「金利上昇懸念でも堅調な不動産セクター」をテーマにQUICK企業価値研究所の細貝さんが解説。株価はコロナで急落後に世界的な金融緩和政策により株式相場全体が戻ってきたが、それに対し不動産セクターが放置されていたが見直しが進んだという。その背景にはコロナ禍のテレワークの浸透の影響でオフィス不要論が高まったことがあり、オフィス大量供給の問題で空室率が上昇するのではないかとされていた。しかし足元では借りて優位で改善傾向にあるためその期待感の高まりもあるなどと解説。また、細貝さんは金利上昇について利益面で影響をうける側面はあるが、日銀は当面金融緩和政策は継続するという見方がされており、大手不動産会社は借り入れの長期固定化を進めてきたため緩やかな金利上昇であればさほど影響をうけないだろうなどとのべた。細貝さんが注目する銘柄は、三井不動産、住友不動産、三菱地所、ヒューリックだとした。三井不動産の特徴は開発力の高さや、物件売却などで得られる利益を積極的に株主還元回していることなどが評価点だとし株価を伝えた。また、住友不動産については、優良物件を多く所有しており、賃料を値引きせずテナント誘致していること、オフィス需要の戻りで安定的な利益計上につながると解説し株価の値動きを伝えた。三井不動産の各社の投資判断、三菱UFJモルガン・スタンレー証券はニュートラルの評価など、住友不動産については大和証券が3（中立）などと投資判断している。細貝さんは、不動産セクターに投資する上での注意点は、テナントに移り大型物件はいいが抜けてしまう2次空室が懸念されるため開発過多に注視する必要があるなどと解説した。