今、スポーツ選手に対するSNS上でのひぼう中傷が相次いでいる。4月に行われたDeNA対巨人戦のワンプレー。DeNAの攻撃の際、打席に立つ関根大気選手にボールが当たったとしてデッドボールの判定が下された。このプレーに対してSNS上には、「デッドボールじゃない」「役者やのー」など、不満を示す投稿が数多く寄せられた。さらに、関根選手の元にはダイレクトメッセージも届いた。内容は関根選手や家族への危害を望むもので、何度も執ように送られてきていた。関根選手はこうしたひぼう中傷はよく送られてくるものとしたうえで、メッセージを公開した理由について、「ひぼう中傷ってどんなのが来ているか少し理解してもらえたら」とコメントしている。こうした投稿やメッセージがもとで投稿者が罪に問われかねない場合もある。中日・福投手のケース。たびたびSNS上で「死ね」などと書き込まれひぼう中傷を受けていた。その後、福投手は被害届を警察に提出。おととしには侮辱罪に当たるとして投稿者が書類送検された。福投手はひぼう中傷について「選手の心も傷つくし身の危険を感じる」と話した。この件では、その後、示談が成立し不起訴処分となったが、投稿が元で取り返しのつかない結果になりかねない。人を傷つけてしまう投稿。ただ一方で、何をもってひぼう中傷とするのか、その線引きはなかなか難しい。ひぼう中傷:バカ、キモい、負けろ。批判:練習しろ、下手くそ、やめろ(文脈次第でひぼう中傷に)。
国際大学グローバルコミュニケーションセンター・山口真一准教授の解説「ひぼう中傷と批判は定義が非常に難しいが、1つ言えることとして、批判はプレーに対する分析とか意見。一方でひぼう中傷は、その人個人に対する攻撃ということが言える」。繰り返される投稿で実際に傷つくアスリートが後を絶たない中、今、日本プロ野球選手会が対応に乗り出している。日本プロ野球選手会で事務局長を務める森忠仁さん。ひぼう中傷をめぐる選手たちからの相談の現状について聞くと、「ここ最近、急に増えた感覚はある。SNSの普及に伴ってだと思う」と話す。今、選手会は悪質な投稿に対して法的措置を含む強い姿勢で臨んでいる。去年9月には被害を受けた選手たちの窓口として、弁護士からなる対策チームを立ち上げた。このチームが対応を始めたことで、投稿者が損害賠償を支払うことにつながったケースもすでに複数あるという。
ひぼう中傷に対して声を上げる動きは競技の枠を越えて広がりつつある。これまでにひぼう中傷に反対する声明を出したチームを紹介。プロ野球では全球団が連名で出しているほか、サッカーJリーグのチームやバスケットボール・Bリーグのチームもひぼう中傷に反対している。また、スポーツにかぎらず、こうした不適切な投稿を未然に防ごうという動きも生まれている。東京都品川区に本社があるIT企業。AIを活用してひぼう中傷の可能性のある投稿を未然に防ぐシステムを、口コミサイトやスポーツのコミュニティーサイトの運営会社などに提供している。会社によると、警告を受けた3割以上の投稿者が内容の修正を行うという。さらに、ひぼう中傷を連続して投稿すると要注意ユーザーとして認識。アカウント制限を含めより踏み込んだ警告を行っている。アディッシュ・江戸浩樹社長「自由な投稿は退治にしないといけない。一方で、当然、何でもやっていいというのは違う。AIやシステムの力も借りながら、全体として健全性をどう作っていくか、日々格闘しているのが実態」。
国際大学グローバルコミュニケーションセンター・山口真一准教授の解説「ひぼう中傷と批判は定義が非常に難しいが、1つ言えることとして、批判はプレーに対する分析とか意見。一方でひぼう中傷は、その人個人に対する攻撃ということが言える」。繰り返される投稿で実際に傷つくアスリートが後を絶たない中、今、日本プロ野球選手会が対応に乗り出している。日本プロ野球選手会で事務局長を務める森忠仁さん。ひぼう中傷をめぐる選手たちからの相談の現状について聞くと、「ここ最近、急に増えた感覚はある。SNSの普及に伴ってだと思う」と話す。今、選手会は悪質な投稿に対して法的措置を含む強い姿勢で臨んでいる。去年9月には被害を受けた選手たちの窓口として、弁護士からなる対策チームを立ち上げた。このチームが対応を始めたことで、投稿者が損害賠償を支払うことにつながったケースもすでに複数あるという。
ひぼう中傷に対して声を上げる動きは競技の枠を越えて広がりつつある。これまでにひぼう中傷に反対する声明を出したチームを紹介。プロ野球では全球団が連名で出しているほか、サッカーJリーグのチームやバスケットボール・Bリーグのチームもひぼう中傷に反対している。また、スポーツにかぎらず、こうした不適切な投稿を未然に防ごうという動きも生まれている。東京都品川区に本社があるIT企業。AIを活用してひぼう中傷の可能性のある投稿を未然に防ぐシステムを、口コミサイトやスポーツのコミュニティーサイトの運営会社などに提供している。会社によると、警告を受けた3割以上の投稿者が内容の修正を行うという。さらに、ひぼう中傷を連続して投稿すると要注意ユーザーとして認識。アカウント制限を含めより踏み込んだ警告を行っている。アディッシュ・江戸浩樹社長「自由な投稿は退治にしないといけない。一方で、当然、何でもやっていいというのは違う。AIやシステムの力も借りながら、全体として健全性をどう作っていくか、日々格闘しているのが実態」。
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