大統領としても上下両院の過半数を維持してためにも、国民に不人気な戦闘再開を避けたいという思いがある。制裁をすることでイランから新たな攻撃を招く懸念もあるが、イラン国内も経済が疲弊している。
イランの7月の消費者物価指数は前年同月比約88％上昇。食料品価格の上昇率は128％に達している。低賃金労働者の賃金の伸びは食品インフレ率の半分未満。テヘランでは卵1パックの価格は約525円と、7月初旬だけで4割上昇した。米、肉、パスタなど基本的な食料品を多くの家庭がツケで購入せざるを得ない状況。中東調査会・斎藤氏は「すでにイラン経済は崩壊状態。追加制裁でさらに壊滅状態に陥る可能性」、「現在のイランのイスラム国体制を指示している人たちは人口の15％～20％くらい」、「中間選挙後、トランプ大統領がとんでもないことをしでかすのではないかというのを懸念している」などと指摘した。（ロイター/CNN/ウォール・ストリート・ジャーナル）
イラン最高安全保障委員会・レザイ事務局長は22日、国営テレビのインタビューで「これまで我々は軍事基地のみを標的にしてきた。しかしわが国に経済制裁を科そうとするなら石油会社や企業を攻撃する」、近隣諸国に対し「アメリカによる経済戦争に加担すれば敵と見なし標的にする。一滴の石油も輸出されなくなる」などとしている。武器・防衛装備品の生産量は過去1年で倍増するなど長期戦に備える構えも見せている。斎藤は「イラン国内にはドローンが備蓄として残っている」などとコメントした。日本の石油備蓄量は合計204日分。赤沢経済産業大臣は「原油は8月も前年平月比約10割の調達にめどが立っている。2028年3月末までの石油の安定供給が可能」などとしている。貿易収支の推移で赤字が増えてきている。ホルムズ海峡を通過しない代替ルートでの原油調達で輸入コストが上がっている。輸送代などの負担が重いアメリカからの輸入量が9倍に急増している。また円をドルに替えて支払っているため円安が進みやすくなり幅広い輸入品の価格上昇に波及し、家計負担が増える可能性がある。帝国データバンクによると、原油やナフサの価格高騰や円安による輸入価格の引き上げによる飲食料品の値上げは秋にピークが来るという。アメリカは生産量が大きく伸びず、戦略石油備蓄や民間在庫を取り崩して輸出を増やしてきたという。アメリカの原油の在庫量は歴史的な低水準にある。斎藤は「イランを国際社会の方に復帰させるべく説得を続けていくということが必要になっていくのかなと思う」などとコメントした。（AFP/イラン国営通信/資源エネルギー庁/財務省/日本経済新聞）
視聴者からの意見「イラン制裁は結果的にアメリカ経済が冷え、日本経済に打撃になりませんか？」について斎藤は「世界経済全体に悪影響を及ぼす」、「イランはいつまで戦うつもりなのか」について「強硬派の方はまだまだ戦っていくことができるという姿勢を示しているのが現状」などとコメントした。
きのう午後8時すぎ、新潟・阿賀野市の灯籠を押し合う催しに参加していた男子高校生が灯籠とアーケードの柱に挟まれた。男子高校生は頭から出血し、意識不明で病院に搬送されたが死亡が確認された。警察は男子高校生が他の灯籠と押し合ってアーケード側に突っ込み挟まれたとみて詳しい原因を調べている。
江の島の現在の様子を紹介したあと、台風18号の情報と全国の気象情報を伝えた。
スタジオメンバーで肩のストレッチを行った。