文部科学省が公表した58の国と地域の小学生約36万人、44の国と地域の中学生約30万人が参加した2023年の国際数学・理科教育動向調査によると、日本は「算数・数学」「理科」で世界トップ水準だった。一方でOECD（経済協力開発機構）の調査では2021年時点で工学系の分野の大学を卒業、修了した学生のうち女子が占める割合は16％と38ヵ国中最下位となっている。大学側が入試で女子枠を導入する取り組みも始まっている。今年の国公立大入試で理工系学部に“女子枠”を設けた大学は30校。山田進太郎D＆I財団が行ったアンケートでは、女子枠導入にあたり大学内外からの偏見や逆差別など否定的なコメントがあったとする大学が45.5％と半数を占めた。ハード面でも女子トイレの増設やロッカールームの設置等、施設の拡充などの課題が挙がっている。Griteen・多田遥香代表は「男性中心の分野に女性の視点が加わることで、日本から新しいイノベーションがどんどん生まれるのでは」と期待を寄せている。柳澤は「学校だけに限らず、女性の進むべき道が伝統的に限られてきた。新しい分野に進出するということは可能性が広がる。受け入れる社会自体がまだそこまで行っていない」、慶応大学教授・中室牧子は「算数や理科の学力が低くないにもかかわらず、進学する時に理系を選ばないのは世界的にそういう傾向がある。日本はその傾向が顕著。労働市場では工学系の分野で需要が強いので積極的に育てていかないといけない」などとコメントした。