車両型の移動型陸上支援センターには複数の船舶を遠隔で監視し異常があれば、クルーと連絡を取り合うなど運航を支援する機能を搭載。船舶の位置や速度、エンジンの状態なども確認できる世界初の移動型設備。大型の船舶を中心に航海士と機関士、2人で監視にあたる。日本財団は今年の夏から、この車両を使い旅客船や貨物船など4隻の船で運航支援を実施。さらに2040年には国内を運航する船の50%を無人で航行する目標を掲げている。日本無線・マリンシステム事業部長・井上眞太郎さんは「陸上から支援する」、日本財団・海野光行常務理事は「船員の高齢化が進み人手不足」、国際両備フェリー・田邉学代表取締役専務は「遠隔監視できれば半分の人数で舟を出せる」とコメント。