熱中症の危険度を判断する指標の「暑さ指数」は気温・湿度・風・放射熱の4要素が関係する。日本の農村部の平均気温は過去100年で1.0℃上昇しているのに対し、東京では3.0℃上昇している。この2.0℃の差は温暖化対策だけでは埋められないとのこと。
都市部の気温上昇を抑えるポイントは「風」と「放射熱」。まず「風」について。東京都は2020年に「風の道確保等に関するガイドライン」を発表。これは品川駅・田町駅周辺で再開発の際に「風の道」を確保するよう事業者に求めるものだという。風の道は「地上50mで風速4.0m/s以上の風の流れ」と定義されている。具体的には建物の高さを50m以下にしたり建物の間隔を空けたりしているとのこと。堅田さんは「都市ごとに形が異なるので適用する難しさはあるが、対策の持続性に関しては優れていると思う」などと話した。
「放射熱」対策について。「遮熱性舗装」は路面に遮熱材を塗ることで赤外線を反射し、アスファルトへの蓄熱を防ぐというもの。「保水性舗装」はアスファルト内の保水材が雨水を吸い込み、それが蒸発する際の気化熱で温度上昇を抑えるというもの。どちらも路面温度の上昇を8～10℃抑制してくれるという。東京都によると今年3月時点で都道全体の約1割にあたる約200kmで整備が進んでいるという。堅田さんは「非常に有効だと思うが全ての道路に適用するとなるとコスト面での負担が大きい」などと話した。
暑さの要因として新たに「日射量」が注目されている。日射量とは太陽から受ける放射エネルギーの量。気象庁のデータによると、東京都の年平均日射量は90年代以降増加傾向で、2023年には過去最高値を記録した。2023年は世界気象機関が「観測史上最も暑い年」としており、ドイツの研究チームはその理由として「北半球中緯度及び熱帯地方の雲の減少が原因である可能性がある」と指摘している。雲の減少には雲のもとになるエアロゾルや地表面付近の水分量の減少が背景にあるとされる。韓国では日射量対策として街に大きなパラソルなどを設置しているとのこと。堅田さんは「地球温暖化対策として排ガス規制を行い空気は綺麗になったが、逆にそれが原因で雲が減少し日射量が増加した。日射量の増加や雲の減少はほとんど知られていないのが現状。このことを知ると暑さ対策はもっと広い視野で行われるべき」などと話した。
発電所やエアコンの室外機などからの排熱も気温上昇の要因となっている。排熱量は人口密度に比例するため、人口密度を下げることも気温上昇の抑制になり得るとされている。堅田さんは「CO2対策に傾きすぎるのは良くない。地域によって気温上昇の原因は異なるので地域ごとの検証が必要」などと話した。