日本の海上保安庁、米国の沿岸警備隊、韓国の海洋警察庁が参加し、日本海で貨物船同士が衝突し火災が発生した想定で合同訓練が行われた。各国が捜索する区域を想定し救助活動を行ったほか、米国のヘリコプターに救助された人を日本、韓国の船におろす手順などを確認した。日米韓の3機関は訓練に先駆け連携強化を確認する文書に署名しているが、海上保安庁は今回の訓練についてタイムリーな情報共有に課題が残ったとしている。日米韓は引き続き合同訓練を重ねていく方針。
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