石川県の能登半島の七尾市〜穴水町を結ぶ、全長33キロほどの第三セクター・のと鉄道は、通学の高校生や病院へ通う高齢者などには欠かせない地域の足。観光も収入の大きな柱だったが、能登半島地震で需要が落ち込み、経営は厳しさを増している。大きな要因は、能登の入り口・和倉温泉の被害。震災前は温泉に泊まった観光客が、のと鉄道で輪島や珠洲方面へ向かうのが人気だった。和倉温泉では、組合に加盟する21の旅館などのうち、営業を再開できたのは4つ。和倉温泉の旅館・古川朋明課長は「まだ見通しはない」と語った。鉄道の観光などでの利用は、2023年に比べて約4割減少。地震で地元を離れた人も多く、通勤通学の利用は今も元に戻っていない。それでも人を運ぶ動脈ともいえる鉄道は復興に欠かせないと会社は考えている。のと鉄道・中田哲也社長は「廃線になったら、もう地域が衰退する」と語った。のと鉄道を支えたいと、各地から支援。全国のローカル鉄道など約40社が集まり、売り上げをのと鉄道に寄付する切符を販売。人気キャラクターを使って、のと鉄道の車両を無償でラッピングする支援も受けた。のと鉄道は、地震のあと、遊ぶ場所が減っていた沿線の子どもたちを招待。地域に愛される鉄道を目指している。のと鉄道・中田哲也社長は「利用者が減ったまま手をこまねいていると住民から理解を得られない。どんなアイデア、規格にしようかと。展開していかなければならい」と語った。会社もみずから動きだした。去年9月に始めた語り部列車。被災地に心を寄せてもらおうと、乗客たちに語りかける。団体のツアーなどで70回ほど運行し、のべ1300人が参加。被災地を訪れる人を増やす取り組みとして定着してきた。さらに今月からは、新たな試みも。のと鉄道初となる駅弁の開発。地元・七尾湾の名産・カキをふんだんに使った弁当。コメも付け合わせの野菜も地元産にこだわる。手がけるのは能登中島駅で売店を営んできた井田夫婦。地震のあと、一時店を閉じることも検討したが、のと鉄道から駅弁の相談を受け営業再開に踏み出した。会社は、地域の足としての役割を維持しながら、能登と全国をつなぐ存在になることも目指している。のと鉄道・中田哲也社長は「地域のため“のと鉄道”が何ができるか、何を果たさなければならないのか考えながら、地域とともに歩んでいきたい」と語った。のと鉄道では地震後、動かせていなかった観光列車の車両なども使いながら、地元の人たちと連携した企画やアイデアで、能登に人を呼び込んでいきたいとしている。