総力戦研究所は敗戦後、東京裁判で注目された。実際の戦争計画を立てたのではないかと疑われた。研究所を代表して法廷に立ったのは堀場一雄陸軍大佐。ドラマの瀬古中佐は堀場に着想を得た人物。堀場は「研究所はあくまで調査と研究の場で、実際の作戦には関わっていない」と疑惑をはねのけた。研究所が追及されたのはあまりにシミュレーションの通りに現実の戦争が進んだためだった。日本の国力について産業・資源・食料・治安など多くの分野で正確に分析していた。空襲についてもその時期と対策が記されていた。机上演習で日銀総裁を務めた佐々木直はその後実際に日銀総裁となる。戦争を危ぶむ声が増えていったという。机上演習を企画した飯村穣所長はドラマの所長とは異なり、メンバーに自由な議論を許し敗北という結論が出ても発表を認めた。4年に渡る日中戦争で陸軍将兵18万が命を落としていて、開戦を避けるにはアメリカの要求に応じて中国からの撤退が必要だった。海軍は軍備拡張のため巨額の予算を使ってきて、戦わないと言えなかった。最終的に開戦を決めた御前会議で決断を後押ししたのが十分な石油確保の見通しだった。しかし、その数字に根拠がなかったことを関係者が証言している。