世界最大規模のデジタル技術の見本市CESが6日からラスベガスで開催されている。マーケットでも材料視されている。CESのメイン会場から中継。松山成昭は「きょうは一般公開2日目のお昼を過ぎたころだが、非常に多くの人で賑わっている。日本の企業も大きく出展していて、ソニーグループとホンダが共同出資するソニー・ホンダモビリティは開発中のEV・アフィーラ プロトタイプ 2026を発表。顧客層の拡大を狙ったモデル。水野泰秀会長は環境意識の強い層に受け入れられれば十分に戦えるとしている。もうひとつ注目だったのが、自動車にAIを搭載して会話でやりとりするエージェント機能の強化。これはソニー・ホンダモビリティ以外にも多く見られた。」などコメント。大和証券CMアメリカ・高橋諒至は「デジタル技術の普及とともに、このCESの注目度が年々高まっている。最も注目されていたエヌビディア・フアンCEOの講演ではフィジカルAIへの取り組みが強調されていた。フィジカルAIはロボットなどにAIを搭載し自動化する物理世界でのAIを指すが、フアン氏は自動運転の開発基盤・アルパマヨを発表。他にはボストン・ダイナミクスに注目。以前はソフトバンクだったが、2021年に韓国の現代自動車が買収。今回、人型ロボット・アトラスの量産版を公開し、2－28までにAIロボットを3万台生産する計画を掲げている。アトラスは関節を360度回転でき、複雑な作業をスムーズに行うことができる。さらにボストン・ダイナミクスはグーグルとも提携を発表しアトラスグーグルのロボット向け基盤モデルジェミニ・ロボティクスを搭載するとした。（ハードと頭脳AIを分けて製造するケースが増えているが）半導体を手掛けるクアルコムがグーグルとの提携強化を発表しているが、その中で自動運転の開発にジェミニのプラットフォームを利用すると発表。サムスンもCESに先駆けてジェミニを搭載したスマートフォンなどのモバイル機器の数を倍増させる計画を発表している。グーグルとしての企業の成熟度も提供しているのではないか」などコメント。
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「フアンCEO」 のテレビ露出情報
他にもこんな番組で紹介されています…
- 2026年10月30日放送 13:55 - 15:50 日本テレビ
- ニュースto（最新のニュース）
- ニューヨーク・タイムズは29日複数の関係者の話としてアメリカの情報期間が半導体大手のエヌビディアのフアンCEOと親密な関係にあった中国人女性を中国のスパイと判断したと報じた。女性はシンガポールに拠点を置くデータセンター企業の幹部でエヌビディアの高度なAIチップを中国に不正に供給した疑いで捜査を受けていて捜査の中でフアンCEOとの関係が明らになったとしている。[…続きを読む]
- 2026年10月21日放送 23:06 - 23:55 テレビ東京
- アンパラレルド〜ニッポン発、世界へ〜アンパラレルド〜ニッポン発、世界へ〜
- 9月に中国・北京で行われた世界人型ロボット運動会でウサイン・ボルトを超える記録を出した天工ウルトラ。そのロボットを生み出したのが北京人型ロボットイノベーションセンター。中にはJ-HRTIと同じく大量のロボットが。なれた動きで物を仕分けていく中国は国が手動する訓練施設を70か所以上設置。そして今年7月にはフィジカルAIの国産基盤モデルを開発する高市内閣肝いりの[…続きを読む]
- 2026年10月20日放送 10:05 - 10:55 NHK総合
- キャッチ！世界のトップニュースBizキャッチ！
- ドイツ・メルツ首相は産業の競争力を高めるためにAIを広く取り入れようとエヌビディアと多額の協力協定を結ぶことを発表。19日投資家会議が始まる。ドイツは国債格付け外車においてトリプルAの最高信用格付けを維持。それでも外国企業の投資は2019年～2025年にかけて6.4％減っている。ドイツ以外のユーロ圏では6.7％増えている。どう改善するべきか、アメリカのAI半[…続きを読む]
- 2026年10月18日放送 16:00 - 17:15 テレビ東京
- マネードキュメンタリー「あなたの資産…どう守る？」（オープニング）
- 最先端テクノロジーを支えるAI・半導体技術。米サンフランシスコはその巨大企業が集まる街。エヌビディアは時価総額世界1位。AI時代に欠かせない半導体を手掛け、株価はこの10年で200倍以上に。米政権は「国歌の安全保障を握る半導体産業を守る」としてインテル株を10％取得、その後株価は3倍以上に。米国ではAIで投資判断するという個人投資家が多い。日本でも投資が身近[…続きを読む]
- 2026年10月18日放送 9:54 - 11:35 TBS
- サンデー・ジャポン（ニュース）
- トランプ関税をめぐる対米投資の一環として、日本がアメリカに3兆3000億円投資することになった。ニューヨーク州に半導体工場を2つ建設するとのこと。湯浅弁護士によると、日本がニューヨークの工場でトランプと組んで日本の独創性がさらに増すと、NVIDIAのライバルに日本企業がなっていく大きなチャンスになるとのこと。
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