南極地域観測市場は開始から70年がたち、取り巻く環境が大きく変化している。特に地球温暖化を始めとする気候変動は南極の環境変化に大きく影響を及ぼしている。これまでの歩みを振り返り、今後期待される観測研究のあり方について紹介する。
日本の南極地域観測の始まりは1950年代に遡る。1956年に観測船「宗谷」が就航し、日本初の観測隊が南極に向かった。翌年、東南極に昭和基地を開設。日本は1960年に南極条約に加盟。南極観測事業は6年ごとの中期計画に基づいて実施。1958年に国際学術会議のもとに設立され、日本も参加している南極研究科学委員会（SCAR）がある。これまでの日本の南極地域観測隊による研究で明らかになった代表的成果として、南極大陸上空に出現するオゾンホール発見がある。フロンガスを世界で規制した結果、現在オゾンホールは縮小傾向にある。また、南極大陸内陸部で90年代初頭から温暖化が継続していることを発見。最も重要なのは温暖化による南極環境変動の解明と地球全体への影響評価。
南極周辺海洋の監視・観測の重要性は海洋の熱に留まらない。現在、プラネタリーバウンダリー（地球の限界）と称され、地球の安定した環境を脅かす9つの項目が提唱されており、最もリスクが高いとされているのが生物圏、バイオマスの減少や種の絶滅。南極周辺の氷床融解が加速すると大量の淡水を供給し海水中の栄養濃度を薄め、生物生産に負の影響を及ぼすかもしれない。加えて海水が酸性方向に変化していく海洋酸性化も原案事項。環境変動に伴う海洋生物生産や海洋生態系サービスへの影響も実態把握が不可欠。観測船「しらせ」はあと8年ほどで退役を迎えるが後継の「しらせ」には最新の観測機能を搭載し、東南極沿岸域の集中観測が重要なフロンティア研究になっていく。