TVでた蔵トップ>> キーワード

「巨大地震注意」 のテレビ露出情報

京都大学防災研究所・伊藤喜宏准教授の解説。「巨大地震注意」について「想定震源域内でM7.0以上の地震発生を確認し、地震の発生確率が高まっていると判断したもの。現状は備えを確認して進めることで十分。今回地震がおきた箇所は想定震源域西端とされているが、観測データなどに基づいていうと想定震源域内ではないと考える。今回示されている想定震源域は東北地方太平洋沖地震後に中央防災会議が見直したのもので、きのうの地震はその際に範囲を拡大した地域。評価検討会が評価した今回の事象は『一部割れ』に該当するが、南海トラフ巨大地震発生の想定部分からは西に離れた位置にあり、大きな影響を及ぼすとは考えていない。今後の地震活動が南・北東どちらの方向に展開するかに注目。南に展開した場合は南海トラフ巨大地震の本体に影響を与えるものではないと思われる。1854年の安政東海地震発生の約32時間後には安政南海地震が発生。1944年の昭和東南海地震発生の約2年後には昭和南海地震が起きている。2件ともが東から西の順に発生しているが必ずしもその順番になるとは限らない。おととい時点では気象庁地震火山部は「特段の変化は観測されていない」としていた。南海トラフを震源とする地震の間隔は100~150年で、M8~M9クラスの地震は30年以内に70~80%起こると言われている。これが大きく変化することはないが、今後1週間程度の発生確率は少し高まっている可能性がある。
鉄道は南海トラフ地震臨時情報が解除されて安全が確認されるまで上下線で速度を落として運行している。区間は東海道新幹線の三島~三河安城、東海道線の大磯~熱海など。紀勢本線の特急「南紀」、飯田線の特急「伊那路」、東海道本線の寝台特急「サンライズ瀬戸・出雲」は今後1週間程度運休する。南紀白浜観光協会はきょうから1週間程度白良浜海水浴場などを閉鎖することを発表。町内浴場も臨時休業する。あす開催予定の「2024南紀白浜花火フェスタ」も中止、他にも一時閉鎖される海水浴場がある。巨大地震注意の場合、日頃からの備えを再確認すること。家具の転倒防止、非常時に持ち出す物の確認や、避難場所・経路を確認しておくことが大事。今現在では大きく本震発生に影響を与えている観測データはないので、日頃の対策を気をつけておくことなどと解説された。

他にもこんな番組で紹介されています…

2025年7月23日放送 7:00 - 7:45 NHK総合
NHKニュース おはよう日本(ニュース)
国は、南海トラフ地震臨時情報が発表された際、自治体や事業者がどのような対応を取るべきかをまとめたガイドラインを見直すことにしている。去年8月、「巨大地震注意」が発表された際一部の鉄道では運休や徐行運転などの対応がとられましたが、こうした運行規制は原則として、求めない方針で調整を進めていることがわかった。

2025年4月5日放送 19:00 - 19:30 NHK総合
NHKニュース7(ニュース)
南海トラフ巨大地震の国の新たな被害想定では、想定震源域の西側や東側の片方で、いわゆる半割れが起きた場合の試算が初めて盛り込まれた。死者は東側で7万人余り、このうち津波で2万9000人。西側で10万人余り、このうち津波で6万6000人と甚大な被害が示された。ただ、時間差で相次いで地震が起きる可能性がある半割れの場合、最初の地震のあとにもう片方の地域で避難が進め[…続きを読む]

2025年3月10日放送 10:25 - 13:00 テレビ朝日
大下容子ワイド!スクランブルANN NEWS
去年8月、南海トラフ地震に関して1週間の特別な防災対応を呼びかける「臨時情報」が初めて発表された。しかしSNSなどでは「地震が起きるか分からないのに意味があるのか」との声も。こうした批判に対して南海トラフ地震の評価検討会の会長が指摘するのは臨時情報に込められた東日本大震災のある教訓。東京大学・平田直名誉教授は「マグニチュード9.0の地震が起きた2日前にすぐそ[…続きを読む]

2025年3月7日放送 20:00 - 21:48 テレビ朝日
タモリステーション南海トラフ巨大地震 総力検証
気象庁が発表する南海トラフ地震臨時情報の流れは、想定震源域M6.8以上やプレートで異常な現象を観測した場合に30分以内に調査が行われ警戒や注意を呼びかける。ただし規模が小さくどちらにも当てはまらない場合は調査終了となる。南海トラフ地震臨時情報は地震への備えを確認するための情報のため、臨時情報が出ないで巨大地震が発生する可能性の方が高いという。巨大地震注意の対[…続きを読む]

2025年3月7日放送 18:00 - 18:10 NHK総合
ニュース(ニュース)
「北海道・三陸沖後発地震注意情報」は北海道から岩手県にかけての沖合にある千島海溝や日本海溝、その周辺でマグニチュード7クラスの地震が起きた際に、その後の巨大地震の発生に注意を呼びかける情報。事前の避難などは呼びかけず、発表から1週間程度は日常の生活を維持しつつ、すぐに避難できるよう備えておくことなどを求める。2022年12月に運用を開始したが、これまで発表さ[…続きを読む]

© 2009-2025 WireAction, Inc. All Rights Reserved.