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「GM」 のテレビ露出情報

世界6位のホンダと8位の日産自動車が経営統合について協議していくことがわかった。そしてここに三菱自動車が加われば世界3位の巨大グループが出来上がることになる。日本最古の自動車メーカー日産。日本の”ものづくりの精神”を世界に認めさせたホンダ。ホンダ社長に聞いてみると「協業を含めて検討している。当社から公式に発表した事実はないが、決まったものがあればお知らせしたい」と言いつつも、可能性の中に経営統合も含まれるかとの質問に「可能性としてはある」と話した。日産側も「将来的な協業について様々な可能性を含めた検討を行っている」と話している。有力となっている案は持ち株会社を設立しともに傘下に入り、日産が筆頭株主の三菱自動車も合流することを視野に入れているとのこと。
ホンダと日産自動車が経営統合へ協議。ここ5年程で一気に高まった電気自動車の普及率。さらにインターネットと人工知能の活用が当たり前のことになろうとしている。日産元社長のカルロス・ゴーン氏は徹底したコストカットなどの経営改革を行う一方で、2010年に大量生産型として世界初となる電気自動車EV「リーフ」を誕生させた。これから世界のEV市場が到来するだろうと見込んでいたが発売から5年経過も普及は1%にも達しなかった。その影響により新車の開発で遅れをとったことが現在の経営難に繋がっている。今年4~9月の決算で営業利益が9割減という異常事態に陥った日産。世界9000人規模のリストラを発表した。今まさにEVが世界市場として成長し、中国のEVメーカーの台頭が著しい状況。日産単体での状況打破は困難とみたのだろうか。ホンダとの統合にはそうした背景があるとみられる。
ホンダと日産自動車が経営統合へ協議。100年以上前に日本初の自動車を開発した日産。フェアレディZなど時代を象徴する名車を世に送り出しトヨタに匹敵するブランド力を誇った。1948年浜松に生まれた本田技研工業。当時は日本中の工業が戦後復興という波に乗ろうとしている時代にホンダが開発した”誰もが簡単に乗れる自動二輪車”は重要な移動手段として地位を確立した。1964年F1に初参戦し、翌年のメキシコGPで日本メーカー初勝利を掴んだ偉業は”世界のホンダ”と呼ばれるのにふさわしいものだった。近年ホンダは三部敏宏社長就任で転換点を迎え、GMとの連携など他社との連携を進めた。そんな所からホンダと日産の歩み寄りが実現したのかもしれない。ただ日産の立て直しにはかなりの資金投入が必要となり、ホンダのデメリットも大きいという見立てもある。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年8月11日放送 21:45 - 22:45 NHK総合
映像の世紀バタフライエフェクト(映像の世紀 バタフライエフェクト)
20世紀初頭。アメリカの黒人の9割が南部に住んでおり、多くが綿花農園の小作人として働いていた。農園の主は白人で、彼らの多くはキリスト教のプロテスタントだ。南部一体はバイブル・ベルトと呼ばれており、南部の州では奴隷制廃止後もジム・クロウ法という独自の黒人を隔離する政策が行われた。黒人たちは故郷から離れ、北部に大移動することになった。
北部の大都市では重工業や[…続きを読む]

2025年7月30日放送 5:45 - 7:05 テレビ東京
モーサテ深読みリサーチ
S%P 500の四半期別市場予想EPS成長率を見ると、トランプ関税の発表をきっかけに大きく下方修正されていたことがわかる。特に2025年4-6月期の市場予想は一時は2%台まで下方修正された。しかし決算発表が本格化する中で、直近では上方修正されてることから、アナリストははやや悲観的すぎた可能性がある。企業の対応について、GEエレクトリックはコスト管理および価格[…続きを読む]

2025年7月23日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本おはBiz
GM=ゼネラル・モーターズは22日、ことし4月から6月までの決算を発表し、関税措置の影響でコストが増えるなどして、最終的な利益が前の年の同じ時期と比べて35%減少したことを明らかにした。

2025年7月4日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(ニュース)
日米の交渉をめぐっては注目されているのが自動車関税。これまでも日本はアメリカと自動車関税で悩まされてきた過去がある。1970年~90年代。この時、日本の対米貿易黒字が批判され貿易摩擦が深刻化していた時期がある。1980年は343万台、アメリカに輸出されていた。1980年代にはアメリカの労働者が日本車を破壊するというジャパン・バッシングが起きた。1985年、日[…続きを読む]

2025年6月20日放送 22:00 - 22:54 テレビ東京
ガイアの夜明けトランプ関税と日本の製造業
”トランプ関税”。突然、あらゆる輸入品に関税をかけると言い出した、トランプ大統領。これに慌てたのが日本の自動車メーカー。自動車大手7社で年間2兆円の利益が吹き飛ぶとも言われている。
5月、アメリカ・オハイオ州では、日系の自動車部品メーカーがトランプ関税に翻弄されていた。大同メタルU.S.Aの社長・大倉康裕さんは、飛び込んで来たニュースに目を疑った。「トラン[…続きを読む]

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