TVでた蔵トップ>> キーワード

「ヒートアイランド現象」 のテレビ露出情報

豪雨弱体化を空想する人物が京都・宇治市にいる。京都大学防災研究所 気候変動適応研究センターの山口弘誠教授は様々な弱体化メカを研究している。山口教授は、特に研究しているのが大きなカーテンで線状降水帯を弱める洋上カーテンというものだと説明する。約100mは阪神甲子園球場のホームベースから外野フェンスまでがそのくらい。洋上カーテンはその10倍。しかしどうやって空にこんな巨大な物を張るのか。タコで吊るすといい、カーテンを吊るす巨大メカが静岡・裾野市で開発されている。富士山の裾野になる某自動車メーカーの東富士研究所。そのメカを特別に見せてもらう。マザーシップの飛行試験の映像。現段階では最高高度は2500m。ここから1kmのカーテンを吊るす。元々は上空の風を使って発電・通信などを想定したものだった。そんな巨大メカの可能性の山口が目をつけた。トヨタ自動車 未来創生センターの板倉英二さんは、巨大カーテンの素材について、たぶん世界一軽くて強いと思いますと説明。厚さは0.1mm。ある線状降水帯の雨量をコンピューター上で再現したものを見ると、カーテンありでは同じ条件下で雨の量を34%抑えられるという結果が出た。
しかしなぜ山口は豪雨弱体化にこだわるのか。2008年7月28日、兵庫・神戸市の都賀川が突然の強雨によって増水し河原にいた16人が流され、5人が犠牲となった。そして研究室をあげてゲリラ豪雨のメカニズム解明に乗り出した。過去4年分の気象データを分析。2012年、ゲリラ豪雨の前に必ず起こる気流渦と呼ばれる回転成分を持つ気流の流れを発見した。シミュレーションの結果、小さな渦を発生させているのが密集したビル群の地形であることが分かった。それを巨大な渦へと成長させているのがヒートアイランド現象。この小さな渦をなんとかしなければ。山口は洋上カーテン以外にも風を操る二つの方法を空想していた。発生した渦の成長を巨大な風車で食い止める。さらに、都市部の熱を送風機で拡散し、渦が上空に登らないようにする。様々なメカを複合的に効果を増幅させる。2023年、風車だけで豪雨をどれくらい抑えられるかを検証した。風車ありでのシミュレーションでは雨の量を17%弱め、さらに雨が強まるまでの時間も遅らせることが出来た。2025年、風力発電を運営する企業と共同研究を開始。既存の風車を使って気流を制御する方法を模索している。もう一つの課題は「渦が怒っている場所をリアルタイムに探知する技術開発が必要」なこと。気象観測装置、ドップラー・ライダーは風の流れをモニタリングするが、水蒸気も計測できるようバージョンアップしていく予定。洋上カーテン、巨大風車。今後のロードマップを聞くと2030年代の前半には、まずは人が住んでいない場所で実験していきたい、最終的には2050年に実用化だと話していた。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年12月10日放送 0:01 - 0:31 TBS
今さらシロー!〜テストに出ないが役に立つ〜立ち入り禁止エリアに潜入SP
東京スカイツリーの建設にはのべ58万人が投じられ、3年半の月日を要した。岡田、秋山、河井ゆずるは関東一円にテレビ放送の電話を発信する送信所を訪れた。放送がとまらないよう尽力するが、最終的には神頼みだと、神棚がおかれていた。東京スカイツリーの250mの地点では国立環境研究所がサーモカメラを使い、都市部での温度上昇の調査・分析を行っている。

2025年8月27日放送 5:50 - 9:00 日本テレビ
ZIP!TOP NEWS 解説
異例の猛暑。沖縄・那覇の今年の猛暑日は何日?高橋海人は「逆に沖縄のほうが安定しているみたいなのあるのか。10日」と答えた。正解は0。沖縄は年間を通じて暑いが極端な暑さにはなりにくい。沖縄は海に囲まれ涼しい風が入ってくる、高い山がなくフェーン現象が起こりにくい。ヒートアイランド現象も起こりにくい。沖縄・那覇では130年で猛暑日の日数は20日ほど。世界で猛暑日0[…続きを読む]

2025年7月11日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルNEWSドリル
熱中症の危険度を判断する指標の「暑さ指数」は気温・湿度・風・放射熱の4要素が関係する。日本の農村部の平均気温は過去100年で1.0℃上昇しているのに対し、東京では3.0℃上昇している。この2.0℃の差は温暖化対策だけでは埋められないとのこと。
都市部の気温上昇を抑えるポイントは「風」と「放射熱」。まず「風」について。東京都は2020年に「風の道確保等に関す[…続きを読む]

2025年5月6日放送 10:05 - 11:00 テレビ東京
TOKYOほっと情報東京都議会 環境・建設委員会
環境・建設委員会では地球温暖化ストップに向け、持続可能な自然エネルギーへの転換と樹冠被覆率の向上に向けた取り組みを行っていくとのこと。

© 2009-2026 WireAction, Inc. All Rights Reserved.