トレーナーから個別の指導が受けられるパーソナルトレーニング。ダイエットや健康維持などを目的に国内では数百万人が利用している。消費者庁がきのう公表した調査報告書によると、パーソナルトレーニングによる事故は増加傾向で去年までの7年間に少なくとも196件起きているという。そのうちおよそ4割では利用者が治療に1カ月以上かかるけがをしていた。原因としてトレーナーの知識や経験不足に加え、利用者が限界を伝えにくい環境があると分析している。パーソナルトレーナーに国家資格はなく、横断的に共有された安全基準もないため消費者庁は最低限求められる基準の策定など安全を確保する仕組み作りが必要だと問題提起している。
