- 出演者
- 渕岡友美 檜山靖洋 井上二郎 今井翔馬 赤木野々花 野口葵衣 山田真夕
岸田総理大臣の後任を決める来月の自民党総裁選挙を巡って、現職の閣僚などからは発言が相次いだ。世代交代を求める中堅若手議員の間では、候補者擁立に向けた動きが活発になっている。
鹿児島・指宿市の児ヶ水漁港。水深3mの砂地にアマモが育っていた。小さな生き物たちの住処となり、海の生態系を下支えする大切な植物。しかし、アマモが育っていた場所の多くが砂地に変わっている。アマモの再生活動に取り組む定置網漁師の川畑友和さん。漁師となって21年、アマモの減少は漁業にも影響しているという。危機感を感じた川畑さんは、18年前にアマモの苗を植える取り組みを始めた。ところが、どれだけ植えてもアマモが成長しない現象が続いていた。3年前の冬、川畑さんが撮影した映像には、この時期に活動していないはずの雑食性のアイゴがアマモを食べている様子が。海草の研究をしている鹿児島大学・寺田竜太教授。アマモの減少には様々な要因があるとみていたが、地球温暖化が冬でも活動する魚を産みだしていることを表す驚きの映像だという。川畑さんは方針を変えて、食害に特化した対策に取りかかった。一定以上の大きさの魚だけが入れない網の開発。こだわったのは網目の形。通常、網目はひし形が多いが、採用したのは四角。海の中で波や潮の影響を受けても形が崩れにくい、四角い網目にした。網目の大きさなど2年ほどの試行錯誤の末、アマモを食べる魚の侵入を防ぐことに成功。これまで10センチにも満たなかったアマモが、今年は1メートル60センチにまで成長した。川畑さんは企業などの協力も求めながら取り組みを広げていきたいと考えている。「平成18年からやってきたなかで一番いい成果がここに来て出ている。七転び八起きという言葉あるが、僕の中では7回転んで3回ぐらいしか起き上がっていない。これを8回起き上がれるようにちゃんとした成果を出して、おいしい魚がとれる海を作っていければ」と話した。アマモの食害は全国で増えていて、今シーズン成果を出した川畑さんのもとには、アマモの囲い網について神奈川県の漁業者などから問い合わせが入っているという。
団地は高度経済成長期に全国に多く建てられたが、今より暮らしやすくしようと新しいライフスタイルの提案や技術の開発が進んでいる。茨城県取手市にある築約50年の団地。1500世帯あまりが暮らしている。エレベーターが設置されていないため、階段での昇り降りが大変な4階と5階は敬遠されがちで空室が増えているという。そこで、今年から始めたプランが4階と5階をセットにして貸すこと。5階は自由度の高いスペースになっており、キッズスペースや筋トレルームなど様々な使い方を想定しているという。家賃は1住戸約4万円のところ、4階と5階のセットで約5万円。映像アーティストの平井さんは5階で上映会などを行っているという。また、階段の昇り降りを楽にする新技術も開発されている。人を乗せて団地の階段を移動するロボットの実証実験も行われている。実用化されれば、エレベーター設置の10分の1のコストで導入可能。3年前からロボットの開発を行ってきた館林の企業。角度が急な階段を安全に移動するために様々な工夫を凝らしている。開発会社は社会実装に向けて頑張っていきたいとした。
- キーワード
- 総務省
栃木・宇都宮市にある地下の採石場跡地には、お盆休みを利用して大勢の人たちが訪れている。人気の理由の一つが、この時期でも約13度に保たれている跡地の中の涼しさ。ことしのお盆の期間中は、通常の休日の2倍となる1日あたり約6000人が訪れているという。
終戦から79年を迎えたきのう、岐阜県郡上市の寺では、平和を祈って参拝者などが合わせて1000回鐘をつく行事が行われた。これは戦争の記憶を伝えていこうと、37年前から毎年8月15日の終戦の日に行われている。鐘つきは午前5時から行われ、帰省している家族連れなどが静かに手を合わせていた。正法寺の住職は同じ過ちを繰り返さないようこの行事が1つのきっかけになればと話した。
初盆の家を回って踊りを披露する伝統の直方日若踊りが、福岡県直方市で行われた。この踊りは福岡県の無形民俗文化財に指定され、直方市の3つの地区の保存会が伝承活動を続けている。ことしも初盆を迎えた家を回って故人の写真を持った遺族が見守る中、三味線や太鼓、唄に合わせて優美に踊った。
夏の風物詩・山形大花火大会が行われ、およそ1万発の花火が夜空を彩った。ことしのテーマは「Family」で大切な人と最高の夏の思い出を残してほしいという願いを込めたという。
中国・広東省の動物園で、世界で唯一生存しているという3つ子のパンダの長女・モンモンが赤ちゃんを産んだ。赤ちゃん生後1か月では体重178グラムから1キロ以上に増え、白と黒がはっきりしてきたということ。
8日に宮崎県で震度6弱の揺れを観測したマグニチュード7.1の地震を受けて、南海トラフ地震の想定震源域で大規模地震への注意を呼びかけた臨時情報。発表から15日で1週間となり、呼びかけの期間は午後5時に終わった。国は南海トラフ巨大地震が起きる確率は、今後30年以内に70%〜80%とされ、いつ大規模地震が起きてもおかしくないことを意識し、ふだんから地震への備えを進めるよう呼びかけている。
政府はASEAN(東南アジア諸国連合)で自動車や次世代エネルギーなどの事業を展開する15の日本企業に対し、現地での技術開発などに合わせて約350億円を補助すると発表した。政府としては経済成長が続く東南アジアで存在感を増す中国を念頭に、国が資金面で後押しすることによって、成長分野での日本企業の競争力を高めたい考え。この先、アフリカや中南米などに進出する日本企業も支援することにしている。
経済情報を伝えた。
全国の気象情報を伝えた。
- キーワード
- 台風7号
日本道路交通情報センターから道路情報を伝えた。
- キーワード
- 台風7号日本道路交通情報センター