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「トライアルHD」 のテレビ露出情報

今年7月、大手スーパーの西友を完全子会社化したことでも知られているトライアルが今日、東京・西荻窪に初めてオープンしたのは、24時間営業の小型スーパー「トライアルGO」だった。オープン日のきょう、多くの報道陣が詰めかけた。およそ50坪の店内には、ロースカツ重をはじめ総菜や弁当すしなどの軽食に肉や果物といった生鮮食品およそ1800品目の商品が並ぶ。トライアルは九州を中心に展開する格安スーパーで、トライアルGOは、その大型店舗の周りにコンビニ並みの大きさで展開するサテライト型店舗という位置づけ。この店の近くには、7月に子会社化した西友が3店舗ある。そこで調理された弁当や総菜がトライアルGOに高い頻度で配送され出来たての弁当を提供できる。このため、こちらの店には、総菜や肉などの調理スペースはない。
24時間営業の、この店舗。販売コストを下げるため店内には様々な工夫がなされている、店内はすべてセルフレジ。年齢確認が必要なお酒を買っていく。レジは顔認証アプリが搭載され、必要な情報を事前に登録しておけば手ぶらで買い物ができる。アプリがなくても免許証をカメラに提示すれば遠隔で待機している店員が対応する。さらに、天井には数多くの監視カメラが設置され売り場の状況を常に把握している。製造から一定の時間が過ぎた商品をてらすと値札よりも値下げされた金額が表示されるシステムも導入し、デジタル化を図ることで人件費を削減している。
首都圏で1200店舗を展開するイオングループの小型スーパー「まいばすけっと」も、調理スペースをもたずセルフレジを導入するなど運営コストを切り詰め商品価格を抑えている。スーパーの経営に詳しい流通アナリストの中井彰人さんは「トライアルGOのような店舗が成功した場合、各スーパーが」今後、価格競争を強いられるスーパーにとって調理スペースを持たず土地代や光熱費、人件費を抑え利益を生み出す。こうした経営モデルが今後、主流になると予測する。トライアルGOの廣石代表は「首都圏で長い期間運営をしてきた西友の知見を今後さらに活用していきたい」というふうに話していて、都内の出店は今後ますます増えてくると思われる。目にする機会が増えるのだろうか。

他にもこんな番組で紹介されています…

2026年5月14日放送 21:00 - 21:54 フジテレビ
ナゾトレMAXXX(3大スーパー深堀りMAXXX)
福岡を拠点に展開するトライアルホールディングスは西友を買収し、去年11月にトライアル西友として東京1号店をオープン。売上高は1兆2000億円以上。先月には3店舗目となる二俣川店がオープンした。トライアルに通う女性たちに感動ポイントを聞くと、最新技術の快適さが挙がった。元々IT企業としてスタートしたため、ITとデータ活用で効率化経営することで人気を獲得している[…続きを読む]

2026年4月17日放送 23:15 - 0:13 テレビ東京
ワールドビジネスサテライト(ニュース)
きょうローソンが発表した新業態の店舗「Lミニマート」。生鮮食品・精肉などを扱う小型スーパーで、コンビニよりも商品数を増やしお得感のある価格に設定する。今年度上期中に首都圏に出店予定。イオンGが手がける「まいばすけっと」は店舗を急拡大。トライアルHDも「トライアルGO」を都内にオープンした。小型スーパーの店舗数は10年前と比べ約1000店舗以上増加(スーパーマ[…続きを読む]

2026年4月9日放送 10:25 - 13:55 TBS
ひるおび(ニュース)
ドン・キホーテを展開するPPIHが今年7月に、首都圏を中心に約120店舗を展開する老舗スーパーのオリンピックを完全子会社化すると発表。その店舗の半分程度を新業態の「ロビン・フッド」へ転換する見通し。現在、スーパー再編の動きが加速している。大手スーパーの西友を買収したのは、九州に地盤を持つトライアル。レジ機能付きの買い物カートなどITを駆使し、スタッフの人数を[…続きを読む]

2026年4月7日放送 0:00 - 0:45 フジテレビ
FNN Live News α(ニュース)
大手ディスカウントストア、ドン・キホーテが運営するパンパシフィックインターナショナルホールディングスは関東圏を中心にスーパーを展開するOlympicグループを7月をめどに完全子会社化すると発表。人件費や物流費の増加などで業績が低迷しているOlympicは今回の統合でドン・キホーテやMEGAドン・キホーテ、さらに食品中心の業態ロビン・フッドへ転換され首都圏での[…続きを読む]

2026年4月6日放送 17:00 - 18:00 NHK総合
午後LIVE ニュースーン(ニュース)
企業へのサイバー攻撃が増える中、流通業界が連携して効果的な対策などを検討する団体を設立した。9社が参加し、被害事例の共有やスキル向上の勉強会などを行う。会員企業を増やし、ガイドラインの作成などを実施する。

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