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「米軍」 のテレビ露出情報

文洋さんは長野県・諏訪市に暮らしている。この日はこれから出版する新たな写真集の編集などに追われていた。自宅にはこれまで撮りためた写真やネガなど10万点以上が保管されている。それらすべてを故郷の沖縄に寄贈したいと考えている。那覇市・首里は1938年に文洋さんの生まれた場所。父は琉球の時代小説や沖縄芝居の脚本を手掛けた作家の石川文一。執筆にのめり込んだ父は文洋さんが4歳の時に仕事の幅を広げようと家族を連れて本土に移住した。石川家の菩提寺である万松院に両親や兄弟が眠っている。物書きだった父の背中を追うように高校を卒業するとジャーナリストの道に足を踏み入れた。初めてベトナムに渡ったのは1964年の8月。アメリカがベトナム戦争に本格的に介入するきっかけとなったトンキン湾事件の直後のことだった。母はアメリカ軍に同行し刻々と戦況が厳しくなる戦場の最前線で命がけで写真を取り続ける息子のことを何も言わずに見守っていたという。そこは地獄のような現場だった。銃撃戦のさなかに身を伏せて撮った写真もある。兵士が手にバラバラになった遺体を持っている写真もある。被害者は人間としての尊厳を奪われ、加害者も人間性を失っていくという。戦争の実相が映し出されている。戦地から帰った文洋さんはベトナムで多くの人の命を奪っている爆撃機が故郷である沖縄からでていくのを目の当たりにした。
この日は当時取材した新垣さんの元を訪れた。ベトナム戦争の頃、沖縄では日本への復帰運動が盛り上がっていた。 1969年本土の仲間たちの支援を求めて上京した沖縄代表団を写した写真。代表団の1人だった新垣さんは沖縄が平和憲法の元に帰り、重い基地負担から解放されることを願っていた。その思いの根底にはかつての沖縄と同じように地上戦に巻き込まれたベトナムの人たちへの思いもあった。文洋さんも同じ気持ちだった。ベトナムの戦場で撮影した人々は沖縄戦を逃げ惑った祖父や故郷の人々と重なっていた。あの頃が忘れ去られようとしている今、沖縄は再び揺さぶられていた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2024年11月21日放送 23:40 - 23:45 NHK総合
ニュース・気象情報(ニュース)
奄美空港に米軍のオスプレイ1機が着陸した。事前の届け出はなく、直前に連絡があったということでけが人や民間機への影響などはなかった。県によるとけが人の情報はなく、民間機の運航や滑走路などへの影響もなかった。着陸したのは米国軍のCMV22オスプレイで、飛行中に機内で警告表示があったため予防着陸したと説明があった。奄美空港では今月14日にもオスプレイが事前の届け出[…続きを読む]

2024年11月21日放送 11:30 - 11:45 日本テレビ
NNN ストレイトニュース(ニュース)
米国・バイデン政権は20日、ウクライナへの対人地雷の供与を発表した。供与に消極的だったこれまでの方針を大きく転換した。対人地雷は民間人に無差別に被害を与えて戦争終結後も爆発の危険性が残ることなどからバイデン政権はこれまでウクライナへの供与には消極的だったが、ロシア軍の攻勢を受けて容認に転じた。米国・オースティン国防長官は「供与する対人地雷は持続性がないもので[…続きを読む]

2024年11月21日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルNEWSドリル
トランプ次期大統領は公約で「すべての国からの輸入品に、10%~20%一律に関税をかける」としている。実現すると、日本の対米輸出に影響が出るという。日本の対米輸出(2023年)は、輸出額20兆3000億円(自動車:約5兆8000億円)で、トータルでは8兆7000億円の黒字で、2016年より1兆9000億円増えていると伝えられた。ウィスコンシン州での集会で、トラ[…続きを読む]

2024年11月18日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
一部の物質の有害性が指摘されている有機フッ素化合物「PFAS」が各地の水道水から検出され大きな問題となっている。環境省は今、「PFAS」について水道法上の「水質基準」に引き上げるかどうか検討を本格化させることにしている。その場合、自治体などの水道事業社に水質検査や一定の数値を超えた場合に改善が義務づけられる。「PFAS」は1万種類以上あると言われている。水や[…続きを読む]

2024年11月16日放送 4:15 - 5:00 NHK総合
国際報道SPOT LIGHT INTERNATIONAL
チャンカイ港について中国の習主席は「ペルーからラテンアメリカ、さらにカリブ海まで多様かつ広域的なネットワークが整備される」としていて、中南米に物流の一大拠点を築くことでアメリカの裏庭とされてきたこの地域での影響力を強めたい狙いがあるとみられている。これに対しアメリカ軍関係者などはチャンカイ港が中国軍によって軍事利用される可能性が高いと懸念を示していて、ペルー[…続きを読む]

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