995年3月20日にオウム真理教が起こした地下鉄サリン事件では、都内を走る3つの路線に猛毒のサリンがまかれ、14人が死亡し、およそ6300人が被害に遭った。事件から30年になるのを前にNHKは去年12月、被害者の支援団体のNPO法人「リカバリーサポートセンター」を通じて事件の被害者にアンケート調査を行い、133人から回答を得た。このうち、「事件が風化していると感じることがあるか」と尋ねたのに対し、「ある」と回答した人は87．2％に上った。また、「体に生じる症状がサリンの後遺症かわからず悩んでいることはあるか」と尋ねたところ、半数を超える54．9％が「ある」と回答したほか、「後遺症のケアについて、今後も必要だと感じるものはあるか」と尋ねたところ、82．7％が「ある」と答えた。「若い人々はサリン事件を知らない人が多いと感じる」とコメントを寄せる人もいて、未曽有の化学テロの教訓を若い世代にいかに伝えていくかが課題となっている。