地震や水害で被災した歴史資料などを後世に残す活動について。活動を行っている団体は2とおりの表記があるが、「資料／史料ネット」と呼ばれている。現在30近い団体がある。災害が起きた時は行政の他、博物館や図書館などがそれぞれの持ち場や専門性に応じて資料の保全にあたる。こうしたいわば公的な活動に対し、資料ネットの多くは有志による市民参加型のボランティア活動という点や、文化財に指定されていないものを中心に、地域の中にある資料を幅広く救い出そうとしていることが大きな特徴。行政職員が参加しているところももちろんあるが、その組織や専門の枠を超えた自主的な集まりで、寄付を募るなどして活動をしている。各地の団体を統括するような組織もないが、年に一度人間文化研究機構とともに研究交流集会を開き、活動報告や情報交換を行っている。今年度は活動30年に合わせて今月に神戸市で集会を開き、約200人が参加。資料ネットは各地に点在していて、資料保存の重要性が浸透してきたことを示しているが、一方で災害が多発していることの裏返しとも言える。例えば2011年3月11日の東日本大震災では、東北や茨城の団体が対応に追われた。2016年4月の熊本地震では、その月のうちに熊本に資料ネットができた。水害対応もある。2018年の西日本豪雨では、中国地方や愛媛県、翌2019年の東日本台風では東北や関東、さらには長野と活動する団体はさらに増えた。すでにできていた資料ネットが災害に直面したというケースもあるし、こうした災害のあと新たに立ち上がった団体もある。去年の元日の能登半島地震でも、石川県では地震のあとの去年3月に「いしかわ史料ネット」が発足し活動を続けている。
地震や水害で被災した歴史資料などを後世に残す活動について。能登半島地震の被災地で文化庁が行っている文化財レスキュー事業。いしかわ史料ネットにとってこの時が最初の現地での活動。幕末の古文書や戦時中の帳簿など地域の歴史を物語る資料が残されていた。これらを建物の外に運び出して、必要に応じて応急処置を施した。文化財レスキュー事業では国立文化財機構の文化財防災センターが中心となってレスキュー隊を立ち上げている。「いしかわ史料ネット」はそこに参加している団体の1つ。先月には「被災文化財を救え！」という漫画を公開。実例をもとに資料保全の大切さを呼びかけている。漫画と漫画で紹介された書を紹介。